幅広い商品知識を持つ人材の育成と技術の継承
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画『ＡＴＯＭ2028』において、人的資本を経営戦略の重要な基盤として位置付け、以下の人材目標として掲げております。①エンジニアリング力の強化と価値創出に挑む人材の育成 ②部門連係により、挑戦を促し、成果を生む組織風土の醸成 ③生産性と社員の豊かさの好循環による持続可能な成長基盤の構築」
人材施策を、エンジニアリング人材の育成、部門横断の組織風土、生産性と社員の豊かさの好循環というATOM2028の3目標に再整理した。2030年度には付加価値創造性5％向上、従業員エンゲージメント指数120、健康経営スコア60以上等を目標としている。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「多様な人材を採用するためのダイレクトリクルーティングやリファラル採用による経験者採用、女性総合職採用、監理技術者等のシニア採用等を推進しております。人材育成の面では、社員の成長のため、カフェテリア方式のｅラーニングを全社員に導入するとともに、若手社員に向けた技術基礎のｅラーニングを導入しております。また、新入社員に対するメンター制度を導入し、入社後の定着と長期的な成長を促進するためのオンボーディング施策を強化しております。」
人材施策を採用手法の多角化、全社員・若手向けeラーニング、メンター制度、オンボーディングへ拡張した。人的付加価値率108、女性総合職比率8％、男性育休取得率100％、特定資格保有者数115を2025年度目標としている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当企業グループの競争力を強化し、人的付加価値を向上するためには、多様で有能な人材を採用するとともに、社員一人ひとりが能力を高め、その能力を最大限発揮することが重要となります。そのためには、女性の総合職をはじめとする多様な人材を採用するため、新卒の通年採用や経験者採用に注力し、採用手法の多角化を進めます。」
人材育成・配置の方針を、多様な人材の採用、通年採用、経験者採用、健康経営、リスキリング、DX対応人材の育成へ拡張した。女性総合職比率8％、男性育休取得率100％、人的付加価値率108を2025年度目標としている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「女性・外国人・中途採用者の管理職への登用等、コア人材の多様性推進に努めてまいります。また、労働に対する価値観が多様化する中で、ワークライフバランスの向上を目指し、従業員の活躍環境の整備、テレワークをはじめとした「新しい働き方」の選択肢を充実してまいります。」
従来の人材育成・配置から、女性・外国人・中途採用者の管理職登用、多様性、ワークライフバランス、新しい働き方へ施策を広げている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「① 人材育成と登用 将来を見据えた組織つくりを実施してまいります。 そのために、グローバル人材の採用、女性の積極的活用、技術経験者の採用強化等、社内登用制度の改革を行い、次世代を担う戦略的な人材育成計画、「働き方改革」に則った当社独自の、各人が能力を十分に発揮できる、きめ細かい人事制度の検討を行ってまいります。」
従来の世代別・部門別育成に加え、グローバル人材、女性、技術経験者の採用・活用、社内登用制度改革、働き方改革に沿った人事制度の検討へ施策を広げている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「①世代別・部門別で将来を担う人材の育成と登用により、いかなる環境変化にも絶えうる堅固な組織作りを行なっていくこと。」
人材育成の対象を世代別・部門別の育成と登用に広げ、環境変化に耐える組織づくりとして位置付けている。監理技術者の確保・育成も課題として明示している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「世代間・事業部門間・エリア(拠点)間で、先を見据えた人材確保と計画的人材配置を進めます。複眼的視野に立った人材(次世代を担う人材）を育成する為、営業・技術・人事労務等の教育を実施します。」
技術の向上・継承だけでなく、世代・部門・拠点をまたぐ人材確保、計画配置、営業・技術・人事労務教育へ施策を拡大している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「② エンジニアリング商社として、技術の向上と継承により競合各社と差別化を図ること。」
技術力の向上・継承を競争力の源泉とする方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「② エンジニアリング商社として、技術の向上と継承により競合各社と差別化を図ること。」
技術力の向上・継承を競争力の源泉とする方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「② エンジニアリング商社として、技術の向上と継承により競合各社と差別化を図ること。」
技術力の向上・継承を競争力の源泉とする方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自部門の商品だけでなく幅広い商品知識を身につけた営業社員を育成し、顧客満足度を高めると共に、より効率的な営業に取組んでまいります。更に、大きく変わろうとしている産業構造の変化の中で、技術商社として、お客様と一緒にその変化に対応していけるパートナーとなれる人材を育成してまいります。また、技術室を中心に技術力の向上、技術の継承、不具合による損失の防止に努めてまいります。」
営業人材の知識拡大と、技術力向上・技術継承・不具合損失防止を一体の課題として記載している。