日本依存からの脱却
FY2016に初出。32回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026海外売上構成比70.2％有価証券報告書
「日本 289,441 29.8／グレーターチャイナ 222,166 22.8／アセアン 160,550 16.5／米州 189,297 19.5／欧州 96,469 9.9」
2025年度の海外売上構成比は70.2％となり、海外売上の過半構成を維持した。前年度の70.6％からは小幅に低下している。 - FY2026-H1海外売上構成比の小幅低下有価証券報告書
「日本 140,713 29.3／グレーターチャイナ 110,520 23.0／アセアン 78,899 16.4／米州 95,483 19.9／欧州 47,111 9.8」
当中間連結会計期間の日本以外の売上構成比は70.7％となり、前中間連結会計期間の71.3％から小幅に低下したが、海外売上の過半構成は維持された。 - FY2025前進有価証券報告書
「日本 277,605 29.4／グレーターチャイナ 217,517 23.0／アセアン 160,593 17.0／米州 186,902 19.8／欧州 89,678 9.5」
2024年度の地域別売上構成は日本29.4％、日本以外70.6％となり、海外売上の過半構成を維持している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「日本 137,906 28.7／グレーターチャイナ 110,820 23.0／アセアン 81,669 17.0／米州 96,002 20.0／欧州 48,415 10.1」
当中間連結会計期間の日本以外の売上構成比は合計71.3％となり、前第2四半期累計の70.7％から上昇した。海外売上が引き続き過半を占めている。 - FY2024-Q3海外売上構成比70.2％有価証券報告書
「日本 202,240 29.8／グレーターチャイナ 162,074 23.9／アセアン 108,855 16.1／米州 132,235 19.5／欧州 64,821 9.6」
当第3四半期累計の地域別売上構成は日本29.8％、日本以外70.2％となった。海外売上は過半を維持したが、前第2四半期累計の72.1％、前第3四半期累計の71.3％からは低下した。 - FY2024-Q2海外売上構成比70.7％有価証券報告書
「日本 131,795 29.3／グレーターチャイナ 109,279 24.3／アセアン 71,974 16.0／米州 88,339 19.6／欧州 43,453 9.7」
当第2四半期累計の地域別売上構成は日本29.3％、日本以外70.7％となった。海外売上は過半を維持したが、前第2四半期累計の72.1％からは低下した。 - FY2024-Q1海外売上構成比70.6％有価証券報告書
「日本 65,778 29.4／グレーターチャイナ 53,597 23.9／アセアン 34,041 15.2／米州 45,500 20.3／欧州 22,685 10.1」
当第1四半期の地域別売上構成は日本29.4％、日本以外70.6％となった。海外売上は過半を維持したが、前年同期の海外構成比71.2％からは小幅に低下した。 - FY2023前進有価証券報告書
「日本 44,808 29.1／グレーターチャイナ 222,312 24.4／アセアン 152,750 16.7／米州 171,370 18.8／欧州 88,686 9.7」
2023年度の日本以外の売上構成比は合計70.9％となり、前年度の67.9％から上昇した。日本依存からの脱却・海外プレゼンス拡大が通期数値で進んだ。 - FY2023-Q3海外売上構成比71.3％有価証券報告書
「日本 199,551 28.7／グレーターチャイナ 174,444 25.1／アセアン 116,503 16.7／米州 129,264 18.6／欧州 66,724 9.6」
日本の売上構成比は28.7％、日本以外は71.3％となり、海外売上が引き続き過半を占めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「日本 127,035 27.9／グレーターチャイナ 116,831 25.6／アセアン 77,265 17.0／米州 84,463 18.5／欧州 44,137 9.7」
日本の売上構成比は27.9％、海外合計は72.1％となり、前第1四半期累計の海外構成71.2％から上昇した。日本依存からの脱却と海外プレゼンス拡大の進展が数値で示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（自 2022年４月１日 至 2022年６月30日） 日本 63,235 28.8／グレーターチャイナ 53,110 24.2／アセアン 37,405 17.0／米州 41,191 18.8／欧州 21,873 10.0」
地域別売上構成において日本は28.8％、日本以外は合計71.2％となり、FY2022通期の海外構成67.9％から海外比率が上昇している。 - FY2022前進有価証券報告書
「日本 250,360 32.1／グレーターチャイナ 217,562 27.9／アセアン 125,707 16.1／米州 117,589 15.1／欧州 59,855 7.7」
地域別売上構成では日本が32.1％、日本以外が67.9％となり、海外売上の過半構成が継続している。 - FY2022-Q3海外売上構成比67.6％有価証券報告書
「日本 186,243 32.4／グレーターチャイナ 163,638 28.5／アセアン 91,156 15.9／米州 84,566 14.7／欧州 42,014 7.3」
第3四半期累計の地域別収益では海外合計が67.6％を占め、日本以外の地域の売上構成が引き続き過半となっている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「日本 120,459 32.2／グレーターチャイナ 107,178 28.7／アセアン 58,897 15.8／米州 54,539 14.6／欧州 28,382 7.6」
地域別収益の構成比は日本32.2％、海外合計67.8％となり、日本依存からの脱却・海外プレゼンス拡大の進展が数値で示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「樹脂ビジネスは、自動車生産台数の回復により国内およびアセアンを中心とした海外において販売が増加し、さらに市況の高騰により収益性が改善」
日本依存からの脱却・海外プレゼンス拡大の方向に関し、アセアンを中心とする海外販売の増加が自動車生産回復とともに記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「「注力地域」である欧米地域や「注力領域」であるライフ＆ヘルスケア分野が伸長したことで、ポートフォリオの最適化および不況耐性の強化が進みました。」
欧米地域・ライフ＆ヘルスケア分野の伸長を通じ、日本依存からの脱却と海外プレゼンス拡大の進展を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「海外販売は前第２四半期連結会計期間に買収したPrinovaグループの売上が、当連結会計年度においては全期間にわたり反映されていることから、3,397億２千万円（同＋14.5％）となり」
Prinovaグループの売上が通期で反映され、海外販売が前年同期比14.5％増加した。日本依存からの脱却・海外プレゼンス拡大の取り組みが業績数値に反映されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「国内販売は1,661億３千万円（前年同期比△18.0％）、海外販売は前第２四半期連結会計期間に買収したPrinovaグループの売上が加わったことも影響し2,150億２千万円（同＋13.6％）となり、売上高は3,811億５千万円（同△2.7％）となりました。」
日本依存からの脱却・海外プレゼンス拡大の進展として、Prinova買収を背景に海外販売が増加した。ただし国内販売は減少し、全体売上は減収となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「国内販売は821億７千万円（前年同期比△19.2％）、海外販売は983億９千万円（同＋7.8％）となり、前第２四半期連結会計期間に買収したPrinovaグループの売上が加わったものの、既存会社での減収幅が大きく、売上高は1,805億６千万円（同△6.4％）となりました。」
Prinova買収による海外売上の増加が数値として現れ、従来のビジネスモデルへの依存からの脱却・グローバル化に向けた取り組みの実績が示された。ただし、既存会社の減収も記載されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間において新たに買収したPrinovaグループの売上が加わったことから、海外での売上は大幅に増加しました。」
Prinova買収が生活関連セグメントの海外売上の大幅増加として現れ、海外事業の拡大が具体的な業績に反映された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、Prinova社を欧米における食品素材事業拡大の戦略的基盤と位置づけ、当社100％連結子会社である株式会社林原の食品素材事業とあわせ、日本・アジア、米州、欧州におけるNAGASEグループのプレゼンスを拡大いたします。」
従来のビジネスモデルへの依存からの脱却・グローバル化に向け、Prinova社の取得を通じて欧米を含む地域プレゼンス拡大を具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「成長に向けたチャレンジ」においては、注力領域への経営資源の投下と、従来からのビジネスモデルに依存する体質からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけではなし得ない飛躍的な成長を目指します。」
日本依存からの脱却という従来の方向性を、従来型ビジネスモデルへの依存体質からの脱却という表現で再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「長期経営方針」は、注力領域への経営資源の投下と、日本に依存したビジネス運営からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけでは成し得ない飛躍的成長を目指した「成長に向けたチャレンジ」とその「成長に向けたチャレンジ」を成功に導くために事業の拡大とグローバル化に寄与する経営基盤の構築を目指した「成長を支える経営基盤の強化」を骨子としております。」
注力領域への資源投下と日本依存からの脱却を含む長期経営方針の2本柱を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「長期経営方針」は、注力領域への経営資源の投下と、日本に依存したビジネス運営からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけでは成し得ない飛躍的成長を目指した「成長に向けたチャレンジ」とその「成長に向けたチャレンジ」を成功に導くために事業の拡大とグローバル化に寄与する経営基盤の構築を目指した「成長を支える経営基盤の強化」を骨子としております。」
注力領域への資源投下と日本依存からの脱却を含む長期経営方針の2本柱を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「長期経営方針」は、注力領域への経営資源の投下と、日本に依存したビジネス運営からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけでは成し得ない飛躍的成長を目指した「成長に向けたチャレンジ」とその「成長に向けたチャレンジ」を成功に導くために事業の拡大とグローバル化に寄与する経営基盤の構築を目指した「成長を支える経営基盤の強化」を骨子としております。」
注力領域への資源投下と日本依存からの脱却を含む長期経営方針の2本柱を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「長期経営方針」は、注力領域への経営資源の投下と、日本に依存したビジネス運営からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけでは成し得ない飛躍的成長を目指した「成長に向けたチャレンジ」とその「成長に向けたチャレンジ」を成功に導くために事業の拡大とグローバル化に寄与する経営基盤の構築を目指した「成長を支える経営基盤の強化」を骨子としております。」
注力領域への資源投下と日本依存からの脱却を含む長期経営方針の2本柱を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「長期経営方針」は、注力領域への経営資源の投下と、日本に依存したビジネス運営からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけでは成し得ない飛躍的成長を目指した「成長に向けたチャレンジ」とその「成長に向けたチャレンジ」を成功に導くために事業の拡大とグローバル化に寄与する経営基盤の構築を目指した「成長を支える経営基盤の強化」を骨子としております。」
注力領域への資源投下と日本依存からの脱却を含む長期経営方針の2本柱を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「成長に向けたチャレンジ」は、注力領域への経営資源の投下と、日本に依存したビジネス運営からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけではなし得ない飛躍的な成長を目指します。」
注力領域への資源投下と日本依存からの脱却を成長施策として再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「長期経営方針」は、注力領域への経営資源の投下と、日本に依存したビジネス運営からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけでは成し得ない飛躍的成長を目指した「成長に向けたチャレンジ」とその「成長に向けたチャレンジ」を成功に導くために事業の拡大とグローバル化に寄与する経営基盤の構築を目指した「成長を支える経営基盤の強化」を骨子としております。」
日本依存からの脱却を含む長期経営方針の2本柱を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「長期経営方針」は、注力領域への経営資源の投下と、日本に依存したビジネス運営からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけでは成し得ない飛躍的成長を目指した「成長に向けたチャレンジ」とその「成長に向けたチャレンジ」を成功に導くために事業の拡大とグローバル化に寄与する経営基盤の構築を目指した「成長を支える経営基盤の強化」を骨子としております。」
日本依存からの脱却を長期経営方針の柱として再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「注力領域への経営資源の投下と、日本に依存したビジネス運営からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけでは成し得ない飛躍的成長を目指した「成長に向けたチャレンジ」を掲げております。」
日本依存からの脱却を長期経営方針の柱として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「日本に依存したビジネス運営からの脱却を通じ、これまでの事業の延長だけではなし得ない飛躍的な成長を目指します。」
長期経営方針の成長施策として、日本依存からの脱却を明示している。