環境エネルギー事業の拡大
FY2016に初出。26回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの取組みとしては、中部支社とグループ会社の富士クオリティハウス株式会社において、自家消費型太陽光発電設備を設置しました。」
環境エネルギー施策について、自家消費型太陽光発電設備を中部支社と富士クオリティハウスに設置した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、カーボンニュートラル等への関心の高まりを受け、再生可能エネルギー分野の需要が増加し太陽光パネル、蓄電池等の販売も堅調に推移しました。このような状況の中、住宅設備機器、空調関連機器においては中高級機種の販売拡大、また、再生可能エネルギー分野においてはシステム提案とエンジニアリング機能の強化に努めた結果、売上高は1,367億79百万円(前年同四半期比8.3%増)となりました。」
再生可能エネルギー商品の販売が堅調に推移する中、システム提案とエンジニアリング機能強化を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー分野においては、太陽光パネル、蓄電池などの販売は堅調に推移しました。このような状況の中、高機能住宅設備機器、非住宅向けの管材商品、高効率空調関連機器などの商品販売や、カーボンニュートラルに向けたシステム提案とエンジニアリング機能の強化に努めた結果、売上高は399億9百万円(前年同四半期比6.4%増)となりました。」
再生可能エネルギー商品の販売が堅調に推移する中、カーボンニュートラル向けシステム提案とエンジニアリング機能強化を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、カーボンニュートラルに向けたシステム提案とエンジニアリング機能の強化に努めました結果、売上高は1,263億32百万円(前年同四半期比8.5%増)となりました。」
カーボンニュートラル向けシステム提案とエンジニアリング機能強化を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、非住宅向けの管材、換気・空調機器などの商品やカーボンニュートラルに向けたシステム提案とエンジニアリング機能の強化に注力した結果、売上高は807億43百万円(前年同四半期比5.1%増)となりました。」
カーボンニュートラル向けシステム提案とエンジニアリング機能強化を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、非住宅向けの管材、空調機器などの商品販売とカーボンニュートラルに向けたシステム提案とエンジニアリング機能の強化に努めました結果、売上高は372億37百万円(前年同四半期比7.5%増)となりました。」
環境・エネルギー関連の取り組みを、カーボンニュートラル向けシステム提案とエンジニアリング機能強化へ具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、バルブ・ポンプなどの非住宅分野の商品販売と、カーボンニュートラルに向けたシステム提案ならびにエンジニアリング機能の強化に努めました結果、売上高は1,151億29百万円(前年同四半期1,140億71百万円)となりました。」
非住宅分野の商品販売、カーボンニュートラル向けシステム提案、エンジニアリング機能強化を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、再生可能エネルギー関連商品においては、蓄電池・パワーコンディショナーの拡充やカーボンニュートラルに向けたシステム提案とエンジニアリング機能の強化に努めました結果、売上高は768億33百万円(前年同四半期725億24百万円)となりました。」
再生可能エネルギー分野で、蓄電池・パワーコンディショナーの拡充に加え、カーボンニュートラル向けシステム提案とエンジニアリング機能強化を進めた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、バルブ・ポンプなどの非住宅分野の商品や省エネ性能の高い空調機器の販売を強化するとともに、感染症対策商品の拡販にも注力いたしました。また、再生可能エネルギー関連商品においては、蓄電池・パワーコンディショナなどの周辺機器や余剰電力買取スキームを付与した新商材の拡販に取り組むとともに、太陽光発電システム保守点検認証(JET PV O&M認証)を取得し、エンジニアリング機能強化に努めました結果、売上高は725億24百万円(前年同四半期比8.6%減)となりました。」
蓄電池、パワーコンディショナ、余剰電力買取スキーム付き商材の拡販とJET PV O&M認証を通じたエンジニアリング機能強化を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、新エネルギー関連商品においては、蓄電池・パワーコンディショナなどの周辺機器や余剰電力買取スキームを付与した新商材の拡販に取り組むとともに、太陽光発電システム保守点検認証(JET PV O&M認証)を取得し、エンジニアリング機能強化に努めました」
新エネルギー関連商材の拡販に加え、太陽光発電システム保守点検認証(JET PV O&M認証)を取得し、エンジニアリング機能強化を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、新エネルギー関連商品においては、蓄電池・パワーコンディショナなどの周辺機器や余剰電力買取スキームを付与した新商材の拡販に取り組みました」
環境・エネルギー事業について、蓄電池・パワーコンディショナに加え、余剰電力買取スキームを付与した新商材へ施策を広げた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、新エネルギー関連商品においては、蓄電池・パワーコンディショナなどの周辺機器や自社開発した太陽光発電の出力制御ユニットなどの新商材の拡販に取り組みました。」
蓄電池、パワーコンディショナ、出力制御ユニットなどの新エネルギー関連商材の拡販を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、新エネルギー関連商品においては、蓄電池・パワーコンディショナなどの周辺機器や自社開発した太陽光発電の出力制御ユニットなどの新商材の拡販に取り組みました。」
蓄電池、パワーコンディショナ、出力制御ユニットなどの新エネルギー関連商材の拡販を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、新エネルギー関連商品においては、蓄電池・パワーコンディショナなどの周辺機器や自社開発した太陽光発電の出力制御ユニットなどの新商材の拡販に取り組むとともに、工場向けなどの自家消費型の太陽光発電の拡販に努めました」
蓄電池、パワーコンディショナ、出力制御ユニット、自家消費型太陽光発電などの拡販を継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「環境・エネルギーソリューション事業の業績指標 2019年3月期売上高実績 202億円 2023年3月期売上高目標 250億円」
2019年3月期売上高実績は202億円となり、従来の2020年3月期目標200億円を上回ったうえで、2023年3月期目標250億円を設定した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「環境・エネルギーソリューション事業では、環境・省エネに配慮したエネルギーの最適化を幅広く提案し、新商品・新システムの開発・拡販に努めました。」
環境・省エネに配慮したエネルギー最適化の提案、新商品・新システムの開発・拡販を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方、新エネルギー関連商品においては、太陽光パネルの販売は減少したものの、蓄電池・パワーコンディショナなどの周辺機器や、当社で開発した太陽光発電の出力制御ユニット等の新商材拡販、また工場向けなどの自家消費型の太陽光発電の拡販に努めました。」
蓄電池、パワーコンディショナ、出力制御ユニット、自家消費型太陽光発電などの拡販を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「環境・エネルギーソリューション事業では、環境・省エネに配慮したエネルギーの最適化を幅広く提案し、新商品・新システムの開発・拡販に努めました。」
環境・省エネに配慮したエネルギー最適化の提案、新商品・新システムの開発・拡販を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「環境・エネルギーソリューション事業の業績指標として2020年3月期売上高目標200億円、2018年3月期売上高実績190億円を掲げ、太陽光発電出力制御ユニットの開発及び蓄電池・パワーコンディショナの拡販、電気自動車対応蓄電池の提案強化、ZEH・ZEBへの対応に取り組みました。」
環境・エネルギーソリューション事業の売上目標・実績を示し、出力制御ユニット開発、蓄電池提案、ZEH・ZEB対応へ施策を拡張した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、新エネルギー関連商品においては、再生可能エネルギーの固定価格買取制度の変更などにより、太陽光パネルの販売は減少しましたが、蓄電池・パワーコンディショナ等、周辺機器の拡販に努めました。このような状況の中、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)提案に努めるとともに、空調機器など省エネ性能の高い機種の販売に注力いたしました。」
太陽光パネル販売が減少する環境下で、蓄電池・パワーコンディショナ等の周辺機器、ZEH、省エネ空調機器の拡販を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、新エネルギー関連商品においては、再生可能エネルギーの固定価格買取制度の変更などにより太陽光パネルの販売は低迷しましたが、蓄電池・パワーコンディショナ等、周辺機器の拡販に努めました。このような状況の中、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)提案に努めるとともに、空調機器など省エネ性能の高い機種の販売に注力いたしました。」
太陽光パネル販売が低迷する環境下でも、蓄電池・パワーコンディショナ等の周辺機器、ZEH、省エネ空調機器の拡販を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「また、新エネルギー関連商品においては、引き続き太陽光発電システムの販売価格の下落傾向が続いたものの、蓄電池・パワーコンディショナ等、周辺機器の拡販に努めました。」
環境エネルギー事業は、太陽光発電周辺機器の拡販を継続しつつ、新中期計画では「環境・エネルギーソリューション事業」として成長事業に位置付けられた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「環境エネルギー事業では、「創エネ+蓄エネ+省エネ」ノウハウを活用した、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)のパッケージ提案を進め、新エネルギー・省エネ機器の拡販に注力いたしました。」
創エネ・蓄エネ・省エネを組み合わせたZEHパッケージ提案と新エネルギー・省エネ機器の拡販を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「環境エネルギー事業では、「創エネ+蓄エネ+省エネ」ノウハウを活用した、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)のパッケージ提案を進めるなど、新エネルギー・省エネ機器の拡販に注力いたしました。」
創エネ・蓄エネ・省エネを組み合わせたZEHパッケージ提案と新エネルギー・省エネ機器の拡販を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「環境エネルギー事業では、「創エネ+蓄エネ+省エネ」ノウハウを活用した、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)のパッケージ提案を開始するなど、新エネルギー・省エネ機器の拡販に注力いたしました。」
創エネ・蓄エネ・省エネを組み合わせたZEHパッケージ提案を開始した。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境エネルギー事業では、「モノづくり現場」における省エネ・省力化のための商品提案や太陽光発電システムにおける周辺機器の販売強化とともに、運用と保守のトータルサービスとしてО&M(オペレーション&メンテナンス)事業の取り組みを強化するとともに、電力の小売全面自由化に対応したサービスの提供などを進めてまいります。」
省エネ・省力化提案、太陽光発電周辺機器、O&M、電力小売自由化対応を施策として掲げている。