経営効率化と収益力の強化
FY2016に初出。33回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026工場移設費用等で利益率悪化有価証券報告書
「利益面では、材料費の増加や労務費の上昇等に加え、第二船引事業所第三工場の竣工に伴い、これまで埼玉事業所で製造していた吸収缶の生産ラインを移設したことに伴う費用負担等もあり、製品原価率は悪化しましたが、製品売上高の増加に加え、商品売上高も増加したこと等により、売上総利益は前事業年度比4.0%増の46億9百万円となりました。」
材料費・労務費の上昇と吸収缶生産ラインの移設費用により製品原価率が悪化した一方、売上総利益は前事業年度比4.0%増加した。 - FY2026-H1原材料・労務費等による収益性悪化有価証券報告書
「利益面では、製品原価の低減に努めたものの、原材料価格の高騰や労務費の上昇、金型減価償却負担増等の影響に加え、製品売上高が46億14百万円と前年同期比横ばいに留まったことを受け、製品原価率が悪化したことから、売上総利益は18億36百万円(前年同期比3.4%減)となりました。販売費及び一般管理費は、人件費の上昇や、各種展示会等の活用に伴う広告宣伝費の増加、また昨年9月に切り替えを行った新たな基幹システムに関わる費用負担等もあり、販売費及び一般管理費とも増加となり、全体では17億48百万円(前年同期比6.6%増)となりました。」
製品原価の低減に努めた一方、原材料価格・労務費・金型減価償却負担の増加により製品原価率が悪化し、売上総利益は前年同期比3.4%減少した。展示会等の広告宣伝費や基幹システム費用も加わり、販売費及び一般管理費は6.6%増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益面では、材料費の増加や労務費の上昇等の影響がありましたが、製品売上高の増加と製品原価率の改善等により、売上総利益は前事業年度比10.7%増の44億31百万円となりました。販売費及び一般管理費は、人件費の上昇や昨年9月に切り替えを行った新たな基幹システムに関わる費用負担もあり一般管理費は増加したものの、効率的な営業活動により販売費を抑制し、全体としては前事業年度比4.5%増の33億61百万円となりました。」
製品原価率の改善と効率的な営業活動による販売費抑制により、売上総利益を10.7%増加させ、販管費の増加を4.5%に抑えた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面では、製品売上高の大幅な増加の影響から製品原価は増加したものの、製品原価率の改善により売上総利益は前年同期比7.8%増の19億1百万円となりました。販売費及び一般管理費は、9月に切り替えを行った新たな基幹システムに関わる費用負担もあり管理費は増加したものの、効率的な営業活動により販売費を削減し、全体としては前年同期比微増となる1.6%増の16億40百万円に抑えることができました。」
製品原価率の改善と効率的な営業活動による販売費削減により、売上総利益は前年同期比7.8%増、販売費及び一般管理費の増加は1.6%に抑えられた。効率化・収益力強化の具体的な効果が示されている。 - FY2024-Q3原材料高と製品売上減少により原価率悪化有価証券報告書
「また、利益面では、製造原価の低減に努めたものの、原材料の価格高騰及び製品売上高の減少の影響から製造原価率が3.7ポイント悪化したことを受け、売上総利益は26億82百万円と前年同四半期比10.3%減となりました。」
製造原価の低減に取り組んだ一方、原材料価格の高騰と製品売上高の減少により製造原価率が3.7ポイント悪化し、売上総利益も前年同四半期比10.3%減少した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、利益面では、引き続き効率的な生産体制を継続しましたが、製品売上高減少の影響が大きく、製造原価率は3.7ポイント悪化したことを受け、売上総利益は17億64百万円と前年同四半期比8.8%減となりました。」
効率的な生産体制は継続しているが、製品売上高の減少により製造原価率が3.7ポイント悪化し、売上総利益は前年同四半期比8.8%減となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、利益面では、前年度から引き続き効率的な生産体制を継続したこともあり、売上総利益は8億52百万円と前年同四半期並みの水準を維持しました。」
前年度から効率的な生産体制を継続し、売上総利益を前年同四半期並みの水準に維持したと説明している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、利益面でも製品原価率の改善により、売上総利益は前年同四半期比19.3%増の29億92百万円となりました。販売費及び一般管理費は、売上高増加に伴い人件費・運送費等が増加した一方、引き続き効率的な営業活動を推進したことにより、全体としては前年同四半期比2.8%増の22億90百万円にとどまりました。」
製品原価率の改善により売上総利益が前年同四半期比19.3%増加し、効率的な営業活動により販管費の増加を2.8%に抑えた。経営効率化・収益力強化の具体的な効果が示されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、利益面でも、製品売上高の増加の影響により製品原価は増加したものの、製品原価率の改善により売上総利益は前年同四半期比24.5%増の19億34百万円となりました。販売費及び一般管理費は、効率的な営業活動を推進した結果、全体としては前年同四半期比4.1%増の15億27百万円にとどまりました。」
製品原価率の改善と効率的な営業活動により、売上総利益が前年同四半期比24.5%増加し、販管費の増加を4.1%に抑えた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上高が増加したものの、営業活動方法見直しによる諸経費の削減により、前年同四半期比では20百万円増の7億29百万円に抑えることが出来ました。」
売上高が増加する中、営業活動方法の見直しによる諸経費削減により、販売費及び一般管理費の増加を20百万円に抑えたと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、営業活動方法の見直しによる諸経費削減効果に加え、売上高の減少に伴う運送費等の低減もあって、前事業年度比では5.2%減の30億97百万円となりました。」
営業活動方法の見直しによる諸経費削減と運送費等の低減により、販売費及び一般管理費が前事業年度比5.2%減少した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、営業活動方法の見直しによる諸経費削減効果に加え、売上高の減少に伴う運送費等の低減もあって、前年同四半期比では2.9%減の22億28百万円となりました。」
営業活動方法の見直しによる諸経費削減と運送費等の低減により、販売費及び一般管理費が前年同四半期比2.9%減少した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、営業活動方法の見直しによる諸経費削減効果に加え、売上高の減少に伴う運送費等の低減もあって、前年同四半期比では3.6%減の14億67百万円となりました。」
営業活動方法の見直しによる諸経費削減と運送費等の低減により、販売費及び一般管理費が前年同四半期比3.6%減少した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、営業活動方法の見直しによる諸経費削減効果に加え、売上高の減少に伴う運送費等の低減もあって、前年同四半期比では2.9%減の7億8百万円となりました。」
営業活動方法の見直しによる諸経費削減効果と運送費等の低減により、販管費が前年同四半期比2.9%減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、従来の営業活動方法を見直したことによる諸経費削減が奏功したことで、全体としては1億3百万円増加の32億66百万円と前事業年度比で3.3%増に留めることが出来ました。」
営業活動方法の見直しによる諸経費削減が奏功し、売上高が増加する中で販管費の増加を前事業年度比3.3%に抑えた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上高増加に伴い運送費等が増加した一方、従来の営業活動方法を見直したことによる諸経費削減が奏功して、全体としては前年同四半期比2.2%減の22億95百万円となりました。」
従来の営業活動方法を見直したことによる諸経費削減により、売上高が増加する中でも販売費及び一般管理費が前年同四半期比2.2%減少した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上高増加に伴い運送費等が増加した一方、従来の営業活動方法を見直したことによる諸経費削減が奏功して全体としては前年同四半期比1.3%減の15億22百万円となりました。」
従来の営業活動方法を見直し、諸経費を削減した結果、売上高が増加する中でも販売費及び一般管理費が前年同四半期比1.3%減少した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上高増加に伴い運送費等が増加した一方、従来の営業活動方法を見直したことによる諸経費削減が奏功して前年同四半期比4.7%減の7億29百万円となりました。」
従来の営業活動方法を見直し、諸経費を削減した結果、販売費及び一般管理費が前年同四半期比4.7%減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「一方、利益面では、売上増加の影響に加え、生産効率の向上により製品原価率が2.1ポイント改善したため、売上総利益は前事業年度比11.1%増の34億70百万円となりました。」
生産効率の向上により製品原価率が2.1ポイント改善し、売上総利益が前年同期比11.1%増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方利益面では、売上増加の影響に加え、製造諸経費の削減等により製品原価率が約3ポイント改善したこと等から、売上総利益は前年同四半期比9.8%増の22億42百万円となりました。」
製造諸経費の削減等により製品原価率が約3ポイント改善し、売上総利益が前年同四半期比9.8%増加した。効率化・収益力強化の具体的な効果が示されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「一方利益面では、売上増加の影響に加え、生産効率改善による諸経費削減等もあり、売上総利益は前年同四半期比13.4%増の15億2百万円となりました。」
生産効率改善による諸経費削減が売上増加とともに売上総利益の前年同四半期比13.4%増に寄与したと説明している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方、利益面では、売上増加の影響に加え、外注加工費等の製造経費減少効果から、売上総利益は前年同四半期比11.2%増の6億77百万円となりました。」
売上増加に加え、外注加工費等の製造経費減少効果により、売上総利益が前年同四半期比11.2%増加した。経営効率化・収益力強化に関する具体的な改善効果が示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、効率的な営業活動の強化による人件費削減を図ったものの、販売強化のため広告宣伝費を中心に諸経費の増加が避けられなかったことから、販売費及び一般管理費は、30億30百万円と前事業年度比で0.6%の減少に止まりました。」
効率的な営業活動の強化を通じた人件費削減を進め、広告宣伝費等の増加がある中でも販管費を前事業年度比0.6%削減した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、営業活動強化に伴う支出増はあったものの、人件費・諸経費削減に取り組んだことから、前年同四半期比1.6%減の22億70百万円となりました。」
営業活動強化に伴う支出増がある一方、人件費・諸経費削減の取り組みにより販売費及び一般管理費が前年同四半期比1.6%減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、人件費・諸経費の削減に注力しましたが、新製品販売強化に伴う諸経費の増加等から、前年同四半期比ほぼ横ばいの15億5百万円となりました。」
人件費・諸経費の削減に注力する方針は続いているが、新製品販売強化に伴う費用増加により、販管費は前年同四半期比でほぼ横ばいとなった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、売上減少に伴う人件費・諸経費の削減に注力しましたが、新製品販売強化に伴う諸経費増加等から、前年同四半期ほぼ横ばいの7億51百万円となりました。」
売上減少を受けた人件費・諸経費の削減に注力する一方、新製品販売強化に伴う諸経費増加により販管費は前年同四半期ほぼ横ばいとなった。効率化・費用削減の取り組みは継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「② 生産性及び品質の維持向上を図るとともに、一層の原価削減を進めることで、市場競争力の強化を図ってまいります。③ 常に創造と改善に努め、経営全般の合理化、効率化を推進してまいります。」
生産性・品質の向上、原価削減、経営全般の合理化・効率化を通じて市場競争力と収益力を高める方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、利益面では、商品原価率の改善があったものの、売上総利益は前年同四半期比1.5%増の21億4百万円にとどまりました。」
商品原価率の改善はあったものの、売上総利益の増加は1.5%にとどまり、経営効率化・収益力強化の方針自体に新たな達成事項は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方、利益面では、引き続き生産効率の向上に努めましたが、各種製品の供給体制強化に伴う諸経費増加等から、売上総利益は前年同四半期比1.8%減の13億49百万円となりました。」
生産効率の向上への取り組みを継続しているが、供給体制強化に伴う諸経費増加により売上総利益は減少した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「一方、利益面では、各種製品の供給体制強化に伴う製造諸経費負担は続いているものの、商品原価率の改善もあり、売上総利益は前年同四半期比1.7%増の6億57百万円となりました。」
商品原価率の改善により、売上総利益が前年同四半期比1.7%増加した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、利益面では、引き続き生産効率の向上に取り組みましたが、各種製品の供給体制強化に伴う人件費、諸経費増により製品原価が増加したため、売上総利益は前年同四半期比18.8%減の20億73百万円となりました。」
生産効率の向上への取り組みを引き続き実施しているが、供給体制強化に伴う費用増加により売上総利益は前年同期を下回った。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、利益面では、引き続き生産効率の向上や製造経費削減に取り組みましたが、年度後半に向けての各種製品の供給体制強化に伴う人件費、諸経費増加等により、売上総利益は前年同四半期比16.4%減の13億73百万円となりました。」
生産効率の向上と製造経費削減への取り組みを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「この役割を確実に果たすために、今後も経営の効率化と収益力の強化を図ってまいります。」
方向性は示されているが、具体的な数値目標や期限は記載されていない。