三陽商会（8011）・施策再定義
ファッション産業の社会課題に対応する4つのマテリアリティの特定
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の特定・管理158社が書いているテーマ・逆風0社・追い風160社
三陽商会がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている158社のうち14社を表示しています。上の文は158社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「2025年９月には、中期経営計画策定に伴い人的資本経営の重要性を再評価し、マテリアリティ「多様性の尊重と働きがいのある職場づくり」を、より広義なマテリアリティ「人的資本経営の推進」に更新いたしました。」
４つのマテリアリティのうち人的資本に関する名称・範囲を、「多様性の尊重と働きがいのある職場づくり」から「人的資本経営の推進」へ再整理している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年３月に「持続可能な地球環境への貢献」、「サーキュラーエコノミーへの取り組み」、「CSR調達の更なる推進」、「多様性の尊重と働きがいのある職場づくり」の４つのマテリアリティを特定し公表いたしました。そしてこれら４つのマテリアリティそれぞれに定量目標を設定し、その達成に向けた個別アクションプランを推進中であります。」
４つのマテリアリティについて、定量目標、個別アクションプラン、サプライチェーンとの協働を含む実行段階へ進めている。 - FY2023初出有価証券報告書
「2023年２月期におきましてはファッション産業が抱える社会課題に取り組むべく、ステークホルダーからの期待を踏まえて４つのマテリアリティを特定いたしました。」
ステークホルダーの期待を踏まえ、ファッション産業が抱える社会課題に対応するため、4つのマテリアリティを特定したことを初めて具体的な取り組みとして記載している。