東陽テクニカ（8151）・リスク顕在化
ソフトウエア開発支援における仕入コスト高騰による売上総利益率低下
FY2019-Q2に初出。4回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2024。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原価率上昇による利益圧迫19社が書いているテーマ・逆風19社・追い風0社
東陽テクニカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024顕在化有価証券報告書
「一方、円安の影響により売上総利益率が低下したほか、人員増強に伴って販管費が増加しました。」
円安による売上総利益率低下と人員増強に伴う販管費増加が、ソフトウェア開発支援の利益減少として実際に表れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「二次代理店との協業など販売拡大の戦略的な取り組みにより、売上総利益率が低下したため、セグメント利益は減少しました。」
仕入コスト高騰とは別に、二次代理店との協業など販売拡大施策により売上総利益率が低下し、セグメント利益が減少した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、仕入コストの増加により営業利益が低下しました。」
仕入コストの増加が営業利益の低下につながったと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「仕入コストの高騰などにより売上総利益率が低下しました。」
仕入コストの高騰が実際に売上総利益率の低下につながったと記載している。