売上高営業利益率・自己資本利益率の向上
FY2017に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中7社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに3社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「収益目標（2031年３月期、連結ベース） 売上高470億円 営業利益30億円 ＲＯＥ ８％以上」
新中期経営計画でROE8％以上を2031年３月期の定量目標として掲げ、従来の利益率・ROE改善方針を数値付き目標へ引き上げている。 - 2026-05-14前進決算
「売上高営業利益率は4.1％、自己資本利益率は4.7％となり、いずれも前年同期から上昇した。」
当期の売上高営業利益率は5.2％、自己資本利益率は6.2％となり、利益率・資本効率がさらに上昇している。 - FY2025前進有価証券報告書
「自己資本利益率 (％) 2.5 2.7 3.7 4.7 5.1」
自己資本利益率は前年度の4.7％から5.1％へ上昇している。 - FY2024前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高営業利益率は、前年同期と比べ1.1ポイント上昇した4.1％となりました。また、自己資本利益率は、前年同期と比べ1.0ポイント上昇した4.7％となりました。」
利益率重視の方針に関連して、売上高営業利益率は4.1％、自己資本利益率は4.7％となり、いずれも前年同期から上昇した。 - FY2020前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高営業利益率は、前年同期と比べ0.5ポイント上昇した4.2％となりました。また、自己資本利益率は、前年同期と比べ0.3ポイント上昇した4.1％となりました。」
利益率を重視する方針に関して、売上高営業利益率は4.2％、自己資本利益率は4.1％となり、いずれも前年同期から上昇した。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「なお、今回の中期的経営計画は2020年度を目指した事業方針であり、当社グループが目指す長期業態Ｖision達成の為のマイルストーンと位置付けております。経営にあたり重視している指標は利益率であり、効率的な建設資材の運用及び、工事、加工等の取り組み強化による売上高営業利益率の向上及び資本コストを上回る自己資本利益率の安定的な確保を目指しております。」
従来の利益率改善目標に、2020年度という計画期限、資本コストを上回る自己資本利益率、工事・加工強化などの手段を加えている。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上原価は前年同期比で原価率が0.6ポイント低下した273億円（前年同期比1.4％減）、販売費及び一般管理費は44億75百万円（前年同期比1.1％増）となりました。この結果、営業利益は11億74百万円（前年同期比11.2％増）となりました。」
利益率改善を重視する方針に関連して、原価率が0.6ポイント低下し、営業利益が11.2％増加した実績を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間は利益率の高い販売が順調に進捗したことにより、売上高は158億45百万円（前年同四半期比５億80百万円増）、営業利益は６億57百万円（前年同四半期比４億43百万円増）、経常利益は７億48百万円（前年同四半期比３億94百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億円（前年同四半期比２億70百万円増）となりました。」
利益率の高い販売が順調に進捗し、利益率改善を重視する方針に沿う増収増益の業績進展を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間は利益率の高い販売が好調に進捗したことにより、売上高は83億77百万円（前年同四半期比７億44百万円増）、営業利益は４億79百万円（前年同四半期比３億20百万円増）、経常利益は５億28百万円（前年同四半期比３億１百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億57百万円（前年同四半期比２億10百万円増）となりました。」
利益率の高い販売が好調に進捗し、利益率改善を重視する方針に沿う業績進展を記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「経営に当り重視している経営指標は、利益率の改善であります。適正な営業拠点の確保、効率的な建設資材の運用、旧来より蓄積しております技術データの活用等により売上高営業利益率及び自己資本利益率の向上を目指してまいります。」
利益率の改善を重視する経営指標として明示し、営業拠点、建設資材運用、技術データ活用を通じて売上高営業利益率と自己資本利益率の向上を目指している。