海外営業拠点・現地法人の拡大
FY2016に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。129社中18社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「海外戦略では、タイ・バンコクのラートクラバン地区に、日本の複数メーカーと連携し日本の住宅ソリューションを集約したモデルハウス「YUASA SAKURA HOUSE」を昨年12月に開設しました。」
海外拠点・営業体制について、タイで日本の複数メーカーの住宅ソリューションを集約したモデルハウスを開設し、住宅分野の海外展開を具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「海外戦略では、インド・ベトナムにおいて現地法人の営業拠点の新設等、地域戦略の強化に努めました。」
海外営業拠点について、インド・ベトナムで現地法人の営業拠点を新設するなど体制を拡大した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「タイ(バンコク市)にショールームを兼ね備えた現地法人の新社屋を建設するとともに、2025年2月に『日本の文化とタイの文化を「つなぐ」』をテーマとした総合展示会「YUASA Grand Fair in Thailand」の開催を予定しております。」
海外営業・事業拠点について、タイ現地法人の新社屋建設と総合展示会開催予定を追加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、2024年3月に東南アジアに展開する機械商社HENKOグループの株式の取得を決議し、ASEAN地域の現地資本企業に対する工場設備販売を強化するとともに、2025年2月開催の『日本の文化とタイの文化を「つなぐ」』をテーマとした総合展示会「YUASA Grand Fair in Thailand」への取り組みなど、海外事業拡大に向けた体制を整備しました。」
海外営業・事業体制について、HENKOグループ株式取得の決議とタイでの総合展示会計画を追加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、海外戦略の強化を目的に南アジアブロックを新設し、海外での総合力発揮に向けて体制を強化しました。」
海外営業・事業体制について、南アジアブロックの新設により組織的な展開体制を追加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「海外では、原材料費や人件費の上昇がみられるとともに、米国やタイ、ベトナム、インドネシアなど東南アジア諸国の景気は緩やかな持ち直しが続きましたが、中国においては「ゼロ・コロナ」政策により経済成長は減速しました。」
米国・タイ・ベトナム・インドネシアなどの海外市場環境を更新した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「海外では、部品・資材の価格や人件費の上昇がみられたものの、米国を中心に景気の回復が続きました。また、タイ、ベトナム、インドネシアなど東南アジア諸国においても景気の持ち直しがみられる一方、中国においては当局の「ゼロ・コロナ」政策により経済成長は鈍化しました。」
米国、タイ、ベトナム、インドネシアなどの海外市場環境を更新している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また海外では、中国やタイ、ベトナムなどの現地資本企業への販売を強化いたしました。」
中国、タイ、ベトナムなどにおける現地資本企業向けの販売体制強化を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、メキシコやインド、米国、中国、東南アジアを中心に、海外市場の販売体制強化に取り組みました。」
メキシコ、インド、米国、中国、東南アジアを中心とする海外販売体制の強化を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、北米で海外市場の営業基盤強化などに取り組みました」
北米を中心とする海外市場の営業基盤強化を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「海外事業では、販売体制の整備・強化を図るとともに、生産の自動化などの提案営業力強化に取り組みました。」
海外販売体制の整備・強化と、生産自動化を含む提案営業力の強化を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「米国現地法人4カ所目の拠点設立(ニューイングランド支店)」「海外現地資本企業への販売体制の強化・海外戦略室を新設・海外駐在要員の選抜・育成制度新設」
米国の営業拠点を4カ所目まで拡大し、海外戦略室および海外駐在要員の選抜・育成制度を新設した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「工場における「自動化」「環境・省エネ・省コスト」の提案営業力の強化や、北米を中心に海外市場の営業基盤強化などに取り組みました」
北米を中心とする海外市場の営業基盤強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、グローバル成長を目指す「海外事業」、「ロボ(AI)&IoT事業」や電子商取引拡大に対応する「新流通事業」、「環境・エネルギーソリューション事業」「レジリエンス&セキュリティ事業」の5分野を成長事業として、育成・強化に取り組みました。」
海外事業を含む5分野を成長事業として育成・強化する方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、グローバル成長を目指す「海外事業」「ロボ(AI)&IoT事業」や電子商取引拡大に対応する「新流通事業」「環境・エネルギーソリューション事業」「レジリエンス&セキュリティ事業」の5分野を成長事業として育成・強化に取り組みました。」
海外事業を新中期計画の5つの成長事業の一つとして育成・強化する方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業では、米国における工作機械の商圏拡大による北米・中米での生産財販売体制の整備、提案力強化に取り組みました。また、アジアを中心とした海外での環境エネルギー事業の拡大に向け、タイにエンジニアリング事業強化を目的とした新たな現地法人を設立しました。」
既存の北米・中米の販売体制整備に加え、タイの現地法人を活用した海外事業展開を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「海外事業では、米国における工作機械の商圏拡大による北米・中米での生産財販売体制を整備するとともに、タイにエンジニアリング事業強化を目的とした新たな現地法人を設立し、アジアを中心とした海外での環境エネルギー事業の拡大に向け取り組みました。」
タイにエンジニアリング事業強化を目的とする現地法人を設立し、海外拠点・事業体制を拡大した。 - FY2016前進有価証券報告書
「海外事業では、米国サウスキャロライナ州に新たに営業拠点を開設し、現地法人の販売力強化により北米・中米を中心に工作機械の拡販に注力いたしました。また、建設機械の海外事業強化を目的にマレーシアに新たな現地法人を設立するなど、海外事業の拡大を進めてまいりました。」
米国サウスキャロライナ州の営業拠点開設とマレーシア現地法人設立を記載している。