シナジー効果を目的とした事業再編と報告セグメント変更
FY2018-Q1に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-05-29。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-05-29前進決算説明資料
「前期より着手した不採算子会社の整理を継続」
グループ総合力強化の施策として、不採算子会社の整理を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「経営資源の選択と集中、再配置によりグループシナジーを発揮。戦略分野のパートナー企業との関係強化や事業参画・協業・買収により、新技術・新サービス創出・バリューチェーン全体でのビジネス捕捉力を強化」
組織再編後のグループシナジー追求を、中期経営計画の成長戦略として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2020年12月25日開催の取締役会において、当社の完全子会社である株式会社KDIグローバルマネージメント（以下「KDIGM」）およびその完全子会社であるキクデン（以下「キクデン」）の２社を吸収合併することを決議し、2021年10月１日付けで吸収合併いたしました。」
経営資源の集約とシナジー発揮を目的とする組織再編について、KDIGMおよびキクデンの吸収合併実施を再確認している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2020年12月25日開催の取締役会において、当社の完全子会社である株式会社KDIグローバルマネージメント（以下「KDIGM」）およびその完全子会社であるキクデン（以下「キクデン」）の２社を吸収合併することを決議し、2021年10月１日付けで吸収合併いたしました。」
シナジー効果と経営資源の集約を目的とする組織再編について、前四半期に決定したKDIGM・キクデンの吸収合併が2021年10月1日付で実施された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「商社機能や管理部門の重複排除、取扱商品・顧客の更なるシナジー発揮、人的交流や拠点活用の深化など、経営資源の集約による一体運営を進めることが最適と判断し、本合併を決定いたしました。合併効力発生日：2021年10月１日(予定)」
セグメント・組織再編によるシナジー追求について、子会社2社の吸収合併を決定し、経営資源の集約による一体運営へ具体的に進展している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「従来、「電力事業」「化学・環境事業」「電子精機事業」「生活関連事業」の４つのセグメントに区分しておりましたが、シナジー効果の発揮を目的とした組織再編を実施し、第１四半期連結会計期間より、「化学・環境事業」と「電子精機事業」を統合し、「環境・化学・機械事業」へ変更しております。これは、顧客の要望に対し複数セグメントの商品群を複合的に提案する必要性から、事業本部を見直したことに伴う変更であります。」
化学・環境事業と電子精機事業を統合し、環境・化学・機械事業とするセグメント変更について、第2四半期でも継続して説明している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「従来、「電力事業」「化学・環境事業」「電子精機事業」「生活関連事業」の４つのセグメントに区分しておりましたが、シナジー効果の発揮を目的とした組織再編を実施し、当第１四半期連結累計期間より、「化学・環境事業」と「電子精機事業」を統合し、「環境・化学・機械事業」へ変更しております。これは、顧客の要望に対し複数セグメントの商品群を複合的に提案する必要性から、事業本部を見直したことに伴う変更であります。また、取り扱う商品群の変化に合わせて「生活関連事業」の報告セグメント名称を「生活産業事業」に変更しております。」
シナジー効果と複数セグメントの商品群の複合提案を目的に、化学・環境事業と電子精機事業を統合して環境・化学・機械事業とし、生活関連事業を生活産業事業へ改称した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは新たな３ヵ年の中期経営計画「T-Stepup2023」開始に合わせ、2020年４月１日にシナジー効果の発揮を目的とした組織再編を実施しました。これに伴い報告セグメントについて、2020年４月より従来の電力事業、化学・環境事業、電子精機事業、生活関連事業の４セグメントから電力事業、環境・化学・機械事業、生活産業事業の３セグメントに事業区分を変更しております。」
従来の4セグメントから、2020年4月以降は電力、環境・化学・機械、生活産業の3セグメントへ再編した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「従来、「化学・環境事業」に含めておりました、販売先がプラントメーカー等となる発電設備補機関係のうち、エンドユーザーが電力事業者となるものにつきまして、第１四半期会計期間より、「電力事業」に組み替えを行っております。これは、今後、電力自由化がさらに進むことが予想される現状を踏まえ、業務管理の効率性、強化を目的とし、社内の管理組織を見直したことに伴う変更であります。」
電力自由化の進展を踏まえた業務管理の効率性・強化を目的とするセグメント組み替えについて、第3四半期でも継続して説明している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「従来、「化学・環境事業」に含めておりました、販売先がプラントメーカー等となる発電設備補機関係のうち、エンドユーザーが電力事業者となるものにつきまして、当第１四半期会計期間より、「電力事業」に組み替えを行っております。これは、今後、電力自由化がさらに進むことが予想される現状を踏まえ、業務管理の効率性、強化を目的とし、社内の管理組織を見直したことに伴う変更であります。」
従来のシナジー効果を目的とした事業再編・セグメント変更に加え、電力自由化の進展を踏まえた業務管理の効率性・強化を目的に、発電設備補機関係の一部を化学・環境事業から電力事業へ組み替えている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「なお、当事業年度より、シナジー効果の発揮を目的とした事業再編を実施し、以下のとおり報告セグメントの組み替え、報告セグメントの名称変更を行っております。」
シナジー効果を目的とする事業再編後の、電力、化学・環境、電子精機、生活関連等の報告セグメント区分を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、当事業年度より、シナジー効果の発揮を目的とした事業再編を実施し、以下のとおり報告セグメントの組み替え、報告セグメントの名称変更を行っております。」
シナジー効果を目的とする事業再編と、化学・環境事業、電子精機事業、生活関連事業へのセグメント変更を年次報告でも継続して説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期会計期間より、シナジー効果の発揮を目的とした事業再編を実施し、以下のとおり報告セグメントの組み替え、報告セグメントの名称変更を行っております。」
シナジー効果を目的とする事業再編と、化学・環境事業、電子精機事業、生活関連事業への報告セグメント変更を第3四半期でも継続して説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期会計期間より、シナジー効果の発揮を目的とした事業再編を実施し、以下のとおり報告セグメントの組み替え、報告セグメントの名称変更を行っております。」
シナジー効果を目的とする事業再編と、化学・環境事業、電子精機事業、生活関連事業への報告セグメント変更を第2四半期でも継続して説明している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期会計期間より、シナジー効果の発揮を目的とした事業再編を実施し、以下のとおり報告セグメントの組み替え、報告セグメントの名称変更を行っております。」
環境関連設備の販売部門を化学機械関連部門へ、空調・冷熱機器等の販売部門を電子精機関連部門へ組み替え、化学・環境事業、電子精機事業、生活関連事業へ報告セグメントを再構成している。