不動産賃貸による安定収益の確保
FY2016に初出。39回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
ユアサ・フナショクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は２億72百万円（前年同期比0.3％増）、営業利益は２億66百万円（前年同期比3.4％増）となりました。」
FY2026通期では不動産部門の売上高・営業利益がともに前年同期を上回り、FY2026-H1の売上高減少から通期では改善を示した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は１億32百万円（前年同中間期比3.4％減）、営業利益は１億32百万円（前年同中間期比0.2％増）となりました。」
賃貸料収入を基礎とする不動産部門で、売上高は前年同中間期比3.4％減となり、営業利益は0.2％増にとどまった。 - FY2025前進有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は２億71百万円（前年同期比9.6％増）、営業利益は２億57百万円（前年同期比8.5％増）となりました。」
不動産賃貸部門で売上高・営業利益が前年同期比で増加し、安定的な収益確保の状況に進展が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は１億36百万円（前年同中間期比19.3％増）、営業利益は１億32百万円（前年同中間期比22.0％増）となりました。」
不動産賃貸部門で売上高・営業利益が前年同中間期比で増加し、安定収益確保の状況に進展が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は２億47百万円（前年同期比15.0％増）、営業利益は２億37百万円（前年同期比14.8％増）となりました。」
不動産賃貸部門の売上高・営業利益が前年同期比で増加し、安定的な収益確保の状況に進展が示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は１億79百万円（前年同期比11.7％増）、営業利益は１億71百万円（前年同期比9.3％増）となりました。」
賃貸料収入を基礎とする不動産部門で、売上高・営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は１億14百万円（前年同期比6.8％増）、営業利益は１億８百万円（前年同期比4.0％増）となりました。」
不動産賃貸部門で売上高・営業利益が前年同期比で増加し、安定収益確保の状況に改善が示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は55百万円（前年同期比4.4％増）、営業利益は54百万円（前年同期比4.5％増）となりました。」
賃貸料収入を基礎とする不動産部門で、売上高・営業利益が前年同期比で増加し、安定収益確保の状況に改善が示された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は１億61百万円（前年同期比2.3％減）、営業利益は１億56百万円（前年同期比2.9％減）となりました。」
不動産賃貸による安定収益を掲げるなか、売上高・営業利益が前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は１億７百万円（前年同期比5.1％減）、営業利益は１億４百万円（前年同期比6.1％減）となりました。」
不動産賃貸による安定収益を掲げるなか、売上高・営業利益が前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は53百万円（前年同期比10.6％減）、営業利益は51百万円（前期比10.9％減）となりました。」
不動産賃貸による安定収益を掲げるなか、売上高が前年同期比10.6％減、営業利益が前期比10.9％減となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は２億20百万円（前年同期は２億13百万円）、営業利益は２億14百万円（前年同期比4.2％増）となりました。」
不動産賃貸部門で賃貸料収入を基礎とする安定収益を確保し、営業利益は前年同期比4.2％増となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は１億64百万円（前年同期は１億58百万円）、営業利益は１億61百万円（前年同期比6.2％増）となりました。」
不動産賃貸部門は賃貸料収入を基礎に、売上高164百万円、営業利益161百万円を計上し、営業利益は前年同期比6.2％増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高は１億13百万円（前年同期は１億５百万円）、営業利益は１億11百万円（前年同期比10.1％増）となりました。」
不動産賃貸部門で賃貸料収入を基礎とする収益を確保し、営業利益は前年同期比10.1％増となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高が59百万円（前年同期は53百万円）、営業利益は58百万円（前年同期比16.5％増）となりました。」
不動産賃貸部門で賃貸料収入を基礎とする収益を確保し、営業利益は前年同期比16.5％増となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高が１億58百万円（前年同期比0.9％減）、営業利益は１億51百万円（前年同期比0.2％減）となりました。」
不動産賃貸部門は賃貸料収入を基礎に、売上高158百万円、営業利益151百万円を計上している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上が１億５百万円（前年同期比0.5％減）、営業利益は１億円（前年同期比0.5％増）となりました。」
不動産賃貸部門は賃貸料収入を基礎に、売上高105百万円、営業利益100百万円を計上している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入による売上高が53百万円（前年同期比0.7％増）、営業利益は50百万円（前年同期比0.9％増）となりました。」
不動産賃貸部門は賃貸料収入を基礎に、売上高・営業利益とも前年同期比で微増となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「不動産部門につきましては、2018年８月まで計上したＪＲ船橋駅前ビルの賃貸契約終了に伴う賃料相当額がなくなったことから、売上高は２億13百万円（前期比46.4％減）、営業利益は１億98百万円（前期比42.5％減）となりました。」
安定的な収益確保を掲げる不動産部門で、主力物件の賃貸契約終了の影響により、売上高・営業利益の減少が続いている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、前期８月まで計上したJR船橋駅前ビルの賃貸契約終了に伴う賃料相当額がなくなったことから、売上高は１億59百万円（前年同期比53.7％減）、営業利益は１億52百万円（前年同期比49.1％減）となりました。」
主力物件の賃貸契約終了に伴う賃料相当額の消失により、不動産部門の減収減益が継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「不動産部門につきましては、前期８月まで計上したJR船橋駅前ビルの賃貸契約終了に伴う賃料相当額がなくなったことから、売上高は１億６百万円（前年同期比63.6％減）、営業利益は１億円（前年同期比60.5％減）となりました。」
主力物件の賃貸契約終了に伴う賃料相当額がなくなり、売上高・営業利益の前年同期比減少率が60％を超えた。安定収益確保の目標に対する業績面の悪化が継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「不動産部門につきましては、ＪＲ船橋駅前ビルの賃貸契約が2018年２月28日に終了したことに伴い、売上高は52百万円（前年同期比67.5％減）、営業利益は49百万円（前年同期比66.0％減）となりました。」
主力物件の契約終了に伴う不動産部門の減収減益がさらに拡大し、売上高は前年同期比67.5％減、営業利益は66.0％減となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「不動産部門につきましては、ＪＲ船橋駅前ビルの賃貸契約が2018年２月28日に終了したことに伴い、売上高は３億97百万円（前期比44.8％減）、営業利益は３億45百万円（前期比45.2％減）となりました。」
主力物件の契約終了に伴う不動産部門の減収減益が年次でさらに明確になり、売上高・営業利益とも前期比約45％減となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「不動産部門につきましては、ＪＲ船橋駅前ビルの賃貸契約が平成30年２月28日に終了したことに伴い、売上高は３億45百万円（前年同期比36.2％減）、営業利益は２億98百万円（前年同期比36.9％減）となりました。」
主力物件の契約終了に伴う減収減益が続き、前年同期比の減少率は売上高36.2％、営業利益36.9％まで拡大した。 - FY2019-Q2契約終了後の減収減益が拡大有価証券報告書
「不動産部門につきましては、一部賃貸物件の解約に伴い賃貸料収入が減少し、売上高は２億92百万円（前年同期比18.9％減）、営業利益は２億54百万円（前年同期比18.1％減）となりました。なお、売上高にはＪＲ船橋駅前ビルの賃貸契約が平成30年２月28日に終了したことに伴う原状回復期間の賃料相当額が含まれています。」
主力物件の契約終了後も減収減益が続き、前年同期比の減少率は売上高18.9％、営業利益18.1％となった。 - FY2019-Q1契約終了後も減収減益が継続有価証券報告書
「不動産部門につきましては、一部賃貸物件の解約に伴い賃貸料収入が減少し、売上高は１億62百万円（前年同期比9.7％減）、営業利益は１億45百万円（前年同期比6.9％減）となりました。なお、ＪＲ船橋駅前ビルの賃貸契約が平成30年２月28日に終了したことに伴う原状回復期間の賃料相当額が含まれています。」
安定的な収益確保を掲げる不動産部門で、主力物件の契約終了後も一部解約に伴う減収減益が続いている。原状回復期間の賃料相当額も含まれている。 - FY2018主力賃貸物件の契約終了・減収減益有価証券報告書
「不動産部門におきましては、一部賃貸物件の解約に伴い賃貸料収入が減少し、売上高は７億20百万円（前期比3.7％減）、営業利益は６億30百万円（前期比1.5％減）となりました。なお、平成30年２月28日をもって、主力物件であるJR船橋駅前ビルの賃貸契約が終了いたしました。」
安定的な収益確保を掲げる不動産部門で、主力物件の賃貸契約終了と減収減益が年次決算で確認された。 - FY2018-Q3一部物件解約・減損損失を伴う収益悪化有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入として一部物件の解約に伴い、売上高は５億40百万円（前年同期比4.1％減）、営業利益は４億73百万円（前年同期比3.6％減）となりました。」
安定収益の確保を掲げる不動産部門で、一部物件の解約に伴う減収減益が続き、当第3四半期には別途減損損失も計上された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入として一部物件の解約に伴い、売上高は３億60百万円（前年同期比4.8％減）、営業利益は３億10百万円（前年同期比8.8％減）となりました。」
安定収益の確保を掲げる不動産部門で、一部物件の解約に伴う減収減益が当第2四半期にも続いている。 - FY2018-Q1一部物件解約に伴う減収減益有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入として一部物件の解約に伴い、売上高は１億80百万円（前年同期比5.3％減）、営業利益は１億56百万円（前年同期比7．3％減）となりました。」
安定収益の確保を掲げる不動産部門で、一部物件の解約に伴い売上高・営業利益が前年同期比で減少した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「不動産部門におきましては、賃貸料収入として売上高は７億47百万円（前期比1.2％増）、営業利益は６億40百万円（前期比3.5％増）となりました。」
不動産賃貸で売上高・営業利益の増加を示しつつ、安定的な収益確保の方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入として売上高は５億63百万円（前年同期比2.4％増）、営業利益は４億91百万円（前年同期比7.9％増）となりました。」
不動産賃貸部門で賃貸料収入を確保し、売上高・営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「不動産部門につきましては、賃貸料収入として売上高は３億78百万円（前年同期比4.5％増）、営業利益は３億40百万円（前年同期比15.4％増）となりました。」
不動産賃貸部門で賃貸料収入を確保し、前年同期比で売上高・営業利益が増加した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「不動産賃貸事業においては、安定的な収益の確保に努めております。」
不動産賃貸を安定収益源とする目標を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「不動産賃貸事業においては、安定的な収益の確保に努めております。」
不動産部門を安定収益の柱として維持する目標を示している。