中央研究所を核とした開かれた研究開発
FY2016に初出。12回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「研究所のカーボンニュートラル化を目指して導入した100ｋＷ純水素型燃料電池発電設備については順調に稼働しており、研究所のＣＯ２排出量削減に貢献しています。」
中央研究所・岩谷水素技術研究所を核とする研究開発について、100kW純水素型燃料電池発電設備の導入・稼働へ進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「岩谷水素技術研究所では、最新鋭の水素試験研究設備を活用し、極低温の液化水素や超高圧圧縮水素ガスに適合した材料や機器の評価を行いながら、水素ステーション建設コストの低減や保安強化につながる研究開発を進めました。また、液化水素の冷熱を回収し研究所内建物で利用する技術や将来の液化水素ステーションの実用化に向けた充填技術開発を推進しました。」
中央研究所・岩谷水素技術研究所で、材料・機器評価、ステーションのコスト低減・保安強化、冷熱回収、充填技術などの研究を進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「さらに、当社中央研究所・岩谷水素技術研究所において純水素型燃料電池を導入し、液化水素の冷熱を利用したエネルギーマネジメントシステムの実証研究を進め、工場や事務所におけるエネルギー供給モデルを確立していきます。」
研究開発拠点に純水素型燃料電池を導入し、液化水素の冷熱を利用したエネルギーマネジメントシステムの実証研究へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また新規開発テーマとして、液化水素の冷熱回収技術や将来の液化水素ステーションの実用化に向けた充填技術開発に着手しました。」
岩谷水素技術研究所を中心に、液化水素冷熱回収及び将来の液化水素ステーション充填技術という新たな研究テーマへ進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「中央研究所で開発を進めている水素技術をさらに発展させるために、2021年10月１日、「岩谷水素技術研究所」を設立しました。最先端の水素試験研究設備を活用し、極低温の液化水素や超高圧圧縮水素ガスに適合した材料や機器の評価を行いながら、水素ステーション建設コストの低減や保安強化につながる研究開発を加速しました。」
中央研究所を核とする研究開発について、2021年10月に岩谷水素技術研究所を設立し、水素材料・機器評価、水素ステーションのコスト低減・保安強化に向けた研究を加速した。 - FY2021前進有価証券報告書
「特に、最先端の水素試験研究設備を活用し、極低温の液化水素や超高圧圧縮水素ガスに適合した材料や機器の評価を行いました。さらに、分析を主体とした基盤技術を強化するとともに、大学や公的研究機関との共同研究やパートナー企業との共同開発を積極的に進め、「技術のイワタニ」としての価値の向上に努めました。」
中央研究所について、極低温液化水素・超高圧圧縮水素向けの材料・機器評価、基盤技術強化、外部機関との共同研究開発へ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「研究開発活動の中心となる中央研究所（兵庫県尼崎市）は、当社の技術・商品開発のコントロールタワーとして、すべての事業分野をカバーする新技術・新商品の開発を推進しました。さらに、分析を主体とした基盤技術を強化するとともに、オープンイノベーションを前面に掲げ、大学や公的研究機関との共同研究やパートナー企業との共同開発を進めました。」
中央研究所の役割を全事業分野の技術・商品開発の統括拠点として明確化し、オープンイノベーション、大学・公的研究機関・企業との共同研究開発へ展開している。 - FY2019前進有価証券報告書
「研究開発活動の中心となる中央研究所（兵庫県尼崎市）は、既存の水素試験研究設備を更新するとともに、新たに水素適合性材料評価を行う設備を導入し、独自研究と幅広い製品評価を通じて水素のパイオニアとしての地位の確立に努めました。」
中央研究所で既存の水素試験研究設備を更新し、水素適合性材料評価設備を新たに導入した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は４億56百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費4億56百万円を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「研究開発活動の中心となる中央研究所（兵庫県尼崎市）は設立５年目を迎え、設備の充実を図りながらますますその機能を高めています。開かれた研究所としてユーザーやパートナー企業、大学等の教育機関・研究機関と広く接点を持ち、応用研究、商品開発を主眼に置き開発を推進するとともに、公的資金の助成事業を有効に活用し、研究開発の効率化やスピードアップに努めました。」
中央研究所が設立5年目を迎え、設備充実、外部機関との接点、公的資金活用による研究開発の効率化を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業部門と連携し開かれた研究所としてユーザーやパートナー企業と接点を持ちながら、基礎研究から応用研究、商品開発まで行っています。また、大学等との共同研究や公的資金の助成事業を有効活用して、研究開発の効率化や開発スピードの向上に繋げています。」
中央研究所について、顧客・パートナー企業、大学等との共同研究、公的資金の活用まで研究開発の仕組みを具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「同研究所は開かれた研究所としてユーザーやパートナー企業と接点を持ちながら、基礎研究から応用研究、商品開発まで行っています。」
中央研究所を技術集約拠点とし、外部との接点を持つ研究開発モデル。