テレビ通販・ネット販売による家庭機器販売の下支え
FY2018-Q1に初出。19回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
- FY2026前進有価証券報告書
「家庭機器事業のプライベートブランド商品は、消費者の声を分析したマーケティング活動等を踏まえた迅速な企画・開発によりラインアップを拡充するとともに、SNS等を活用した情報発信を通じてYAMAZENブランドの浸透を図っております。当期においては、昨夏の猛暑の影響により、ファン付ウェアや移動式エアコンの販売が好調に推移したことに加え、販路別ではECの伸長が寄与し、増収となりました。」
プライベートブランド開発、SNS発信、EC拡大を組み合わせ、家庭機器事業の売上高は101,560百万円、前期比0.7%増となった。 - FY2026-H1購買意欲低下下でプライベートブランド・自社ECと猛暑商品が増収を下支え有価証券報告書
「家庭機器事業は、物価上昇による消費者の購買意欲の落ち込みがありましたが、消費者ニーズを捉えたプライベートブランド商品のスピーディーな企画・開発とラインアップ強化に取り組み、SNSや各種メディアを活用した情報発信によってYAMAZENブランドの浸透を図った結果、チューナーレススマートテレビや電動昇降デスク等の販売が伸長しました。」
物価上昇による購買意欲低下が続く中、プライベートブランド商品や猛暑対応商品、自社ECが販売を下支えし、家庭機器事業は前年同期比3.7%増収となった。 - FY2025プライベートブランド・自社EC好調も購買意欲低下で減収有価証券報告書
「また、販売チャネルの拡大を狙った法人・個人事業主向け自社ECサイト「山善ビズコム」においても、売上高・会員数が順調に伸長しました。」
自社ECサイトの売上高・会員数が伸長した一方、物価・エネルギー価格高騰や円安による購買意欲低下を補えず、家庭機器事業は前期比0.2%減収となった。 - FY2025-H1EC・プライベートブランド好調も購買意欲低下で減収有価証券報告書
「家庭機器事業は、プライベートブランド商品においては消費者ニーズを捉えたスピーディーな企画・開発とラインアップの強化に取り組み、様々なメディアを活用した情報発信によってYAMAZENブランドの浸透を図った結果、調理家電、AV家電、インテリア商品等の販売は堅調に推移しました。また、法人・個人事業主向け自社ECサイト「山善ビズコム」においても、売上高・会員数が順調に伸長しました。しかしながら、原材料や電気・ガス価格の高騰、円安基調の継続等に伴う商品やサービスの価格上昇等による消費者の購買意欲の落ち込みを補うには至りませんでした。」
プライベートブランド商品と自社ECサイト「山善ビズコム」は堅調・伸長したが、消費者の購買意欲低下を補えず、家庭機器事業は前年同期比2.5%減収となった。 - FY2024-Q3購買意欲・暖冬下で減収も非季節商品等が下支え有価証券報告書
「家庭機器事業は、外出自粛及びテレワーク拡大による「巣ごもり」需要が一巡し、原材料や電気・ガス価格の高騰、円安基調の継続等に伴う商品やサービスの価格上昇等が、生活用品への購買意欲にマイナスの影響を与えました。また、暖冬によって暖房関連商品の需要が伸び悩み、電気カーペット、こたつ等の暖房器具の売上高が前年同期を下回る結果となりました。一方で、季節要因の影響を受けにくい調理家電やAV家電、水まわり関連商品等の販売が堅調に推移し、全体としては前年同期並みの売上高を維持しました。プライベートブランド商品の販売については、消費者ニーズを捉えたスピーディーな商品開発とラインアップの強化に取り組み、様々なメディアを活用した情報発信を積極的に展開しYAMAZENブランドの浸透を図りました。その結果、家庭機器事業の売上高は79,400百万円(前年同期比1.2%減)となりました。」
巣ごもり需要の一巡、価格上昇、円安及び暖冬により暖房器具等が減収となった一方、調理家電・AV家電・水まわり商品及びプライベートブランド商品が下支えした。 - FY2024-Q1購買意欲低下下で減収も特定商品が下支え有価証券報告書
「家庭機器事業は、外出自粛及びテレワーク拡大による「巣ごもり」需要が一巡し、さらに、原材料や電気・ガス価格の高騰、円安の影響による値上げ等によって、耐久消費財への購買意欲が冷え込みを見せたこと等により、前年同期を下回る結果となりました。一方で、消費者ニーズを捉えたスピーディーな商品開発とラインアップの強化に取り組み、様々なメディアを活用した情報発信を積極的に展開しYAMAZENブランドの浸透を図った結果、プライベートブランド商品の販売は堅調に推移しました。中でも扇風機・サーキュレーター・空調ウエア等、消費者ニーズを捉え独自性のある付加価値を持った商品は前年同期を上回る実績となりました。」
巣ごもり需要の一巡、値上げ及び購買意欲の冷え込みにより家庭機器事業は減収となった一方、プライベートブランド商品や扇風機・サーキュレーター・空調ウエア等が販売を下支えした。 - FY2023-Q3巣ごもり需要・購買意欲の低下下で特定商品が下支え有価証券報告書
「家庭機器事業は、外出自粛及びテレワーク拡大による「巣ごもり」需要が一巡し、さらに、原材料や電気・ガス価格の高騰、急激な円安の影響による値上げ等によって、耐久消費財への購買意欲が冷え込みを見せたこと等により、前年同期を下回る結果となりました。」
巣ごもり需要の一巡、値上げ及び購買意欲の冷え込みにより家庭機器事業は前年同期を下回った。一方、プライベートブランド商品や低消費電力暖房家電等が一部を下支えした。 - FY2023-Q2巣ごもり消費の反動減下でEC・季節商品が販売を下支え有価証券報告書
「家庭機器事業は、相次ぐ商品やサービスの値上げの影響により、消費者の購買意欲は冷え込みつつあり、外出自粛及びテレワーク拡大による需要の反動減がありました。一方、ECサイトでは販売が堅調で、また、全国的に早い時期から記録的猛暑となったことで、扇風機やサーキュレーターをはじめとする夏物季節商品の家電量販店やホームセンター向けの出荷は好調に推移し、全体の販売を下支えしました。その結果、家庭機器事業の売上高は51,726百万円(前年同期比4.3%減)となりました。」
巣ごもり需要の反動減や値上げによる購買意欲の冷え込みが生じる一方、ECサイトと夏物季節商品の出荷が販売を下支えした。 - FY2023-Q1巣ごもり消費一巡後もEC・通販が堅調有価証券報告書
「家庭機器事業は、巣ごもり消費が一巡し、消費者の購買意欲は、ややダウントレンドではありますが、ECサイトやテレビ通販を中心に販売が堅調で、特に節水型シャワーヘッドや調理家電等の販売が底堅く推移しました。」
巣ごもり消費の一巡と購買意欲の低下がある一方、ECサイト・テレビ通販を中心とする販売及び節水型シャワーヘッド・調理家電等は堅調と記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「家庭機器事業は、「おうち時間」を快適に楽しむための商品の取扱いが多く、ECサイトやテレビ通販を中心に販売が堅調に推移しました。」
「おうち時間」関連商品の需要を背景に、ECサイト及びテレビ通販を中心とする販売が堅調に推移したと再確認している。 - FY2022-Q1巣ごもり消費の減速下でもEC・通販が堅調有価証券報告書
「家庭機器事業は、巣ごもり消費に若干の減速感があるものの、そのニーズにマッチした商品の取扱いが多く、ECサイトやTV通販を中心に、ホームセンターや家電量販店向けも堅調に推移しました。特に調理家電やデスク・チェア等の売上が伸長しました。」
巣ごもり消費には若干の減速感が生じた一方、ECサイト・TV通販等の販売チャネル及び調理家電・デスク・チェア等の販売は堅調と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「家庭機器事業の売上高は103,379百万円(前期比18.1%増)となりました。」
ECサイトを含むネット通販を中心に巣ごもり消費を取り込み、家庭機器事業の通期売上高が前期比18.1%増となった。ECサイト拡充とBtoC物流効率化も進めている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「家庭機器事業は、コロナ禍において消費者の購買行動の変化により生じた「巣ごもり消費」に合致する商品が多く、ネット通販を中心にホームセンターや家電量販店向けも引き続き順調に推移しました。」
ネット通販を中心とした販売が引き続き順調に推移し、家庭機器事業の売上高は81,931百万円、前年同期比16.4%増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「家庭機器事業は、コロナ禍において消費者の購買行動の変化により生じた「巣ごもり消費」に合致する商品が多いうえ、特別定額給付金の支給も消費者の購買意欲を喚起し、ネット通販を中心に、ホームセンターや家電量販店向けも順調に推移しました。夏物家電の主力商品であるサーキュレーターや扇風機は、暑さ対策以上に換気意識の高まりが購買意欲を後押しし、大きく伸長しました。その結果、家庭機器事業の売上高は51,426百万円(前年同期比17.7%増)となりました。」
巣ごもり消費を取り込み、ネット通販等の販売が順調に推移した。家庭機器事業は前年同期比17.7%増収となり、ネット販売を含む販売施策の進展が記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「外出自粛要請に伴い消費者の購買行動が変化し、いわゆる「巣ごもり消費」が活発になり、この需要を取り込み順調に推移しました。また、特別定額給付金の支給も消費者の購買意欲を高め、ネット通販やホームセンター、家電量販店向けが順調に推移しました。特に、外食控えの影響がプラスに作用した調理家電、テレワークで使用する机や椅子、さらに換気意識の高まりからサーキュレーターや扇風機などが伸長しました。その結果、家庭機器事業の売上高は26,346百万円(前年同期比24.1%増)となりました。」
巣ごもり消費を取り込み、ネット通販等の販売が順調に推移した。調理家電、テレワーク関連商品、換気関連商品が伸長し、家庭機器事業は前年同期比24.1%増収となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「プライベートブランド商品やECサイトの拡充、BtoC物流の効率化に向けた取り組み等、市場の変化に対応した施策を実施し、中長期の成長につなげてまいります。」
ネット販売の活用から、ECサイトの拡充及びBtoC物流効率化へ施策を具体化している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方で園芸・工具類の新商品投入やネット販売向け販売促進策を拡充しました。」
ネット販売について、従来の販売チャネルとしての活用から、販売促進策の拡充へ施策を具体化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「個人消費の回復が弱含みで推移するなか、特に関東地区での夏場の天候不順の影響で、主力の夏物季節商品は、出荷の伸びに欠ける状況となりましたが、テレビ通販向け販売やネット販売が好調に推移し、全体の販売を押し上げました。その結果、家庭機器事業部の売上高は38,919百万円(前年同期比2.4%増)となりました。」
テレビ通販向け販売及びネット販売が、天候不順下で家庭機器事業の販売を押し上げたと引き続き記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「個人消費が緩慢な状況で推移するなか、梅雨時期の天候不順も加わり、主力の夏物季節商品は、出荷の伸びに欠ける状況となりましたが、テレビ通販向け販売やネット販売が好調に推移し、全体の販売を下支えしました。」
家庭機器事業において、テレビ通販向け販売とネット販売を販売下支えの具体的なチャネルとして記載している。