ITを活用した「働き方改革」の推進
FY2020-Q1に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに2社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、ビジネス変革の推進を目的に、2026年４月に策定した中期経営計画「Reborn 2031」において2031年３月末までの５カ年でIT・DX推進に向けた170億円程度の投資枠を設け、グループ全社を挙げたデジタル化を推進いたします。」
DX・ITデジタル投資について、Reborn 2031の5年間で170億円程度の投資枠を設定し、従来計画の投資方針を拡大した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「DX推進」では、データ活用基盤構築、DX人材育成、業務プロセス改革、イノベーション創出を進め、ビジネス変革を支えてまいります。」
DX推進の手段として、データ活用基盤、DX人材、業務プロセス改革、イノベーション創出を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「DX推進」では、本年５月に認定を受けた「DX認定事業者」として、さらにデータ活用基盤構築、DX人材育成、業務プロセス改革、イノベーション創出を進め、ビジネス変革を支えてまいります。」
DX認定事業者の認定を受け、データ活用基盤、DX人材育成、業務プロセス改革、イノベーション創出を進める段階へ進展した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「「DX推進」では、データ活用基盤構築やDX人材育成、業務プロセス改革、イノベーション創出に向けて社員に対するリスキリングの機会を設け、ビジネス変革を支えてまいります。」
DX推進の手段として、データ基盤、DX人材育成、業務プロセス改革に加え、社員向けリスキリング機会の設定を明示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「DX推進」では、データ活用基盤構築、DX人材育成、業務プロセス改革、イノベーション創出により、ビジネス変革を支えてまいります。」
DX推進の手段として、データ活用基盤、DX人材、業務プロセス改革、イノベーション創出を再確認している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「また、ビジネス変革の推進を目的に、新中期経営計画「Growing Together 2026」において2026年３月末までの３カ年で112億円のＤＸ ＩＴデジタル投資枠を設け、グループ全社を挙げたデジタル化を推進いたします。」
DX・ITデジタル投資について、2026年3月末までの112億円の投資枠と、データ活用基盤構築、DX人材育成、業務プロセス改革などの手段を明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」では、ＤＸの推進による「モノ売り」から「コト売り」へのデジタル商社への変革を目指した取り組みを開始するなど競争力強化に向けた諸施策に取り組みました。」
DX、デジタル商社への変革、競争力強化に向けた取り組みを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」では、ＤＸの推進による「モノ売り」から「コト売り」へのデジタル商社への変革を目指した取り組みを開始するなど競争力強化に向けた諸施策を実行しました。」
DXの推進、デジタル商社への変革、競争力強化に向けた取り組みを継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「経営基盤の強化」では、ＤＸの推進による「モノ売り」から「コト売り」のデジタル商社への変革を目指し、データやＩＴ技術を活用した競争優位性を確立してまいります。」
ITを活用した働き方改革・DXの方向性を、データやIT技術によるデジタル商社への変革と競争優位性の確立へ進展させた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」として、国内外のグループ情報基盤の共有化に着手するとともに、デジタル化の推進によるガバナンス強化と真の働き方改革実現に向けた諸施策に取り組んでおります。」
国内外のグループ情報基盤共有化、デジタル化によるガバナンス強化、働き方改革を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「「経営基盤の強化」として、国内外のグループ情報基盤の共有化を図り、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進によるガバナンス強化と真の働き方改革実現に向けた諸政策をスタートいたしました。」
働き方改革・IT活用の取り組みを、国内外のグループ情報基盤共有化とDXによるガバナンス強化へ具体化し、関連政策を開始した。 - FY2020前進有価証券報告書
「３年間（2020年４月～2023年３月）の投資枠として170億円を設定し、海外事業やロボ(ＡＩ)＆ＩｏＴ事業のＭ＆ＡやＩＴデジタル投資など、競争力強化に向けた投資を通じ、１株当たり当期純利益を増大させ、株主価値の向上を図ります。」
ITを活用した働き方改革を、新中期計画の170億円投資枠および40億円のITデジタル投資枠を伴うDX・グループ共通基盤整備へ具体化した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「生産性向上と業務の効率化に向けＩＴを活用した「働き方改革」を推進いたしました。」
ITを活用した働き方改革を、生産性向上・業務効率化の施策として継続している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「生産性向上と業務の効率化に向けＩＴを活用した「働き方改革」を推進いたしました。」
ITを活用した働き方改革を、生産性向上・業務効率化のための施策として初めて明示した。