販売チャネル変革に伴う業界再編リスク
FY2019-Q1に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-04-03。
リヒトラブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-04-03悪化業績予想の修正
「取扱先におきましても、既存の文具・事務用品専門店から総合スーパーやコンビニエンスストア、ホームセンター、ドラッグストア等業態の枠を超える変化が更に進んできております。」
販売先の異業態化がさらに進展していると記載し、販売チャネル構造の変化を具体化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「取扱先におきましても、文具店や事務用品専門店から総合スーパーやコンビニエンスストア、ホームセンター、ドラッグストア等業態の枠を超える変化がより進んできております。」
販売チャネルの異業態化が、従来の総合スーパー・コンビニ・ドラッグストア等からホームセンターを含む形でさらに進展していると記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「販売チャネルにつきましてはキャッシュレス化の加速によりEC市場の成長が進んでおりますが、インバウンド需要の拡大により量販店を中心に実店舗での販売も堅調に推移しております。」
EC成長、実店舗販売、異業態への取扱先拡大という販売チャネルの構造変化を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、販売チャネルでは、通販ルートへのシフトが進み、キャッシュレス支払の浸透によりEC市場の成長は続いております。店頭ルートも文具、事務用品専門店から総合スーパーやコンビニエンスストア、ドラッグストア等業態の枠を越えた取扱先が増加しております。」
EC成長と通販ルートへのシフト、専門店から異業態への店頭取扱先拡大という販売チャネルの構造変化を継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、販売チャネルは、通販ルートへのシフトが進み、キャッシュレス支払の浸透によりEC市場の成長は続いております。店頭ルートも文具、事務用品専門店からスーパー・コンビニ・ドラッグストア等業態の垣根を越えた取扱先が増加しております。」
EC市場の成長、通販ルートへのシフト、業態の垣根を越えた店頭取扱先の増加という業界構造の変化を継続して記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また、販売チャネルもEC市場の拡大により国内・海外ともに通販ルートへのシフトがより鮮明となっており、周辺業界との垣根も失われつつあります。」
従来の業界内淘汰・再編リスクの記述から、EC拡大による通販ルートへのシフトと周辺業界との境界消失という構造変化へ重点が移っている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、このような変化が流通・販売チャネルの構造的な変革や業界内での淘汰を促すこととなり、メーカーから小売りに跨る業界再編の動きが加速しつつあります。」
販売チャネルの構造変革、業界内の淘汰、メーカーから小売りにまたがる再編の加速を継続して記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、流通・販売チャネルの構造的な変革とともに業界内での淘汰が進み、メーカーから小売りに跨る業界再編の動きが加速していく可能性が高まっております。」
販売チャネル変革に伴う業界再編について、淘汰が進み、再編加速の可能性が高まっているとリスク認識を強めている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、流通・販売チャネルの構造的な変革とともに業界内での淘汰が進み、メーカーから小売に跨る業界再編の動きが加速していく可能性があります。」
販売チャネルの変革に伴う再編について、進行中の流れから、業界内の淘汰と再編加速の可能性へとリスク認識が強まっている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「専門小売店から量販店・通販への販売チャネルのシフトや、海外マーケット進出への取組も更に強まっていく状況にあります。」
販売チャネルの構造変革と海外進出の強まりを、業界再編につながる環境変化として継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、法人需要からパーソナル需要へのシフトが更に強まっていく中で、流通・販売チャネルの構造的な変革が急速に進んでおり、業界内の再編の流れが不可避となっております。」
販売チャネルの構造変革と業界再編について、不可避の流れが進んでいるとの認識を継続して示している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「物流も含めた販売チャネルの構造的な変革が不可避となっており、業界内の大きな再編の流れが進みつつあります。」
販売チャネルの構造変革を背景とする業界再編について、可能性の記載から、再編の流れが進行しているとの記載に変化している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「今後業界内の大きな再編の可能性も想定される環境にあります。」
物流を含む販売チャネルの構造変革を背景に、今後の業界内の大規模な再編の可能性を新たなリスクとして明示している。