受変電設備案件の継続・伸長
FY2017-Q2に初出。20回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「設備機器分野は、情報通信事業者向け受変電設備案件が増加し、堅調に推移しました。」
情報通信事業者向け受変電設備案件の増加・堅調推移を継続して記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「設備機器分野は、情報通信事業者向け受変電設備案件が増加し、堅調に推移しました。」
前四半期に案件減少・苦戦とされた受変電設備が、案件増加・堅調推移へ改善した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「交通分野は、受変電設備は案件減少し苦戦しましたが、車両機器は大口案件があり増加しました。」
前期通期では前期並みとされた受変電設備について、当第1四半期は案件減少・苦戦となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「設備機器分野は、情報・通信事業者向け受変電設備が部材納期長期化による工事延伸の影響もありましたが、前期並みで推移しました。」
第3四半期に前期大口案件剥落で減少とされていた受変電設備は、通期では工事延伸の影響がありながら前期並みとなった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「交通分野は、鉄道事業者向け情報処理装置や受変電設備が前期の大口案件の剥落により減少しました。」
前期まで大口案件により伸長・堅調とされた受変電設備について、前期案件の剥落により減少したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方、情報・通信事業者向け受変電設備が順調に推移しました」
情報・通信事業者向け受変電設備の順調な推移を継続して記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「情報・通信事業者向け受変電設備が堅調に推移しました。」
前期大口案件の剥落により大幅減少していた受変電設備が、堅調な推移に転じた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「交通分野は、鉄道事業者向け車両用機器や無線通信機器が好調に推移したものの、受変電設備機器は前期の大口案件の剥落により大幅に減少しました。」
前期に大口案件で伸長していた受変電設備機器が、案件剥落により大幅に減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「交通分野は、鉄道事業者向け受変電設備機器の大口案件により大幅に伸長しました。」
鉄道事業者向け受変電設備機器の大口案件による伸長を通期でも確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「交通分野は、鉄道会社向け受変電設備機器の大口案件により大幅に伸長しました。」
鉄道会社向け受変電設備機器が大口案件により大幅に伸長した状況を継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「交通分野は、鉄道会社向け受変電設備機器の大口案件により大幅に伸長しました。」
鉄道会社向け受変電設備機器が大口案件により大幅に伸長した状況を継続して記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「鉄道会社向け受変電設備機器の大口案件により大きく増加しました。」
鉄道会社向け受変電設備機器について、大口案件により大きく増加したことを記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「設備機器分野は、昇降機は大口案件もなく低調な推移となったものの、情報・通信業者向け受変電設備の大口案件を計上し増加しました。」
前期大口案件の反動で減少していた受変電設備について、情報・通信業者向けの大口案件計上による増加を通期で確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「設備機器分野は、昇降機は大口案件もなく低調な推移となったものの、情報・通信業者向け受変電設備の大口案件を計上し増加しました。」
情報・通信業者向け受変電設備について、大口案件の計上による増加を継続して記載している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「設備機器分野は、昇降機が前期大口案件の影響で減少したものの、情報・通信業者向け受変電設備の大口案件を計上し増加しました。」
情報・通信業者向け受変電設備は、前年の大口案件反動による減少記載から、大口案件計上による増加へ改善。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「情報・通信事業者向けの受変電設備が、前年に大口案件が集中していたこともあり減少しました。」
受変電設備の需要減少を、前年の大口案件集中の反動として継続記載。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方、受変電設備の需要は情報・通信事業者向けに継続しておりますが、前期の大口案件の影響を受け減少しました。」
受変電設備需要の継続と、前期大口案件の反動による減少を前四半期に続けて記載。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「設備機器分野では、情報・通信事業者向けに受変電設備の需要は継続しておりますが、前期の大口案件の影響を受け減少しました。」
受変電設備の需要継続は維持されたが、前期大口案件の反動で減少したと記載。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「情報・通信事業者向けの受変電設備が大幅に増加しました。」
前四半期の案件継続・伸長から、今四半期は大幅増加と記載が強まっている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「設備機器分野では、昇降機が前年割れとなりましたが、情報・通信事業者向けに受変電設備の案件が継続し伸長しました。」
情報・通信事業者向け受変電設備について、案件の継続と伸長を事業実績として記載。