原料高騰による原価率上昇と営業利益減少
FY2018-Q3に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「円安等による仕入コストの上昇や物流コストの上昇なども影響しましたが、ファッション事業及びマテリアル事業は営業利益が改善いたしました。」
円安等による仕入コストと物流コストの上昇が通期業績に影響したと記載されている。 - 2026-05-15顕在化業績予想の修正
「営業利益については、売上高の大幅な減少に加え、資源価格の高騰による原材料費の上昇や仕入価格の上昇、円安による輸入商品の価格高騰の影響を受けたこと、さらに経費増加が重なり、営業損失は462百万円となりました。」
資源価格、原材料費、仕入価格、円安による輸入商品の価格上昇が、営業損失として通期実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、円安等による仕入コストの上昇や物流コストの上昇なども影響し全社において減収減益となりました。」
円安等による仕入コスト上昇が全社の減収減益要因として実際の業績に現れた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「エネルギー・資源価格の高止まり、国内物価上昇に加えて」
エネルギー・資源価格の高止まりや物価上昇が、原材料・仕入価格を取り巻く継続的な収益リスクとして記載されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「円安等による仕入コストの上昇や新たな価値創造に向けた投資もあり減益となりました。」
円安等による仕入コスト上昇が減益要因として実際の業績に現れたと記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「エネルギーコストの上昇、為替変動による原材料価格の高騰などの影響を受け、売上総利益は減少、売上に係る販売経費の増加とD2C事業への先行投資等により経費が増加いたしました。」
エネルギーコスト上昇と為替変動による原材料価格高騰が売上総利益の減少として実際の業績に現れ、販売経費や先行投資による経費増加も併記されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループが仕入を行う原材料・商品の中には、海外で生産し輸入しているものがあります。また中国で展開する事業がございます。そのため、為替の動向や各国における政治・経済状況の変化、法律・税制の改正、貿易問題・自然災害や戦争等の発生により、当社の想定を超えた仕入価格の上昇や事業展開に悪影響が発生した場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料価格上昇・転嫁困難に加え、為替、政治・経済、法税制、貿易問題、自然災害、戦争による仕入価格上昇リスクが具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「東北地区におけるギフト事業は、商品原価高騰による収益率悪化の影響を受けましたが、取引先数の増加ならびに受注が底堅く推移し、前年同四半期に対し増収増益となりました。」
商品原価高騰による収益率悪化が引き続きギフト事業の業績要因として記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「東北地区におけるギフト事業は、前年に引き続き葬儀参加人数の抑制による影響ならびに商品原価高騰による収益率悪化の影響を受けましたが」
商品原価高騰がギフト事業の収益率悪化として実際の業績に現れたと記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「仕入価格の上昇が卸売価格に転嫁することが難しい中で、更なる業務コストの削減を実施することで、収益確保につなげてまいります。」
仕入価格上昇の卸売価格への転嫁困難と、業務コスト削減による収益確保の方針が再確認されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原材料の高騰については、仕入価格の上昇が卸売価格に転嫁することが難しい中で、更なる業務コストの削減を実施することで、収益確保につなげてまいります。」
原材料価格の上昇と卸売価格への転嫁困難を引き続き認識し、業務コスト削減で対応する方針が再確認されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原材料の高騰については、仕入価格の上昇が卸売価格に転嫁することが難しい中で、更なる業務コストの削減を実施することで、収益確保につなげてまいります。」
原材料高騰と仕入価格上昇の転嫁困難を引き続きリスクとして認識し、業務コスト削減で対応する方針を記載している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「原料の高騰により原価率が上昇し営業利益は減少となりました。」
意匠撚糸事業で、原料高騰が原価率上昇を通じて営業利益の減少として実際の業績に現れたと記載されている。