技術革新によるソフトウエア資産の陳腐化・評価損
FY2021に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「また、こうした重要なソフトウエア投資の決定及び価値評価の見直しについては、予算委員会にて、定期的に市場動向、投下資本の回収実現性等を総合的に検討したうえで行っております。」
ソフトウェア資産の陳腐化・減損リスクへの投資判断・価値評価の担当機関が、従来の経営会議から予算委員会として記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、急速な環境変化や技術革新により新たなサービスが普及することでソフトウエアが陳腐化し、収益性が大きく低下する場合、資産価値について見直す必要があります。状況によっては評価損の対象となり、業績に影響を与える可能性があります。」
ソフトウェア資産の陳腐化、収益性低下、評価損計上のリスクと、最新情報の把握・改善、経営会議での投資・価値評価の対応を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、急速な環境変化や技術革新により新たなサービスが普及することでソフトウエアが陳腐化し、収益性が大きく低下する場合、資産価値について見直す必要があります。状況によっては評価損の対象となり、業績に影響を与える可能性があります。」
ソフトウェア資産の陳腐化、収益性低下、評価損計上のリスクと、最新情報の把握・改善、経営会議での投資・価値評価の対応を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、急速な環境変化や技術革新により新たなサービスが普及することでソフトウエアが陳腐化し、収益性が大きく低下する場合、資産価値について見直す必要があります。状況によっては評価損の対象となり、業績に影響を与える可能性があります。」
ソフトウェア資産の陳腐化、収益性低下、評価損計上のリスクを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、急速な環境変化や技術革新により新たなサービスが普及することでソフトウエアが陳腐化し、収益性が大きく低下する場合、資産価値について見直す必要があります。状況によっては評価損の対象となり、業績に影響を与える可能性があります。」
ソフトウエア資産の陳腐化、収益性低下、評価損計上のリスクを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、急速な環境変化や技術革新により新たなサービスが普及することでソフトウエアが陳腐化し、収益性が大きく低下する場合、資産価値について見直す必要があります。状況によっては評価損の対象となり、業績に影響を与える可能性があります。」
ソフトウエア資産の陳腐化、収益性低下、評価損計上のリスクを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたリスクへの対策として、技術革新や新たなニーズの変化に対応すべく、最新情報の把握や分析に取り組み、ソフトウエア等の改善を進めております。」
ソフトウエア資産の陳腐化・評価損リスクに対し、最新情報の把握・分析とソフトウエア改善を継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「こうしたリスクへの対策として、技術革新や新たなニーズの変化に対応すべく、最新情報の把握や分析に取り組み、ソフトウエア等の改善を進めております。また、こうした重要なソフトウエア投資及び価値評価の見直しについては、経営会議にて、定期的に市場動向、投下資本の回収実現性等を総合的に審議したうえで決定しております。」
ソフトウエア資産の陳腐化・評価損リスクに対し、最新情報の把握・分析、ソフトウエア改善、経営会議での投資・価値評価審議を具体的な対策として示した。 - FY2021初出有価証券報告書
「しかしながら、急速な環境変化や技術革新により新たなサービスが普及することでソフトウエアが陳腐化し、収益性が大きく低下する場合、資産価値について見直す必要があります。状況によっては評価損の対象となり、業績に影響を与える可能性があります。」
既存製品・サービスの陳腐化リスクとは別に、社内で保有・維持管理するソフトウエア資産の陳腐化、収益性低下、評価損計上の可能性を独立したリスクとして初めて明示した。