海外拠点拡大・自社工場新設等に伴う準備費用
FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。16社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「セグメント利益については、売上構成の改善に加えて、連結子会社の生産機能活用による工場稼働率の向上が大きく寄与し、増益となりました。」
海外拠点・自社工場の稼働段階について、連結子会社の生産機能活用と工場稼働率の向上が産業資材セグメントの増益に寄与した。 - FY2025前進有価証券報告書
「セグメント利益については、樹脂資材・繊維資材の両分野で増収したことに加えて、連結子会社の工場稼働率が向上したことにより増益となりました。」
海外拠点・自社工場の準備段階から進み、連結子会社の工場稼働率向上が産業資材セグメントの増益要因となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、「電子・デバイス」セグメントの臨時雇用者の平均人員数が、前連結会計年度に比べて91名増加し、223名となりました。これは主として工場ライン拡大に伴う新規雇用によるものであります。」
海外拠点・自社工場の準備段階から進み、電子・デバイスセグメントで工場ライン拡大に伴う新規雇用が発生し、臨時雇用者の平均人員数が91名増加した。 - FY2019準備段階から拠点・工場の稼動による収益寄与見込みへ有価証券報告書
「産業セグメントでは、積極的なソリューション営業展開による堅調な市場での付加価値ある需要の取り込み、電子部品関連分野の海外拠点及び自社工場の稼動による収益寄与などにより、増収増益を見込んでおります。」
従来の海外拠点拡大・自社工場新設に伴う準備費用の説明から、進行期には拠点・工場の稼動による収益寄与を見込む説明に移っている。 - FY2018準備・体制強化費用継続も通期の利益減少幅は縮小有価証券報告書
「しかしながら、電子部品関連分野で海外拠点の拡大、自社工場新設等の準備費用及び体制強化費用が発生したこと等により販売費及び一般管理費が増加しました。その結果、セグメント利益は減少しました。この結果、当セグメントの売上高は36,142百万円（同3.2％増）、セグメント利益は695百万円（同21.6％減）となりました。」
海外拠点拡大・自社工場新設等に伴う費用負担が通期でも続き、産業資材セグメント利益は21.6％減少した。第3四半期累計の減少率35.7％からは減少幅が縮小している。 - FY2018-Q3準備・体制強化費用継続も利益減少幅縮小有価証券報告書
「しかしながら、電子部品関連分野で海外拠点の拡大、自社工場新設等の準備費用及び体制強化費用が発生したこと等により販売費及び一般管理費が増加しました。その結果、セグメント利益は大幅に減少しました。この結果、当セグメントの売上高は26,344百万円（同5.8％増）、セグメント利益は397百万円（同35.7％減）となりました。」
海外拠点拡大・自社工場新設等に伴う準備費用および体制強化費用の発生が続き、産業資材セグメント利益は前年同期比35.7％減となった。前四半期累計の57.2％減からは減少幅が縮小している。 - FY2018-Q2準備費用・体制強化費用の影響を累計業績でも確認有価証券報告書
「しかしながら、電子部品関連分野で海外拠点の拡大、自社工場新設等の準備費用及び体制強化費用が発生したこと等により、販売費及び一般管理費が増加した結果、セグメント利益は大幅に減少しました。この結果、当セグメントの売上高は17,465百万円（同4.1％増）、セグメント利益は193百万円（同57.2％減）となりました。」
海外拠点拡大・自社工場新設等に伴う準備費用および体制強化費用が、第２四半期累計でも販売費及び一般管理費を押し上げ、産業資材セグメント利益が前年同四半期比57.2％減となったと記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、電子部品関連分野で海外拠点の拡大、自社工場新設などの準備費用及び体制強化費用が発生したことと、車輛部材関連分野での開発関連費用などが増加したため、販売費及び一般管理費が増加しました。」
海外拠点の拡大、自社工場新設、体制強化、車輛部材の開発に伴う費用が産業資材セグメントの販売費及び一般管理費を押し上げ、セグメント利益が前年同期の169百万円から1百万円へ減少したと記載している。