為替相場の変動
FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
三信電気がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社では、外貨建ての輸出取引に加え、国内取引においても外貨建て決済の取引があり、売上高の約70％は米ドル建て取引となっております。仕入につきましても外貨建ての輸入取引に加え、外貨建て決済の国内取引があり、仕入高の約75％は米ドル建て取引となっております。」
米ドル建て取引の比率は売上高約70％、仕入高約75％で、為替エクスポージャーは引き続き大きい。為替差損は585百万円となったが、前期の604百万円から減少しており、当期の損益影響はやや縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間は円安が進行したことに伴い、相殺消去する費用が対応する収益を上回ったため営業利益は増加しておりますが、同額が営業外費用の為替差損として調整されており、経常利益への影響はありません。」
円安に伴う為替差損は発生しているが、当中間連結会計期間の為替差損は103百万円で、前年同期の537百万円から減少した。為替リスクは残るものの、損益への影響は縮小している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上高の約70％は米ドル建て取引となっております。仕入高の約80％は米ドル建て取引となっております。」
米ドル建て取引の比率が売上高約70％、仕入高約80％と示され、従来開示の約50％・約70％から外貨エクスポージャーが拡大している。当期の為替差損も10億77百万円となり、前期の6億90百万円から増加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は円安が進行したことに伴い、相殺消去する費用が対応する収益を大きく上回ったため営業利益は増加しておりますが、同額が営業外費用の為替差損として調整されており、経常利益への影響はありません。」
為替差損は前年同期の10億44百万円から7億54百万円へ減少した。為替変動による損益影響は残るが、前年同期より縮小している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は円安が進行したことに伴い、相殺消去する費用が対応する収益を大きく上回ったため営業利益は増加しておりますが、同額が営業外費用の為替差損として調整されており、経常利益への影響はありません。」
当第2四半期累計の為替差損は5億37百万円で、前年同期の11億61百万円から減少した。為替変動リスクによる損益影響は残るが、為替差損の規模は前年同期より縮小している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 757 222」
当第1四半期累計期間の為替差損は2億22百万円となり、前年同期の7億57百万円から減少した。為替変動リスクによる損益影響は発生しているが、前年同期より縮小している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は円安基調で推移したことに伴い、相殺消去する費用が対応する収益を大きく上回ったため営業利益は増加しておりますが、同額が営業外費用の為替差損として調整されており、経常利益への影響はありません。」「為替差損 398 1,044」
為替差損は前年同期の3億98百万円から当第3四半期累計で10億44百万円へ増加し、為替損益の変動額は拡大した。ただし、内部取引の相殺消去に対応するため経常利益への影響はないと説明している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 169 1,161」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は11億61百万円となり、前年同期の1億69百万円から増加した。大幅な円安に伴う内部取引の為替換算差額が営業外費用に調整され、経常利益への影響はないと説明しているが、為替損益の変動額は拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、経常利益につきましては、為替レートの変動に伴い主として子会社との内部取引の消去において為替差損が発生したことから11億65百万円（前年同期比249.6％増）」
為替レートの変動に伴う為替差損が発生し、四半期連結損益計算書上の為替差損は前年同期133百万円から757百万円へ増加した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 178 398」
為替差損は前年同期累計の1億78百万円から当第3四半期累計では3億98百万円へ増加し、為替変動による損益悪化の影響が拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 90 169」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は1億69百万円となり、前年同期の9千万円から増加した。為替変動による損益悪化の影響が拡大している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益 12 － 為替差損 － 133」
当第1四半期は133百万円の為替差損となり、前年同期の12百万円の為替差益から悪化した。為替変動による損益影響が再び実績として発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 55 － 為替差損 － 178」
前年同期の55百万円の為替差益から、当第3四半期累計期間は178百万円の為替差損へ転じた。為替変動による損益悪化が再び実績として発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 63 － 為替差損 － 90」
当第2四半期連結累計期間は90百万円の為替差損となり、前年同期の63百万円の為替差益から悪化した。為替変動による損益影響が再び実際に発生している。 - FY2021-Q1為替差益の縮小有価証券報告書
「為替差益 57 12」
当第1四半期は12百万円の為替差益となり、前年同期の57百万円から縮小した。ただし、為替差損には転じていない。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社では、外貨建ての輸出取引に加え、国内取引においても外貨建て決済の取引があり、売上高の約5割は米ドル建て取引となっております。仕入につきましても外貨建ての輸入取引に加え、外貨建て決済の取引があり、仕入高の約7割は米ドル建て取引となっております。」「当社グループでは、為替相場の変動による損益への影響を軽減するために為替予約や為替マリー、外貨建て借入金等を活用し、リスクヘッジに努めております。」
売上・仕入における米ドル建取引の比率をそれぞれ約5割・約7割と明示した一方、為替予約、為替マリー、外貨建て借入金等によるヘッジを継続している。当期は為替差益91百万円を計上した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 87 55」
当第3四半期累計期間は55百万円の為替差益となり、前年同期の87百万円から減少したものの、為替差損は発生していない。為替変動リスク自体は残っている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 63」
当第2四半期連結累計期間は63百万円の為替差益となり、前年同期の為替差損0百万円から、為替変動による損益悪化は発生していない。為替リスク自体は残っている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 57」
当第1四半期は57百万円の為替差益を計上し、前年同期の36百万円の為替差損から損益影響が改善した。為替変動リスク自体は残っている。 - FY2019対処有価証券報告書
「為替差益 116」
当期は為替差益116百万円を計上し、為替変動による損益悪化は発生していない。為替リスク自体は残るが、当期の損益影響は軽減されている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 15 87」
当第3四半期累計の為替差益は87百万円となり、前年同期の15百万円から増加した。為替変動リスクは残るが、当該期間の損益への悪影響は発生していない。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 － 0」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は0百万円で、前年同期の為替差益8百万円から損益影響は変化したものの、直前四半期に計上された3,600万円の為替差損は継続していない。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 36」
前年同期の為替差益から、当第1四半期は3,600万円の為替差損に転じた。為替変動リスクの損益影響が再び発生している。 - FY2018対処有価証券報告書
「これは主に、高収益ビジネスの比率向上による売上高総利益率の改善、事業拠点の統廃合や要員適正化による固定費の削減、為替差損の削減等により業績が回復したことによるものです。」
為替差損の削減により、前期の為替差損17億45百万円から当期は為替差益を計上し、為替変動の損益悪化影響は低減している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、売上高総利益率が向上したことに加え、在庫の評価損や為替差損を大幅に削減できたこと、また事業拠点の統廃合を含む固定費の削減効果もあり」
為替差損を大幅に削減し、当第3四半期累計では為替差益15百万円を計上している。為替変動リスクは残るが、損益への悪影響は前年同期より低減している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、売上高総利益率が向上したことに加え、在庫の評価損や為替差損を大幅に削減できたことにより、3億23百万円のセグメント利益（前年同期は20億3百万円のセグメント損失）となりました。」
為替差損を大幅に削減し、連結損益計算書では為替差益8百万円を計上している。為替変動リスクは残るが、当四半期の損益への悪影響は前期より低減している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「前年同期に発生した為替差損や在庫の評価損を大幅に削減できた」
前年同期に発生した為替差損を大幅に削減し、当四半期は為替差益27百万円を計上している。為替変動リスクは残るが、当四半期の損益への影響は前期より低減している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、デバイス事業においては販売が低調に推移したほか、為替相場も期間全体では円高基調で推移したことにより収益が悪化し、また、ソリューション事業においても収益が前年同期を下回りました。」「なお、為替差損が17億49百万円発生したことにより、経常損失は13億28百万円（前年同期は13億46百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は17億16百万円（前年同期は9億6百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
円高基調による収益悪化が実際に発生し、為替差損17億49百万円、経常損失13億28百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失17億16百万円として数値化されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、デバイス事業においては販売が低調に推移したほか、急激な円高により損益面が著しく悪化し、またソリューション事業においても売上高、利益ともに前年同期比減少となるなど厳しい情勢となりました。」「なお、為替差損が15億6百万円発生したことにより経常損失は16億84百万円（前年同期は11億51百万円の経常利益）となりました。」
急激な円高による損益悪化が継続して発生し、為替差損15億6百万円および経常損失16億84百万円として数値化されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また為替相場が急速に円高に進行したことも利益の減少要因となった結果、当第１四半期連結累計期間の連結業績は、売上高は390億61百万円（前年同期比16.2％減）、営業損失は4億70百万円（前年同期は2億81百万円の営業利益）となりました。また、為替差損が10億50百万円発生したことにより経常損失は14億94百万円（前年同期は1億74百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は10億66百万円（前年同期は75百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
急速な円高が利益減少要因となり、為替差損10億50百万円および経常損失14億94百万円として実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの経営成績及び財政状態は、為替相場の変動によって影響を受けます。当社グループの連結財務諸表は円建て表示されており、為替変動は外貨建ての資産、負債、収益、費用及び在外連結子会社の外貨建財務諸表の円換算額に影響を与えます。」
外貨建取引および海外子会社の円換算を通じた為替エクスポージャーを明示している。