工作機械受注停滞・個別受注製品の落ち込み
FY2019に初出。22回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「工作機械需要が緩やかな回復基調となる中、需要が高まっているＡＧＶ（無人搬送台車）用の個別製品の売上が好調に推移したことにより、売上高は1,835百万円（前年同期比13.9％増）となりました。」
工作機械需要の緩やかな回復とAGV用個別製品の売上好調により、従来の受注停滞・個別製品落ち込みの影響は緩和された。 - 2026-05-08対処決算説明資料
「産業用工作機械需要が回復する中、汎用減速機の売上が増加。」
工作機械需要の回復と汎用減速機売上の増加により、従来の受注停滞影響が緩和された。 - FY2025対処有価証券報告書
「工作機械需要が緩やかな回復基調となる中、汎用減速機の売上が堅調に推移したほか、顧客ニーズに応えた個別製品の開発による提案営業に注力した事で、売上高は3,602百万円（前期比2.7％増）となりました。」
工作機械需要が緩やかな回復基調となり、汎用減速機の売上も堅調だったため、従来の受注停滞・個別製品落ち込みの影響は緩和された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「工作機械需要が緩やかな回復基調となる中、汎用減速機の受注が堅調に推移したほか、顧客ニーズに応えた個別製品の開発による提案営業に注力した事で、売上高は1,611百万円（前年同期比5.8％増）となりました。」
工作機械需要が緩やかな回復基調となり、汎用減速機の受注も堅調に推移したため、従来の受注停滞影響は緩和された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「工作機械需要に弱さがみられる中、新規サーボモータ事業等の営業展開に取り組みましたが、各種減速機の受注が低調に推移したことにより、売上高は3,506百万円（前期比7.8％減）となりました。」
工作機械需要の弱さと減速機受注の低調が減収要因となる状況を通期でも再確認した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「工作機械需要に弱さがみられる中、一部の客先における在庫調整影響もあり、各種減速機の受注が低調に推移したことにより、売上高は1,523百万円（前年同期比20.1％減）となりました。」
従来の産業用機械・工作機械需要の弱さに加え、一部客先の在庫調整影響と各種減速機受注の低調が明示され、減収要因が具体化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「産業用機械需要に弱さがみられる中、定番製品に加え、各種産業用減速機の受注が低調に推移したことにより、売上高は667百万円（前年同期比29.8％減）となりました。」
従来の産業用機械需要の弱さに加え、各種産業用減速機の受注が低調と記載され、減速機関連事業の減収要因が実績値を伴って示された。 - FY2023-Q3産業用機械需要の弱さの明示有価証券報告書
「産業用機械需要に弱さがみられる中、定番製品に加え、無人搬送台車駆動用減速機等の各種産業用減速機の受注が堅調に推移しましたが、売上高は2,754百万円（前年同期比0.5％減）となりました。」
従来の工作機械受注回復・設備投資需要の持ち直しという記述に対し、産業用機械需要の弱さを明示した。一方、各種産業用減速機の受注は堅調だった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「設備投資の継続的な需要に支えられ、定番製品に加え、無人搬送台車駆動用減速機等の各種産業用減速機の受注が堅調に推移した」
設備投資需要と各種産業用減速機の受注堅調により、工作機械受注停滞等の影響が緩和された状況を再確認した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「設備投資の市況回復に支えられ、定番品に加え、無人搬送台車駆動用減速機等の各種産業用減速機の受注が堅調に推移したことにより、売上高は950百万円（前年同期比5.5％増）となりました。」
設備投資市況の回復と、定番品・個別製品を含む各種産業用減速機の受注堅調により、工作機械受注停滞等の影響が緩和された状況を再確認した。 - FY2022対処有価証券報告書
「設備投資の市況回復に支えられ、定番品に加え無人搬送台車駆動用減速機など、当社が得意とする個別製品をはじめとした、各種産業用減速機の受注が堅調に推移したことにより」
設備投資市況の回復と各種産業用減速機の受注堅調により、工作機械受注停滞・個別製品落ち込みの影響は通期でも緩和された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「企業の収益改善等により設備投資動向に持ち直しの動きが見られる中、定番品に加え無人搬送台車駆動用減速機など、当社が得意とする個別製品をはじめとした、各種産業用減速機の受注が堅調に推移したことにより、売上高は2,769百万円（前年同期比8.5％増）となりました。」
設備投資動向の持ち直しと、定番品・個別製品を含む各種産業用減速機の受注堅調により、工作機械受注停滞・個別製品落ち込みの影響は引き続き緩和された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「企業の収益改善等により設備投資動向に持ち直しの動きが見られる中、定番品に加え無人搬送台車駆動用減速機など、当社が得意とする個別製品をはじめとした、各種産業用減速機の受注が堅調に推移したことにより、売上高は1,851百万円（前年同期比8.4％増）となりました。」
設備投資動向の持ち直しと個別製品を含む各種産業用減速機の受注堅調により、工作機械受注停滞・個別製品落ち込みの影響は緩和された。 - FY2021対処有価証券報告書
「工作機械の受注回復の兆しが見えるなか、無人搬送台車駆動用減速機など、当社が得意とする個別製品の受注が堅調に推移したことにより、売上高は3,411百万円（前期比 2.9％増）となりました。」
工作機械受注回復の兆しと個別製品の受注堅調が続き、減速機関連事業は通期で増収となったため、従来の受注停滞リスクはさらに緩和された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「工作機械の受注回復の兆しが見える中、無人搬送台車駆動用減速機など、当社が得意とする個別製品の受注が堅調に推移したことにより、売上高は2,551百万円(前年同期比3.1％増)となりました。」
工作機械受注の回復の兆しと個別製品の受注堅調が続き、減速機関連事業は増収となったため、受注停滞・個別製品落ち込みの状況はさらに緩和された。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「工作機械の受注回復の兆しが見えるなか、無人搬送台車駆動用減速機など、当社得意の個別製品の受注が堅調に推移したことにより、売上高は 1,707百万円（前年同期比 0.9％増）となりました。」
工作機械受注に回復の兆しが見られ、個別製品の受注も堅調に推移したため、従来の受注停滞・個別製品落ち込みの状況は一部緩和された。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「無人搬送台車駆動用減速機など、当社得意の個別製品の拡販に注力しましたが、工作機械の市況は回復するも民間設備投資需要全体では厳しい状況が続いているため定番製品が伸び悩み、売上高は784百万円（前年同期比5.5％減）となりました。」
従来の工作機械受注環境の低調については市況回復と記載された一方、民間設備投資需要全体の厳しさと定番製品の伸び悩みが新たな減収要因として示された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「減速機関連事業では、工作機械市況の低迷が続く中、個別減速機については堅調に推移いたしましたが、売上高は3,316百万円で前連結会計年度と比較し259百万円の減少となりました。」
工作機械市況の低迷が通期でも続き、個別減速機の堅調さでは補えず、減速機関連事業の減収要因となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「無人搬送台車駆動用減速機など、当社得意の個別減速機が比較的堅調に推移いたしましたが、全体では工作機械市況の低迷に加え、新型コロナウイルス感染症による営業活動自粛などにより、売上高は2,474百万円(前年同期比6.2％減)となりました。」
工作機械市況の低迷が続き、新型コロナウイルス感染症による営業活動自粛も加わって、減速機関連事業の減収要因として実際に記載された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「無人搬送台車駆動用減速機など、当社得意の個別減速機が比較的堅調に推移いたしましたが、全体では工作機械市況の低迷に加え、新型コロナウイルス感染症による営業活動自粛などにより、売上高は1,691百万円（前年同期比8.7％減）となりました。」
工作機械市況の低迷が続き、新型コロナウイルス感染症による営業活動自粛も加わって、減速機関連事業の減収要因として実際に記載された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「旺盛な省力化・省人化投資需要を背景に、無人搬送台車駆動用減速機などの受注が堅調に推移したものの、全体では工作機械の受注環境が低調に推移し、売上高は830百万円（前年同期比6.7％減）となりました。営業利益につきましては、継続的な原価低減活動に取り組みましたが、51百万円（前年同期比37.7％減）となりました。」
工作機械受注環境の低調が当第1四半期にも発生し、減速機関連事業の売上高・営業利益の減少要因となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「国内外の工作機械受注が低調に推移し、一部の個別受注製品が落ち込んだことにより、売上高は3,576百万円（前期比2.3％減）となりました。営業利益につきましては、継続的な原価低減活動に努めましたが、177百万円（前期比28.7％減）となり、厳しい環境が続いております。」
工作機械受注の低調と個別受注製品の落ち込みが実際に発生し、減速機関連事業の減収減益要因として通期で明示された。