将来を担う若手人材の育成と早期戦力化
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社では、グループブランドスローガンとして「インテグリティと感謝を文化に」を掲げております。」
若手人材育成中心の記載から、人材を最優先すべき経営資本と位置付け、インテグリティ・感謝を企業文化およびエンゲージメント向上につなげる人的資本の枠組みへ整理が広がった。 - 2026-05-14前進決算
「次世代を支える中核人材を育成するための人的資本投資と生産向上のためのDX推進に取り組むことで持続的な成長を続け」
人的資本投資の対象として次世代の中核人材育成を明示し、DX推進も併記した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年１月より従業員の性格と心理状態をもとに、従業員エンゲージメントを測定できるサービスを導入いたしました。３ヶ月に１回の定期的な調査をおこない、当社における課題分析と解決に向けた取組みを行ってまいります。初回調査において、「業務負担」に関する課題を認識し、ＤＸ推進による業務効率化改善に取り組んでおります。」
若手人材育成を含む人的資本施策が、2024年1月のエンゲージメント測定サービス導入、3か月ごとの調査、業務負担へのDX対応という具体的な運用段階へ進んだ。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社の人材育成に関しては、経営戦略・成長戦略に基づく適正な人材配置を行うとともに、健康経営の推進や全社員を対象とした研修の実施等を積極的に行うことにより、継続的な人材育成と エンゲージメント向上を図り、持続的な企業成長に繋げていくことを基本方針としております。」
従来の若手人材育成から、経営戦略に基づく人材配置、全社員研修、健康経営、エンゲージメント向上、多様性確保を含む人的資本の枠組みへ記載が広がった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「そして、当社の将来を担う持続可能な企業を志向する人材を育成するため、「インテグリティ」を行動指針として掲げ、教育体制の更なる強化と業務効率化を実現した労働環境の整備を通じて営業力と組織力の向上を図り、新たな需要を創造しながら社会に貢献できる開発型企業を目指してまいります。」
人材育成の対象を持続可能な企業を志向する人材と表現し、「インテグリティ」を行動指針として追加した。教育・労働環境整備を営業力・組織力向上と結び付けている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そして、それらを担う人材の中長期的な育成のため、教育体制の更なる強化や働き方改革への対応による業務効率化を実現した労働環境の整備を推進し、新たな需要を創造しながら社会に貢献できる開発型企業を目指してまいります。」
人材の中長期的育成、教育体制の強化、働き方改革への対応を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「最重点課題の人材育成に関しては、長期的視野に立った社員の教育体制の充実と働き方改革への対応を図りながら、現場の実践経験をベースとした社員力の向上により、新しい需要を創造し、社会に貢献できる開発型企業を目指してまいります。」
人材育成を最重点課題と位置づけ、教育体制、働き方改革、現場経験を通じた社員力向上を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「そのため、当社の将来を見据えた若手人材の長期的育成と現場の実践経験を活かす社員力の向上を図り、新しい需要の創造により社会に貢献できる開発型企業を目指してまいります。」
若手人材の長期的育成と現場経験を通じた社員力向上を、開発型企業と新需要創造を支える施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の将来を担う若手人材の育成と、早期戦力化を含めた教育研修体制に加え、現場での実践経験やあらゆる機会を通じた社員力アップを図り」
若手人材の育成・早期戦力化に加え、教育研修、実践経験を通じた社員力向上の施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「将来を担う若手人材の育成と早期戦力化に注力してまいります。」
三つの新規開拓を支える人材面の施策として記載されている。