オフィスのIT化・ペーパーレス化による業務効率化
FY2019に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-09-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- 2026-09-01前進ガバナンス
「当社グループは、中長期経営計画「GIC30」の実現に向け、AI・デジタル技術を経営基盤に据えたグループ共通の DX 推進計画を策定しました。」
従来のDX推進方針に加え、グローバル基盤構築、データ統合、AI実装、事業展開、収益貢献からなる5ヵ年ロードマップと主要KPIを示している。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「・日常業務のＡＩ/ＲＰＡ利用を標準化・業務・人のノウハウをＡＩに載せ、各種判断をサポート・グループ全体の情報基盤の確立・基幹システムの刷新・販売拡大、コスト削減、ＣＳ向上などを目的とした「攻めのＤＸ」を推進」
従来の業務効率化・攻めのDXから、日常業務へのAI/RPA標準化、ノウハウのAI化、グループ情報基盤、基幹システム刷新までDX・IT施策の範囲を拡大している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「更に、ＤＸの推進、人財の確保など、中長期を見据えた必要投資についても継続的に実行しております。」
DX推進を中長期を見据えた必要投資として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「販売拡大、コスト削減、CS向上などを目的とした「攻めのDX」を推進」
従来の業務効率化・ペーパーレス化から進み、販売拡大、コスト削減、顧客満足度向上を目的とする攻めのDX、全社データ共通化、自動集計・可視化、属人化排除を具体的に掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、経営面においても利益生産性の向上を図るべくデジタル化を推し進めて業務の合理化・効率化にも取り組んでおります。」
利益生産性の向上に向け、デジタル化による業務の合理化・効率化を引き続き推進している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「経営面では利益生産性の向上を図るべくデジタル化を推し進めて業務の合理化・効率化にも取り組んでおります。」
利益生産性の向上に向けたデジタル化と業務の合理化・効率化を引き続き推進している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益生産性の向上を図るべくデジタル化による業務の合理化・効率化についても推し進めてまいりました。」
利益生産性の向上に向け、デジタル化を通じた業務の合理化・効率化を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益生産性の向上を図るべくデジタル化による業務の合理化・効率化についても推し進めてまいりました。」
利益生産性の向上に向け、デジタル化による業務の合理化・効率化を引き続き推進している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益生産性の向上を図るべくデジタル化を推し進めて業務の合理化・効率化にも取り組んでおります。」
利益生産性の向上に向け、デジタル化を通じた業務の合理化・効率化を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「加えて、利益生産性の向上を図るべくデジタル化を推し進めて業務の合理化・効率化にも取り組んでまいりました。」
デジタル化による業務の合理化・効率化と利益生産性向上の取り組みを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「２．体質改善のための基盤強化：社内実務のＯＡ化、新しい時代を見据えた人事制度改革」
新中期計画の骨子として、社内実務のOA化を通じた業務効率化を引き続き掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍で活動が制限される中で利益生産性の向上を図るべくデジタル化を推し進めて業務の合理化・効率化にも取り組んでまいりました。」
コロナ禍を契機としたオンライン・デジタル化と業務合理化・効率化の取り組みを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「将来的な利益生産性の向上を図るべくオンライン・デジタル化を一層推し進め、業務の合理化・効率化に取り組んでまいりました。」
オンライン・デジタル化を一層推進し、業務の合理化・効率化と将来的な利益生産性向上を図る取り組みを継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「コロナ禍への緊急対応を契機として、オンライン・デジタル化などの必要投資は積極的に実行しつつも経費の抑制に努めたことで、一定の利益を上げることができました。」
オンライン・デジタル化への必要投資を実行しながら経費を抑制する取り組みを実施したと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「従来推進してきましたバックオフィスの効率化の取り組みを、新型コロナウイルス対策を機に加速させ、ＩＴ化の更なる推進で業務生産性の向上を図ってまいります。」
従来のバックオフィス効率化を新型コロナウイルス対策を契機に加速し、IT化による業務生産性向上を図ると記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「ＩＴ環境の整備を加速させ、業務の効率化・コスト削減を図ってまいります。パソコンのモバイル化を一層進めてペーパーレスに取り組むことを通じてコスト削減はもとよりエコロジーへの貢献、オフィス環境の改善によって業務効率を高めてまいります。」
IT環境整備、パソコンのモバイル化、ペーパーレス化を通じたコスト削減・環境貢献・業務効率化を施策として初めて明示している。