資材価格等の上昇傾向
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
立川ブラインド工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。100社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
- 2026-08-04顕在化決算説明資料
「中東情勢の緊迫化により供給面での不安定さが生じるなか、調達コストに影響が生じており、原材料価格の高騰に対しては販売価格の改定を実施予定」
中東情勢に伴う供給面の不安定さが調達コストへ実際に影響していると記載し、原材料価格高騰への対応として販売価格改定を予定した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善に伴い、景気は緩やかな回復基調となりましたが、物流や建設業界の人手不足の常態化や、中東情勢の緊迫化に伴う原油価格をはじめとする物価高騰の懸念など先行きは不透明な状況が続いております。」
物流・建設業界の人手不足の常態化に加え、中東情勢の緊迫化に伴う原油価格・物価高騰の懸念が新たに明示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善に向かい、景気は緩やかな回復基調となった一方、物価上昇の継続や実質賃金の動向、米国の通商政策、物流や建設業界の長時間労働の制限や人手不足等、先行きは不透明な状況が続いております。」
物価上昇の継続に加え、実質賃金、米国の通商政策、物流・建設業界の労働制限や人手不足が先行き不透明要因として記載された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「売上原価は、原材料を中心とした物価が高騰するなか、一部製品の価格改定等の収益改善に努めたことにより、売上高に対する売上原価の比率は58.7％と前連結会計年度を0.4ポイント改善し、24,294百万円となりました。」
原材料を中心とする物価高騰が継続する一方、価格改定等により売上原価率を改善したと記載した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善するなか、景気は緩やかな回復基調となった一方、不安定な国際情勢や、日米の金利差等を主因とした円安の長期化等に伴う原材料価格、エネルギー価格の高止まり、物流や建設業界の2024年問題等により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原材料価格・エネルギー価格の高止まり、物流・建設業界の2024年問題が事業環境上の負担であるとの認識を、前四半期と同様に再確認した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善するなか、景気は緩やかな回復基調となった一方、不安定な国際情勢や、日米の金利差等を主因とした円安の長期化等に伴う原材料価格、エネルギー価格の高止まり、物流や建設業界の2024年問題等により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高止まりに加え、エネルギー価格の高止まり、物流・建設業界の2024年問題が明示され、価格・供給面の不透明要因が広がった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症が５類感染症へ移行し、景気に持ち直しの動きが見られたものの、円安やウクライナ情勢の長期化等に伴う原材料価格、エネルギー価格の高止まり等により景気後退への懸念が高まり、先行きは依然として不透明な状況であります。」
従来の原材料価格高騰に加え、エネルギー価格の高止まりも明示され、価格上昇要因の範囲が広がった。セグメント業績でも物価高騰が利益に影響したと記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の減少や資材価格高騰影響等により、57百万円(前年同期比66.8％減)となりました。」
資材価格高騰が駐車場装置関連事業の利益を圧迫する要因として引き続き実績値を伴って記載された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「以上の結果、売上高は9,079百万円（前年同期比0.7％増）となり、営業利益につきましては、コスト低減活動や一部製品の価格改定等の収益改善に努めましたが、原材料を中心とした物価高騰が影響し、1,410百万円（前年同期比1.0％減）となりました。」
原材料を中心とした物価高騰が引き続き室内外装品関連事業の利益を圧迫する要因として記載された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「売上原価は、一部製品の価格改定等の収益改善に努めましたが、原材料を中心とした物価の高騰により、売上高に対する売上原価の比率は59.0％と前連結会計年度を2.4ポイント上回って24,366百万円となりました。」
原材料を中心とする物価高騰が実際に売上原価率を59.0％へ2.4ポイント上昇させ、利益を圧迫した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、売上高は24,919百万円（前年同期比1.3％減）となり、営業利益につきましては、継続的なコスト低減活動等に努めましたが、材料費が増加し、2,642百万円（前年同期比9.8％減）となりました。」
材料費の増加が実際の営業利益減少要因として引き続き記載された。原材料のひっ迫・価格高騰による負担認識は前四半期から継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、売上高は17,012百万円（前年同期比1.4％減）となり、営業利益につきましては、継続的なコスト低減活動等に努めましたが、材料費が増加し、2,032百万円（前年同期比7.1％減）となりました。」
材料費の増加が実際に発生し、室内外装品関連事業の営業利益が前年同期比7.1％減少する要因として記載された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの新たな変異株による感染再拡大や、原油・原材料価格の上昇、さらにはロシアによるウクライナ侵攻や中国のゼロコロナ政策など、先行き不透明な状況で推移しました。」
従来の原材料価格高騰に加え、原油価格の上昇も明示され、資源・原材料価格上昇による不透明要因が広がった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上原価は、アルミ材等の原材料価格の高騰により、売上高に対する売上原価の比率は56.6％と前連結会計年度を0.8ポイント上回って23,344百万円となりました。」
世界的な原材料のひっ迫・価格高騰が事業環境上のリスクとして継続し、アルミ材等の価格高騰が実際の売上原価率上昇にも表れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ウッドショックによる資材不足や原材料価格の高騰等、事業環境の先行きは不透明な状況であり」
ウッドショックによる資材不足・原材料価格高騰が事業環境の不透明要因であるとの認識を再確認した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「ウッドショックによる資材不足や価格高騰等、先行きが不透明な状況であり」
従来の原材料価格上昇・変動リスクに加え、ウッドショックによる資材不足と価格高騰が具体的な事業環境上の負担として記載された。 - FY2020後退有価証券報告書
「売上原価は、アルミ材等の原材料価格に大きな動きはなかったものの、取引減少による材料費の減少等があり」
直前まで記載されていた原材料価格の上昇・高騰ではなく、大きな動きがなかったと説明され、価格上昇による負担の記述は弱まった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「以上の結果により、売上高は17,109百万円（前年同期比0.3％増）となり、営業利益につきましては、原材料価格や物流コストの上昇があったものの、コスト低減活動等に努めた結果、2,335百万円（前年同期比16.1％増）となりました。」
原材料価格と物流コストの上昇が続くなか、コスト低減活動等で対応する構図を再確認した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果により、売上高は9,041百万円（前年同期比3.4％増）となり、営業利益につきましては、原材料価格や物流コストの上昇があったものの、コスト低減活動等に努めた結果、1,401百万円（前年同期比14.0％増）となりました。」
前年度末には原材料価格に大きな動きがないとされたが、本 filing では原材料価格の上昇があったと記載され、コスト負担が再び明示された。 - FY2019後退有価証券報告書
「売上原価は、アルミ材等の原材料価格に大きな動きはなかったものの、外注費の増加等があり」
原材料価格については大きな動きがなかったと記載され、直近の原材料価格高騰に関する記述からは負担が幾分弱まった。一方、原材料価格の変動リスク自体はリスク項目として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、原材料価格の高騰や、物流コストの上昇があったものの、コスト低減活動等による収益改善に努めた結果、3,034百万円（前年同期比33.7％増）となりました。」
原材料価格の高騰と物流コストの上昇が継続する事業上の負担として記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループ関連の建設・住宅業界においては、各種政策効果による下支えが続くものの、新設住宅着工戸数は減少傾向となり、原材料価格の値上がりや物流コストの上昇などの要因もあり厳しい環境が続いております。」
原材料価格の値上がりが、物流コストの上昇とともに厳しい事業環境の要因として引き続き記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「新設住宅着工戸数は前年と比べ増加しているものの、原材料価格の値上がりや物流コストの上昇などの要因もあり厳しい環境が続いております。」
原材料価格の値上がりが引き続き事業環境を圧迫する要因として記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの取扱製品の原材料である鋼材やアルミ材等の価格は、市況の変化等により変動する可能性があり、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格等の上昇・変動リスクを事業等のリスクとして明示し、分析でもアルミ材等の原材料価格上昇を記載した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、資材価格等の上昇傾向が続くなか、選別受注と原価低減活動に取り組んだものの、売上の減少を補えず、13百万円（前年同期比91.1％減）となりました。」
資材価格等の上昇傾向が続くなか、選別受注と原価低減活動で対応する構図を再確認した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、資材価格等の上昇傾向が続くなか、選別受注と原価低減活動に取り組んだものの、売上の減少を補えず、27百万円（前年同期比62.4％減）となりました。」
資材価格等の上昇傾向が続くなか、選別受注と原価低減活動で対応する構図を再確認した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、資材価格等の上昇傾向が続くなか、選別受注と原価低減活動に取り組み、47百万円（前年同期比22.5％増）となりました。」
資材価格等の上昇傾向が続くなか、選別受注と原価低減活動で対応する構図を再確認した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、資材価格等の上昇傾向が続くなか、選別受注と原価低減活動に取り組み239百万円（前期比65.1％増）となりました。」
資材価格等の上昇傾向が続く状況と、選別受注・原価低減活動による対応を再確認した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、資材価格等の上昇傾向が続くなか、継続的な選別受注や原価低減活動等の取り組みにより、150百万円（前年同期比32.6％増）となりました。」
資材価格等の上昇傾向が続くなか、選別受注・原価低減活動で対応する構図を再確認した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、資材価格等の上昇傾向が続くなか、継続的な選別受注や原価低減活動等の取り組みにより、72百万円（前年同期比23.2％増）となりました。」
資材価格等の上昇傾向が続く状況と、選別受注・原価低減活動による対応を再確認した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、資材価格等の上昇傾向が続くなか、継続的な選別受注や原価低減活動等の取り組みにより、38百万円（前年同期比549.5％増）となりました。」
資材価格等の上昇傾向が続く状況と、選別受注・原価低減活動による対応を再確認した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、資材価格等の上昇傾向が続くなか、選別受注と原価低減活動に取り組み145百万円（前期比187.3％増）となりました。」
資材価格等の上昇傾向が継続するなか、選別受注・原価低減活動で対応する構図を再確認した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「資材価格等の上昇傾向が続くなか、原価管理の徹底と低減活動に取り組んだ結果」
資材価格等の上昇傾向が続く状況と、原価管理・低減活動による対応を再掲した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「資材価格等の上昇傾向が続くなか、原価低減活動に取り組んだ結果」
駐車場装置関連事業で資材価格等の上昇傾向が続く状況を記載し、原価低減活動への対応を示した。