真のグローバルカンパニーを支えるガバナンス体制
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-07-01。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-07-01前進ガバナンス
「監査役会設置会社方式のもと、監督機能を果たす取締役会と強い執行体制を整備することにより、当社グループのグローバルベースでの攻めの経営をより一層促進し、短中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上を実現するとともに、ステークホルダーの期待に応えていきます。」
「攻めのガバナンス」を、取締役会、指名委員会・報酬委員会、コーポレートオフィサーズ・ミーティング、ディビジョンオフィサーズ・ミーティング、CSSからなる体制として具体化している。 - FY2026攻めのガバナンスを再整理有価証券報告書
「そのための基本姿勢が、「“攻め”と“攻め”のガバナンス」です。1つ目の「攻め」は、既述のとおり、短中長期の利益を同時に志向しながら常にワールドクラスの利益率を追求していく「攻め」の事業活動です。2つ目の「攻め」は、すべての企業活動の基本である安全・品質・法令遵守や社員をはじめとするステークホルダーとのエンゲージメント、セキュリティの強化・向上を追求する、「攻め」の経営基盤構築です。」
従来のグローバル成長を支えるガバナンス方針を、事業活動と経営基盤の双方を対象とする「攻め」と「攻め」のガバナンスとして整理している。 - 2026-05-23再掲株主総会
「監督機能を果たす取締役会と強い執行体制を整備することにより、当社グループのグローバルベースでの攻めの経営をより一層促進し、短中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上を実現するとともに、ステークホルダーの期待に応えていきます。」
監督機能を担う取締役会と強い執行体制を組み合わせるガバナンス方針を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「技術革新が速く、市場の変化も活発な半導体製造装置業界において、監査役会設置会社方式のもと、監督機能を果たす取締役会と強い執行体制を整備することにより、当社グループのグローバルベースでの攻めの経営をより一層促進し、短中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上を実現するとともに、ステークホルダーの期待に応えていきます。」
監査役会設置会社のもとで取締役会の監督機能と強い執行体制を組み合わせるガバナンス方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社のコーポレートガバナンス強化のため、当社が持つワールドワイドのリソースを最大限活用する仕組みを構築し、経営基盤及び技術基盤を強化し、グローバル水準の収益力を確立できるよう、体制を構築します。」
グローバルな資源活用と経営・技術基盤の強化を通じて、持続的成長を支えるガバナンス体制を構築する方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外の売上比率が80%を超える環境下で、持続的成長を実現する真のグローバルカンパニーとなるためには、それを支えるガバナンス体制を構築することが重要であると考えております。」
高い海外売上比率を前提に、グローバル成長を支えるガバナンス体制の重要性を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「海外の売上比率が80%を超える環境下で、持続的成長を実現する真のグローバルカンパニーとなるためには、それを支えるガバナンス体制を構築することが重要であると考えております。」
海外売上比率が高いグローバル企業を支えるガバナンス体制の重要性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外の売上比率が80%を超える環境下で、持続的成長を実現する真のグローバルカンパニーとなるためには、それを支えるガバナンス体制を構築することが重要であると考えております。」
ワールドワイドの資源活用、多様な意見、企業倫理、内部統制、リスク管理をグローバル成長の基盤としている。