債権回収・金融機関破綻・環境規制
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
任天堂がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「上記のほか、売上債権の回収不能、金融機関の破綻、環境に関する規制、あるいは、不測の事態によるコーポレートブランドの毀損、政情の変化、急激な気候変動、自然災害や感染症の拡大等により業績及び財務状況に悪影響が及ぶ可能性があります。」
信用・金融・環境規制・ブランド毀損、政情、気候変動、自然災害、感染症に関する追加的リスクを再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「上記のほか、売上債権の回収不能、金融機関の破綻、環境に関する規制、あるいは、不測の事態によるコーポレートブランドの毀損、政情の変化、急激な気候変動、自然災害や感染症の拡大等により業績及び財務状況に悪影響が及ぶ可能性があります。」
信用・金融・環境規制・ブランド毀損、政情、気候変動、自然災害、感染症に関する追加的リスクを再確認している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「上記のほか、売上債権の回収不能、金融機関の破綻、環境に関する規制、あるいは、不測の事態によるコーポレートブランドの毀損、政情の変化、急激な気候変動、自然災害や感染症の拡大等により業績及び財務状況に悪影響が及ぶ可能性があります。」
従来の信用・金融・環境規制・ブランド毀損等に加え、感染症の拡大を明示し、その他のリスク要因の範囲を広げている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「上記のほか、売上債権の回収不能、金融機関の破綻、環境に関する規制、あるいは、不測の事態によるコーポレートブランドの毀損、政情の変化、急激な気候変動や自然災害等により業績及び財務状況に悪影響が及ぶ可能性があります。」
その他のリスクとして、従来の要因に加え、政情の変化と急激な気候変動を明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「上記のほか、売上債権の回収不能、金融機関の破綻、環境に関する規制、あるいは、不測の事態によるコーポレートブランドの毀損、自然災害等により業績及び財務状況に悪影響が及ぶ可能性があります。」
債権回収、金融機関、環境規制、ブランド毀損および自然災害に関する追加的リスクを再確認している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「上記のほか、売上債権の回収不能、金融機関の破綻、環境に関する規制、あるいは、不測の事態によるコーポレートブランドの毀損、自然災害等により業績及び財務状況に悪影響が及ぶ可能性があります。」
従来の債権回収、金融機関、環境規制、ブランド毀損に加えて、自然災害を追加的な影響要因として明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「上記のほか、売上債権の回収不能、金融機関の破綻、環境に関する規制、あるいは、不測の事態によるコーポレートブランドの毀損等により業績及び財務状況に悪影響が及ぶ可能性があります。」
債権回収、金融機関、環境規制およびコーポレートブランド毀損に関する追加的リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「上記のほか、売上債権の回収不能、金融機関の破綻、環境に関する規制等により業績や財務状況に悪影響が及ぶ可能性があります。」
債権回収、金融機関、環境規制に関する追加的リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「上記のほか、売上債権の回収不能、金融機関の破綻、環境に関する規制等により業績や財務状況に悪影響が及ぶ可能性があります。」
個別の詳細を示さず、信用・金融・環境規制に関する追加的なリスクをまとめている。