売上高・営業利益率の向上と配当性向の一定水準維持
FY2017に初出。12回の記載のうち3回が「後退」で、最初の「後退」はFY2018。直近の記載は2026-08-03。
ソーダニッカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- 2026-08-03前進決算説明資料
「親会社株主に帰属する 当期純利益 2,450 32.4%」
通期の親会社株主に帰属する当期純利益予想を24億50百万円としており、STAGE3最終年度目標の24億円以上を上回る予想値を示している。ただし、開示時点では予想であり達成実績ではない。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は当期純利益において5期連続の最高益となり、中期経営計画の最終目標である当期純利益24億円以上の達成が視野に入る水準に達しております。」
STAGE3最終年度の当期純利益24億円以上という目標に対し、2025年度の親会社株主に帰属する当期純利益は23億62百万円となり、5期連続の最高益として目標に近い水準に達したと記載している。 - 2026-05-08前進決算説明資料
「中期経営計画の各施策が進捗することによる増収増益を予想。」
2027年3月期の親会社株主に帰属する当期純利益を2,450百万円と予想しており、STAGE3の24億円以上の目標水準を上回る予想を示している。予想であり、達成確定の記載ではない。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「本中計最終年度（2026年度）の目標としては、「連結当期純利益20億円」、「ROE8％以上」、「配当性向40％以上」と公表しておりますが、「連結当期純利益24億円以上」、「ROE8％以上」、「配当性向40％以上」と修正いたしました。」
Go forward STAGE3の最終年度目標について、連結当期純利益を20億円から24億円以上へ上方修正した。ROE8％以上と配当性向40％以上は維持している。2025年3月期の連結当期純利益が当初目標を上回ったことを修正理由として記載している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては当事業年度より4ヵ年の新中期経営計画「Go forward STAGE3」を始動させました。本計画は長期ビジョンに基づき新たな成長軌道をつくるための「変革」を果たすステージと位置付けております。この方針に基づき、時代の変化に即したビジネスモデルの発展等を念頭に事業活動に努めてまいりました。」
STAGE2で開示していた連結当期純利益、ROE、配当性向の具体的な目標値は当四半期では再掲されず、4か年の変革ステージとビジネスモデル発展という一般的な方針が記載されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「本中計最終年度（2026年度）の目標としては、「連結当期純利益20億円」、「ROE8％以上」、「配当性向40％以上」といたしました。これは、長期ビジョンの最終年度（2030年度）に向けたマイルストーンであり、通過点に過ぎません。」
STAGE2で再設定されていた連結当期純利益12億円、ROE5％以上、配当性向40％以上から、STAGE3では連結当期純利益20億円、ROE8％以上、配当性向40％以上へ目標を設定した。利益額とROEの目標が引き上げられ、2026年度を期限とするマイルストーンとなっている。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては中期経営計画「Go forward STAGE2」の最終年度として、目標とする経営指標の継続的達成を目指すとともに、サステナビリティやガバナンスに関する取り組みの推進等も含め、更なる企業価値の向上に努めてまいりました。」
中期経営計画の最終年度における経営指標の継続的達成を掲げているが、前期に開示していた連結当期純利益、ROE、配当性向の具体的な目標値は再掲していない。 - FY2022目標値の再設定と前倒し達成有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画第二ステージの最終年度にあたる2022年度において、「国内市場」「海外市場」「人事政策」「財務政策」「社会的課題の対応」の５つの重点戦略に基づき、連結当期純利益12億円、ＲＯＥ５％以上、配当性向40％以上の達成を目標としております。」
従来の第二ステージ目標である連結当期純利益13億円・ROE5％以上・配当性向30％以上から、連結当期純利益12億円・ROE5％以上・配当性向40％以上へ目標値を再設定している。本文ではこれらの目標指標を1年前倒しで達成したとも記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画第二ステージの最終年度にあたる2022年度において、連結当期純利益13億円、ＲＯＥ５％以上、配当性向30％以上の達成を目標としております。」
従来の売上高・営業利益率・配当性向という指標から、第二ステージでは2022年度の連結当期純利益13億円、ROE5％以上、配当性向30％以上という具体的な指標へ組み替えている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、トップラインの拡大を重視し、売上高と営業利益率の向上を目標としております。また、株主様への安定的な還元を重要項目と位置づけ、配当性向を一定値以上に維持するようにしています。」
売上高・営業利益率の向上と、配当性向を一定値以上に維持する目標を再掲している。具体的な目標値はこの記載では示していない。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社グループは、次期連結会計年度に中期経営計画「Go foward STAGE１」の最終事業年度を迎えます。目標とする経営指標としては、連結売上高1,300億円、営業利益20億8千万円、営業利益率1.6％以上を目指しておりましたが、現時点では達成が難しくなっております。但し、長期ビジョン達成の為の土台作りは着実に進行しており、「意識改革」「行動改革」「経営改革」をより一層推し進め、目標に向かって邁進いたします。」
売上高、営業利益、営業利益率の具体的な目標値を示す一方、現時点での達成が難しいと明記しており、目標の実現可能性に関する表現は弱まっている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、トップラインの拡大を重視し、売上高と営業利益率の向上を目標としております。また、株主様への安定的な還元を重要項目と位置づけ、配当性向を一定値以上に維持するようにしています。」
売上高と営業利益率の向上、および配当性向を一定値以上に維持することを、目標とする経営指標として初めて明示している。配当性向の具体的な数値は記載していない。