商品開発力の強化
FY2016に初出。26回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ミズノグループでの研究開発に携わる人員はグループ全体で209名であります。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は3,170百万円であり、セグメント別としては日本のみであります。」
研究開発費は3,170百万円となり、前年度の2,955百万円から増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「ミズノグループでの研究開発に携わる人員はグループ全体で247名であります。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,955百万円であり、セグメント別としては日本のみであります。」
研究開発人員は233名から247名、研究開発費は2,754百万円から2,955百万円へ増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。すぐれた技術力により裏打ちされたスポーツシューズや、新素材の開発・採用に加え多様な機能性を発揮できる縫製技術を駆使するスポーツアパレルの領域は、グローバルでの市場規模が極めて大きく、これからの拡販余地が一層見込まれると考えております。従って、これらのプロダクト領域の開発に経営資源の配分ウエイトを高めてまいります。当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6億9千1百万円であります。」
研究開発への人材・資金投資と、スポーツシューズ、新素材、スポーツアパレルへの資源配分方針を継続している。第1四半期の研究開発費は6億91百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「ミズノグループでの研究開発に携わる人員はグループ全体で233名であります。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,754百万円であります。」
研究開発方針を継続する中、研究開発人員233名、研究開発費27億54百万円を通期実績として開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5億9千5百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費595百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。すぐれた技術力により裏打ちされたスポーツシューズや、新素材の開発・採用に加え多様な機能性を発揮できる縫製技術を駆使するスポーツアパレルの領域は、グローバルでの市場規模が極めて大きく、これからの拡販余地が一層見込まれると考えております。従って、これらのプロダクト領域の開発に経営資源の配分ウエイトを高めてまいります。」
研究開発への人材・資金投資、スポーツシューズ・新素材・スポーツアパレルへの資源配分方針を再掲している。第2四半期累計期間の研究開発費は12億5千2百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。すぐれた技術力により裏打ちされたスポーツシューズや、新素材の開発・採用に加え多様な機能性を発揮できる縫製技術を駆使するスポーツアパレルの領域は、グローバルでの市場規模が極めて大きく、これからの拡販余地が一層見込まれると考えております。従って、これらのプロダクト領域の開発に経営資源の配分ウエイトを高めてまいります。」
研究開発への人材・資金投資と、スポーツシューズ、新素材、スポーツアパレルへの資源配分方針を再掲している。第1四半期の研究開発費は6億3百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「ミズノグループでの研究開発に携わる人員はグループ全体で241名であります。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,624百万円であります。」
研究開発方針を継続する中、研究開発人員241名、研究開発費26億24百万円を通期実績として開示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。すぐれた技術力により裏打ちされたスポーツシューズや、新素材の開発・採用に加え多様な機能性を発揮できる縫製技術を駆使するスポーツアパレルの領域は、グローバルでの市場規模が極めて大きく、これからの拡販余地が一層見込まれると考えております。従って、これらのプロダクト領域の開発に経営資源の配分ウエイトを高めてまいります。」
研究開発への人材・資金投資と、スポーツシューズ、新素材、スポーツアパレルへの資源配分方針を再掲している。第3四半期累計期間の研究開発費は19億23百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億8千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費12億8千万円を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「＜商品開発力の強化＞ ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。すぐれた技術力により裏打ちされたスポーツシューズや、新素材の開発・採用に加え多様な機能性を発揮できる縫製技術を駆使するスポーツアパレルの領域は、グローバルでの市場規模が極めて大きく、これからの拡販余地が一層見込まれると考えております。従って、これらのプロダクト領域の開発に経営資源の配分ウエイトを高めてまいります。 当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18億9千7百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発への人材・資金投資、スポーツシューズ・新素材・スポーツアパレルへの資源配分方針を継続している。第3四半期累計期間の研究開発費は18億97百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億6千1百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発への投資方針を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費を12億61百万円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。」
研究開発への人材・資金投資と、スポーツシューズ、新素材、スポーツアパレルへの資源配分方針を継続している。第1四半期の研究開発費は5億1百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。」
研究開発への人材・資金投資方針を継続している。研究開発人員は223名、研究開発費は25億2百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「＜商品開発力の強化＞ ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。すぐれた技術力により裏打ちされたスポーツシューズや、新素材の開発・採用に加え多様な機能性を発揮できる縫製技術を駆使するスポーツアパレルの領域は、グローバルでの市場規模が極めて大きく、これからの拡販余地が一層見込まれると考えております。従って、これらのプロダクト領域の開発に経営資源の配分ウエイトを高めてまいります。 当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18億83百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発への人材・資金投資、スポーツシューズ・新素材・スポーツアパレルへの資源配分を継続している。第3四半期累計期間の研究開発費は18億83百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「日本は、競技スポーツ品販売事業は、ワールドカップの開催年で盛り上がりをみせたサッカーのスパイクや、シューズ、ラケットラバーの新商品が好調だった卓球などが販売を伸ばしましたが、ソフトテニスなどの商品売上が競技人口の減少などにより苦戦しました。」
サッカースパイク、卓球のシューズ・ラケットラバーなどの新商品が販売を伸ばし、商品開発・投入後の具体的な進展があった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「サッカーや陸上、卓球などの競技スポーツ品販売事業は、新商品発売時期に前期とのずれがあったサッカースパイクや、今後当社が成長を目指していくバドミントンラケットなどが販売を伸ばしましたが、ソフトテニスなどの販売が競技人口の減少により苦戦した結果、売上高は微減となりました。」
新商品のサッカースパイク及び成長を目指すバドミントンラケットが販売を伸ばしたと記載しており、商品投入・販売面の具体的な進展がある。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、最近においては長年スポーツで培った技術をスポーツ以外の分野でも活用すべくライフイノベーション分野や産業資材分野への応用展開にも力を入れております。ミズノのスポーツテクノロジー、商品・サービスを通じて健康・快適・安全の領域でより多くの人が生きがいや喜びを感じ幸せに暮らす事に貢献出来るように、またより安全で快適な社会を作ることに貢献できるように研究開発を進めています。ミズノグループでの研究開発に携わる人員はグループ全体で215名であります。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は25億9千8百万円であります。」
研究開発を継続し、研究開発人員215名、研究開発費25億98百万円を記載している。前年度の206名・25億5百万円から、人員・費用の実績が増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。すぐれた技術力により裏打ちされたスポーツシューズや、新素材の開発・採用に加え多様な機能性を発揮できる縫製技術を駆使するスポーツアパレルの領域は、グローバルでの市場規模が極めて大きく、これからの拡販余地が一層見込まれると考えております。従って、これらのプロダクト領域の開発に経営資源の配分ウエイトを高めてまいります。当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19億13百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発への人材・資金投資と、スポーツシューズ、新素材、スポーツアパレルへの資源配分方針を再掲している。第3四半期累計期間の研究開発費は19億13百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「競技スポーツ品販売事業は、新発売のサッカースパイクが好調でした。」
新発売のサッカースパイクが好調に推移したという、商品開発・投入後の具体的な進展を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。」
研究開発への人材・資金投資を継続する方針を再掲し、当第１四半期の研究開発費は5億8千万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。」
研究開発への人材・資金投資方針を継続している。当期の研究開発人員は206名、研究開発費は25億5百万円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。」
研究開発への人材・資金投資と、スポーツシューズ、新素材、スポーツアパレル等への経営資源配分方針を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、新たに市場に投入したテニスシューズも契約選手の活躍もあり順調な滑り出しを見せております。」
新たに投入したテニスシューズが順調な滑り出しを見せたという、商品開発・投入後の具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費は6億3千8百万円であった。 - FY2016初出有価証券報告書
「ブランド差別化の源泉として、研究開発への人材と資金の投資を積極的に行ってまいります。」
スポーツシューズ、新素材、スポーツアパレルの縫製技術等への経営資源配分を高める方針。研究開発人員はグループ全体で226名、研究開発費は30億3千7百万円。