ROA重視による収益力・資産効率の管理
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ナガホリがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。42社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「収益性を測る指標として売上高営業利益率及びROE（自己資本利益率）を、効率性を測る指標としてフリー・キャッシュ・フロー及び売上高経常利益率を重視して、安定した収益確保により株主価値の向上を目指しております。」
従来重視していたフリー・キャッシュ・フローおよび売上高経常利益率に加え、収益性の指標として売上高営業利益率とROEを明示し、経営指標の体系を整理した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「効率性を計る指標としてフリー・キャッシュ・フロー及び売上高経常利益率を重視して、安定した収益確保により株主価値の向上を目指しております。」
ROAからフリー・キャッシュ・フローおよび売上高経常利益率へ指標を置き換えた前年度の方針を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「常に収益力、キャッシュ・フローの改善、資産の効率運用を第一義的に考えており、効率性を計る指標としてフリー・キャッシュ・フロー及び売上高経常利益率を重視して、安定した収益確保により株主価値の向上を目指しております。」
従来のROA重視という表現から、フリー・キャッシュ・フローおよび売上高経常利益率を重視する経営指標へ記載が変わった。収益力、キャッシュ・フロー、資産効率を重視する基本姿勢は継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「グループ内事業部門単位別損益管理制度のもと、常に収益力、キャッシュ・フローの改善、資産の効率運用を第一義的に考えており、効率性を計る指標としてＲＯＡ（総資産経常利益率）を重視しております。」
事業部門単位の損益管理、収益力・キャッシュ・フロー・資産効率の重視、ROAによる効率性管理を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「グループ内事業部門単位別損益管理制度のもと、常に収益力、キャッシュ・フローの改善、資産の効率運用を第一義的に考えており、効率性を計る指標としてＲＯＡ（総資産経常利益率）を重視しております。」
事業部門単位の損益管理、収益力・キャッシュ・フロー・資産効率の重視、ROAによる管理を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グループ内事業部門単位別損益管理制度のもと、常に収益力、キャッシュ・フローの改善、資産の効率運用を第一義的に考えており、効率性を計る指標としてＲＯＡ（総資産経常利益率）を重視しております。」
事業部門単位の損益管理、収益力・キャッシュ・フロー・資産効率の重視、ROAによる管理を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「常に収益力、キャッシュ・フローの改善、資産の効率運用を第一義的に考えており、効率性を計る指標としてＲＯＡ（総資産経常利益率）を重視しております。」
事業部門単位の損益管理、収益力・キャッシュ・フロー・資産効率の重視、ROAによる効率性管理を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「グループ内事業部門単位別損益管理制度のもと、常に収益力、キャッシュ・フローの改善、資産の効率運用を第一義的に考えており、効率性を計る指標としてＲＯＡ（総資産経常利益率）を重視しております。」
事業部門単位の損益管理を基礎に、収益力、キャッシュ・フロー、資産効率を重視し、効率性の指標としてROAを明示した。