大規模災害による店舗網・業績への影響
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-11-04。
木曽路がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-11-04顕在化業績予想の修正
「台風や局地的大雨等の天候不順もあり、厳しい経営環境が続きました。」
台風や局地的大雨等の天候不順が、当中間期の業績環境に影響した要因として記載された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの店舗網は、関東・東海・関西・北九州の大都市圏に集中しています。これらの地域で地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害及び疫病が発生した場合、従業員や店舗の設備等が大きな被害を受け、その一部又は全部の営業が中断し、当社グループの業績が大きく影響を受ける可能性があります。」
大都市圏への店舗集中と、自然災害・事故災害・疫病による営業中断リスクを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの店舗網は、関東・東海・関西・北九州の大都市圏に集中しています。これらの地域で地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害及び疫病が発生した場合、従業員や店舗の設備等が大きな被害を受け、その一部又は全部の営業が中断し、当社グループの業績が大きく影響を受ける可能性があります。」
大都市圏への店舗集中、自然災害・事故災害・疫病による営業中断リスクを再確認している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社の店舗網は、関東・東海・関西・北九州の大都市圏に集中しています。これらの地域で地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害及び疫病が発生した場合、従業員や店舗の設備等が大きな被害を受け、その一部又は全部の営業が中断し、当社業績が大きく影響を受ける可能性があります。」
従来の自然災害リスクに、火災等の事故災害と疫病、営業中断・設備被害の可能性が加わった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「台風19号の影響により、お客様と従業員の安全を確保するため10月12日（土）に関東全店舗の休業と中部地区においても営業時間の短縮を行いました。」
台風19号により、関東全店舗の休業と中部地区の営業時間短縮が実際に発生し、店舗網への災害リスクが営業対応として現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の店舗網は、関東・東海・関西・北九州の大都市圏に集中していますが、これらの地域で巨大地震等の大規模災害が発生した場合には、当社業績が大きく影響を受ける可能性があります。」
大都市圏への店舗集中に伴う大規模災害リスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の店舗網は、関東・東海・関西・北九州の大都市圏に集中していますが、これらの地域で巨大地震等の大規模災害が発生した場合には、当社業績が大きく影響を受ける可能性があります。」
大都市圏への店舗集中に伴う大規模災害リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の店舗網は、関東・東海・関西・北九州の大都市圏に集中していますが、これらの地域で巨大地震等の大規模災害が発生した場合には、当社業績が大きく影響を受ける可能性があります。」
大都市圏への店舗集中に伴う大規模災害リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の店舗網は、関東・東海・関西・北九州の大都市圏に集中していますが、これらの地域で巨大地震等の大規模災害が発生した場合には、当社業績が大きく影響を受ける可能性があります。」
店舗の地域集中を災害エクスポージャーとして明示している。