金利変動リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「これにより、金利の変動リスクは限定的であり、金利変動が財務数値に及ぼす影響は軽微であります。」
資産・負債のマッチング、ALM、デリバティブ等により金利変動リスクの影響は限定的・軽微とする説明を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「これにより、金利の変動リスクは限定的であり、金利変動が財務数値に及ぼす影響は軽微であります。」
ALM、資産・負債のマッチング、デリバティブ等によって金利変動リスクの影響は限定的・軽微とする説明を継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「これにより、金利の変動リスクは限定的であり、金利変動が財務数値に及ぼす影響は軽微であります。」
ALM、資産負債のマッチング、デリバティブ等により金利変動リスクの影響は限定的・軽微と説明している。 - FY2021金利感応度の更新有価証券報告書
「金利変動の影響を受ける金融商品について、金利が１％上昇した場合に税引前利益に与える影響金額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ3,055百万円及び3,934百万円であります。」
金利1％上昇時の税引前利益への影響額を30億55百万円から39億34百万円へ更新した。 - FY2020金利感応度の開示有価証券報告書
「金利が１％上昇した場合に税引前利益に与える影響金額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ4,173百万円及び3,055百万円であります。」
金利1％上昇時の税引前利益への影響額を4,173百万円から3,055百万円へ更新した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また当社グループでは、アセット・ライアビリティ・マネジメント（ALM）を通じて金利変動リスクをミニマイズすべく取り組んでおりますが、完全に金利変動リスクを回避できるものではなく、今後の金利動向によっては当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ALMによる金利変動リスクの低減と、完全回避はできないとの説明を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また当社グループでは、アセット・ライアビリティ・マネジメント（ALM）を通じて金利変動リスクをミニマイズすべく取り組んでおりますが、完全に金利変動リスクを回避できるものではなく、今後の金利動向によっては当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ALMによる金利変動リスクの低減と、完全回避はできないとの説明を継続している。 - FY2017対処有価証券報告書
「また当社グループでは、アセット・ライアビリティ・マネジメント（ALM）を通じて金利変動リスクをミニマイズすべく取り組んでおりますが、完全に金利変動リスクを回避できるものではなく、今後の金利動向によっては当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ALMによる金利変動リスクの低減策を明示しているが、完全回避はできないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの有利子負債には、変動金利条件となっているものがあります。」
一部の変動金利借入について、市場金利の変動が業績に影響する可能性を示している。