Komori
シナネンホールディングス(8132)・施策前進

再生可能エネルギーの電源開発

FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。

15記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2018-Q2前進FY2020-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2022-Q1前進FY2024-Q1 – 2026-05-142016: 220162017: 420172018: 120182019: 220192020: 120202021: 220212022: 020222023: 120232024: 120242025: 020252026: 1
同じテーマの他社
太陽光・風力・バイオマスの電源ポートフォリオ拡大33社が書いているテーマ・逆風0社・追い風40社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。20社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-14前進決算説明資料

    「安田倉庫株式会社との間でオフサイトPPA契約を締結いたしました。」

    再生可能エネルギー事業で、オフサイトコーポレートPPAが供給合意・開始段階から契約締結の実績へ進んでいる。
  2. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「なお、オフサイトコーポレートPPAによる再生可能エネルギー電力の供給開始やCO2排出量削減に寄与する次世代バイオディーゼル燃料の取り扱い開始など、第三次中期経営計画で示した「電力・再生可能エネルギーなど総合エネルギーサービスへのポートフォリオ転換」に向けた取り組みを進めています。」

    再生可能エネルギー関連で、オフサイトコーポレートPPAによる電力供給が合意段階から供給開始段階へ進んだ。
  3. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「なお、前述したWiTricity Corporationとの基本合意締結に加えて、オフサイトコーポレートPPAによる再生可能エネルギー電力の供給合意など、第三次中期経営計画で示した「電力・再生可能エネルギーなど総合エネルギーサービスへのポートフォリオ転換」に向けた取り組みを進めています。」

    再生可能エネルギー関連で、オフサイトコーポレートPPAによる電力供給合意を進めていると記載している。
  4. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「将来の経営基盤となる新規事業に係る先行投資(国内外の再生可能エネルギー事業、シェアサイクル事業等)」

    再生可能エネルギー事業への先行投資を、第二次中期経営計画2年目における新規事業投資として継続している。
  5. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「第二次中期経営計画の2年目となる当期においては、特に、将来の経営基盤となる新規事業に係る先行投資(国内外の再生可能エネルギー事業、シェアサイクル事業等)やDX(デジタルトランスフォーメーション)推進に向けたIT関連投資など持続的成長を実現する投資を推進し」

    再生可能エネルギー事業への先行投資を、第二次中期経営計画2年目における持続的成長投資の一つとして継続している。
  6. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「固定資産の主な増減は、投資有価証券が市場における時価評価等により16億20百万円増加したこと、及び再生可能エネルギー事業等での建設仮勘定が10億2百万円増加したこと等によります。」

    再生可能エネルギー事業等の建設仮勘定が10億2百万円増加し、関連する建設投資の進展を記載している。
  7. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「エネルギーソリューション事業(BtoB事業)の営業利益が減少した要因は、石油事業、電力・ソリューション事業が好調だったものの、アジアでの再生可能エネルギー事業への先行投資によるコスト増等によります。」

    再生可能エネルギー関連では、アジア事業への先行投資を継続していると記載している。
  8. FY2019再定義有価証券報告書

    「PV(太陽光発電)関連事業では、FIT法の改正により分譲販売が減少するなか、自家使用PV販売に注力するとともに、メンテナンス事業の拡大に努めました。」

    太陽光関連事業の重点が、FIT法改正後の分譲販売から自家使用PV販売とメンテナンス事業の拡大へ移っている。
  9. FY2018前進有価証券報告書

    「住まいと暮らしの事業では、家庭向け電力販売の契約軒数を順調に拡大したほか、13.4MWの太陽光発電設備の設置工事等を進めました。」

    太陽光発電設備の設置工事について、13.4MWという規模を示す具体的な進展を記載している。
  10. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「省エネソリューション事業では、太陽光発電所の開発・販売を推進しました。」

    再生可能エネルギー関連施策として、太陽光発電所の開発・販売を引き続き推進している。
  11. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「省エネソリューション事業では、太陽光発電所の分譲販売を推進しました。」

    太陽光発電所の分譲販売を引き続き再生可能エネルギー関連施策として推進している。
  12. FY2017再掲有価証券報告書

    「太陽光発電所の分譲販売が好調に推移したものの、新規廃棄物処理施設並びにLPガス及び電力販売管理システムの開発にかかる投資が先行するなど経費が増加した」

    再生可能エネルギー関連では太陽光発電所の分譲販売が好調だったと記載しているが、新規電源開発の案件進捗は明示していない。
  13. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「石油事業や電源開発事業は順調に推移しましたが、家庭用LPガスの卸売事業において販売数量が減少したことから、売上高及び売上総利益以下の利益が減少しました。」

    電源開発事業が順調に推移したと記載しているが、新たな再生可能エネルギー案件名などの具体的進展は示していない。
  14. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「また、再生可能エネルギーの電源開発にも注力し、福島県に天栄村ソーラーパークを開所しました。」

    再生可能エネルギー電源開発について、福島県の天栄村ソーラーパークを開所する具体的な進展があった。
  15. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「また、新たな再生可能エネルギーの電源開発にも注力しました。」

    新たな再生可能エネルギー電源の開発をBtoB事業の施策として示している。
一緒に動いた変遷

「ソフトバンクグループとのシェアサイクリング事業」は、この変遷が動いた14回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

432222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ソフトバンクグループとのシェアサイクリング事業4回
  3. 2タカラビルメン買収による建物維持管理事業の拡大3回
  4. 3小売顧客の拡大とBtoC事業基盤の強化2回
  5. 4BtoC事業における関係会社の合併・株式取得2回
  6. 5総合産業廃棄物処理施設の稼動と取扱品目拡大2回
  7. 6太陽光発電設備の設置工事2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シナネンホールディングスの次の決算発表は2026-11-11の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
再生可能エネルギーの電源開発|シナネンホールディングス(8132)の変遷 | Komori