ESG・SDGsへの取組み体制構築とソリューション提案
FY2018に初出。18回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
YUASAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに26社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「昨今の社会環境の変化、及び2026年４月より始動した中期経営計画「Reborn 2031」に基づき、2026年５月にマテリアリティの再整理を行いました。」
マテリアリティを再整理し、気候変動・自然資本、循環型ビジネス、市場ニーズへの対応、取引ネットワーク、多様なリスク、人財基盤などへ重要課題の範囲を拡張した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「サステナビリティ推進」では、営業活動及び自社オフィスにおけるCO₂排出量の削減に取り組むとともに、お取引先さまのカーボンニュートラルを支援するグリーン事業を全社で推進しています。」
自社のCO₂排出量削減と取引先のカーボンニュートラルを支援するグリーン事業を、全社施策として継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「サステナビリティ推進」では、2026年３月までに当社グループのCO2排出量30％削減を目指すとともに、お取引先さまのカーボンニュートラルを支援するグリーン事業を全社で推進しています。」
CO2排出量30％削減目標を継続し、取引先のカーボンニュートラルを支援するグリーン事業を全社施策として明示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの取組みとしては、中部支社とグループ会社の富士クオリティハウス株式会社において、自家消費型太陽光発電設備を設置しました。また、2023年７月から９月までの期間に開催した「つなぐ グランドフェア２０２３」において会場の電気使用により排出されるCO2をカーボンオフセットするなどサステナブルな事業の推進に努めました。」
サステナビリティ施策について、自家消費型太陽光発電設備の設置と、2023年の展示会におけるCO2カーボンオフセットを実施した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、経済社会システムの変革に向けた取組を進めていく「GXリーグ」に参画するとともに、海外におけるカーボンニュートラル提案の一環として、二国間クレジット制度（JCM）を活用し、アジア以外では初めてメキシコに太陽光発電システムの納入を進めています。」
GXリーグへの参画を継続し、JCMを活用したメキシコへの太陽光発電システム納入を進行中の海外カーボンニュートラル提案として記載した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「「サステナビリティ推進」では2026年３月までに当社グループのCO2排出量30％削減を目指すとともに、カーボンニュートラル推進ビジネスを加速させます。2023年５月には、経済社会システムの変革に向けた取組を進めていく「GXリーグ」に参画しました。また、二国間クレジット制度（JCM）を活用した、海外への省エネ設備の導入を進め、アジア以外では初めてメキシコに太陽光発電システムを納入いたします。」
CO2排出量30％削減・GXリーグ参画を再確認するとともに、JCMを活用した省エネ設備導入をメキシコへ拡大し、アジア以外で初めて太陽光発電システムを納入する計画を示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「サステナビリティ推進」では2026年３月までに当社グループのCO2排出量30%削減を目指すとともに、カーボンニュートラル推進ビジネスを加速させます。また、企業と官・学が連携し、経済社会システムの変革（GX：グリーントランスフォーメーション）のための議論と新たな市場の創造のための実践を行う場として設立された「GXリーグ」へ参画しました。」
2026年3月までのCO2排出量30％削減とカーボンニュートラル推進ビジネスを再確認し、GXリーグへの参画という具体的な取り組みを追加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、サステナビリティに資する経営の推進を図るため、サステナビリティ推進委員会を設置しています。当委員会は、気候変動を含むサステナビリティ全般のリスク及び機会、影響についての審議、リスク低減のための対応方針の検討を定期的に行い、取締役会に答申します。」
サステナビリティ推進委員会、推進担当者、推進室によるグループ横断のガバナンス・モニタリング体制を詳細化し、環境・ダイバーシティ・働き方改革・人材育成の定量計画も設定した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「ＥＳＧ」「ＳＤＧｓ」に向けた取り組みとして、ユアサ商事グループ「サステナビリティ宣言」に基づき、2030年までに当社グループ全体のカーボンニュートラルを目指すとともに、ＥＳＧやCO2排出量などの気候変動に係る情報開示を積極的に行い、事業活動を通じた持続的な社会の構築に向け貢献してまいります。その一環として、マレーシア・ムルボック湿地保護林においてマングローブの植樹活動をメインとする環境保全活動「ユアサ商事の森プロジェクト」を開始しました。」
2030年までのグループ全体カーボンニュートラルと気候変動関連開示を継続し、新たにマレーシアでの環境保全活動を開始した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、「ＥＳＧ」「ＳＤＧｓ」に向けた取り組みとして、ユアサ商事グループ「サステナビリティ宣言」に基づき、2030年までにユアサ商事グループ全体のカーボンニュートラルを目指すとともに、ＥＳＧや気候変動に係る情報開示を積極的に行い、事業活動を通じた持続的な社会の構築に向け貢献してまいります。」
サステナビリティ宣言に基づくカーボンニュートラルと、ESG・気候変動関連の情報開示を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、「ＥＳＧ」「ＳＤＧｓ」に向けた取り組みとして、ユアサ商事グループ「サステナビリティ宣言」に基づき、2030年までにユアサ商事グループ全体のカーボンニュートラルを目指すとともに、ＥＳＧや気候変動に係る情報開示を積極的に行い、事業活動を通じた持続的な社会の構築に向け貢献してまいります。」
ESG・SDGsの取り組みを、2030年までのグループ全体のカーボンニュートラル目標、気候変動関連情報開示へ具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2021年10月に、本業を通じた社会課題の解決を推進することを目的に、「サステナビリティ宣言」「アクションプラン」を制定・策定するとともにサステナビリティ推進委員会を取締役会の諮問機関として設置しました。あわせて、ＴＣＦＤ（気候関連財務情報開示タスクフォース）への賛同を表明し、持続可能な社会の構築に向け、積極的に貢献してまいります。」
サステナビリティ宣言・アクションプランの制定・策定に加え、取締役会諮問機関としてサステナビリティ推進委員会を設置し、TCFDへの賛同を表明した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「さらに、当社グループは、本業を通じた社会課題の解決を推進することを目的に2021年10月に「サステナビリティ宣言」「アクションプラン」を制定・策定するとともにＴＣＦＤ（気候関連財務情報開示タスクフォース）への賛同を表明し、持続可能な社会の構築に向け、積極的に貢献してまいります。」
ESG・SDGsの取り組みを、2021年10月のサステナビリティ宣言・アクションプランの制定・策定とTCFDへの賛同表明へ具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、脱炭素社会に向けたカーボンニュートラルへの取り組みにも注力し、サステナビリティ経営をさらに進化させるため、2021年10月を目途に「サステナビリティ宣言」「アクションプラン」を策定し、「ＥＳＧ」「ＳＤＧs」への取り組みを一層強化してまいります。」
ESG・SDGsの取り組みを、カーボンニュートラルと2021年10月を目途とするサステナビリティ宣言・アクションプランの策定へ具体化した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「事業を通じた、「ＥＳＧ」「ＳＤＧs」に向けた取組みを一層強化し、業界トップレベルの収益構造を持つ『つなぐ 複合専門商社グループ』への成長を目指して諸施策に取り組んでおります。」
事業を通じたESG・SDGsへの取り組みを強化する方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「これら事業を通じた、「ＥＳＧ」「ＳＤＧs」に向けた取り組みを一層強化し、業界トップレベルの収益構造を持つ『つなぐ 複合専門商社グループ』への成長を目指してまいります。」
ESG・SDGsへの取り組みを、個別の省エネ支援事業だけでなく、新中期経営計画の成長事業・社会課題解決ビジネス全体を通じて強化する方針へ位置付けた。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、ＥＳＧやＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）への取り組みとして、タイ、ベトナムにおけるＪＣＭ（二国間クレジット制度）を活用した省エネ支援事業など、環境エネルギー事業の拡大を積極的に推進いたしました。」
ESG・SDGsへの取り組みについて、タイ・ベトナムでJCMを活用した省エネ支援事業を実施し、具体的な事業展開を記載した。 - FY2018初出有価証券報告書
「企業価値を高め持続的成長・発展を目指し、ＥＳＧへの取組みを推進するとともに、持続可能な社会・環境の目標であるＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）に対する関心・ニーズに応えるソリューション提案に取り組んでまいります。」
ESGを推進し、SDGsへの関心・ニーズに応えるソリューション提案と、そのための体制構築を新たに明示した。