異なる素材・技術・事業を組み合わせた価値創出『Integration for Innovation』
FY2017に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- 2026-05-12前進決算説明資料
「ＲＰ東プラ（株）への地中熱システム導入、新規受注活動の為の共同試作実施など、引続き提携関係の強化を図る」
ＲＰ東プラとの提携について、地中熱システムの導入や共同試作という具体的な連携施策を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社および当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容について重要な変更がないことを記載しており、既存事業を組み合わせて価値創出を図る従来の事業運営を維持している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは「異なる特徴を持つモノを複数組み合わせることで新たな価値を生み出すこと」すなわち『マテリアルシナジー』を事業キーワードとして、売上の伸張、収益性の向上、および事業領域の拡大に取り組んでおります。」
『マテリアルシナジー』を事業キーワードとし、素材・技術、事業、成長手段、地域、パートナーの組み合わせを成長の基本に置く方針を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社とＲＰ東プラは、両社提携による事業戦略推進加速に関する協議を進めた結果、製造・開発・販売等各方面での提携により相互に事業の強化を図っていくことが可能であるとの共通理解に至りました。」
ＲＰ東プラとの提携により、製造・開発・販売を組み合わせて事業強化を図る『マテリアルシナジー』の方向性を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社とＲＰ東プラは、両社提携による事業戦略推進加速に関する協議を進めた結果、製造・開発・販売等各方面での提携により相互に事業の強化を図っていくことが可能であるとの共通理解に至りました。」
ＲＰ東プラとの資本業務提携を通じて、製造・開発・販売を組み合わせた事業強化とシナジー創出を図る方針を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社とＲＰ東プラは、両社提携による事業戦略推進加速に関する協議を進めた結果、製造・開発・販売等各方面での提携により相互に事業の強化を図っていくことが可能であるとの共通理解に至りました。」
ＲＰ東プラとの資本業務提携を通じ、製造・開発・販売を組み合わせた事業間シナジー創出を具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社および当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないと記載しており、既存事業を組み合わせて価値創出を図る従来の事業運営を維持している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社および当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないと記載しており、既存事業を組み合わせて価値創出を図る従来の事業運営を維持している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは「異なる特徴を持つモノを複数組み合わせることで新たな価値を生み出すこと」すなわち『マテリアルシナジー』を事業キーワードとして、売上の伸張、収益性の向上、および事業領域の拡大に取り組んでおります。」
『マテリアルシナジー』を事業キーワードとし、素材・技術、事業、成長手段、地域、パートナーの組み合わせを成長の基本に置く方針を再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年末において、「インテリア事業」を営んでいた（株）ウェーブロックインテリア株式の51％を譲渡し、連結範囲から除外し、持分法適用の範囲に含めております。これにより、「インテリア事業」の報告セグメントを廃止し、「マテリアルソリューション事業」および「アドバンストテクノロジー事業」を報告セグメントとしております。」
WIT株式の一部譲渡に伴うインテリア事業の報告セグメント廃止と、2セグメント体制への変更を引き続き記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは「異なる特徴を持つモノを複数組み合わせることで新たな価値を生み出すこと」すなわち『マテリアルシナジー』を事業キーワードとして、売上の伸張、収益性の向上、および事業領域の拡大に取り組んでおります。」
従来の『Integration for Innovation』という呼称から『マテリアルシナジー』へ改称し、素材・技術、事業、成長手段、地域、パートナーの5つの組み合わせを引き続き戦略の中核に置いている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ダイオ化成株式会社および日本ウェーブロック株式会社は、2020年４月１日付で株式会社イノベックスを存続会社とする吸収合併により消滅したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
マテリアルソリューション事業における2社の吸収合併と連結範囲からの除外を、前四半期に続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ダイオ化成株式会社および日本ウェーブロック株式会社は、2020年４月１日付で株式会社イノベックスを存続会社とする吸収合併により消滅したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
マテリアルソリューション事業における2社の吸収合併と連結範囲からの除外について、前四半期に続き記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ダイオ化成株式会社および日本ウェーブロック株式会社は、2020年４月１日付で株式会社イノベックスを存続会社とする吸収合併により消滅したため、当第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
マテリアルソリューション事業において、2社を株式会社イノベックスに吸収合併する組織統合を実施し、グループ内の事業統合を具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、第１四半期連結会計期間から、昨年１月に実施した組織再編に伴い、報告セグメントを、従来の「インテリア事業」、「編織事業」、「産業資材・包材事業」および「アドバンストテクノロジー事業」の４区分から「インテリア事業」、「マテリアルソリューション事業」および「アドバンストテクノロジー事業」の３区分に変更しております。」
異なる製品分野の融合を目的とした組織再編と、報告セグメントを４区分から３区分へ変更した運用を引き続き記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「ところで、当社グループの報告セグメントは、従来「インテリア事業」、「編織事業」、「産業資材・包材事業」および「アドバンストテクノロジー事業」の４区分としておりましたが、本年１月に実施した組織再編に伴い、当第１四半期連結会計期間から、従来の４区分を改め、「インテリア事業」、「マテリアルソリューション事業」および「アドバンストテクノロジー事業」の３区分に変更しました。」
フィルム・シート製品と網製品を扱う事業の組織再編を受け、報告セグメントを４区分から３区分へ変更した。グループ内資源の融合と補完関係を生かした競争力強化を、運営上の変更として具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは「異なる特徴を持つモノを複数組み合わせることで新たな価値を生み出すこと」すなわち『Integration for Innovation』を事業キーワードとして、売上の伸張、収益性の向上、および事業領域の拡大に取り組んでおります。」
『Integration for Innovation』を事業キーワードとし、素材・技術、事業、成長手段、地域、パートナーの組み合わせによって成長を図る方針を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは「異なる特徴を持つモノを複数組み合わせることで新たな価値を生み出すこと」すなわち『Integration for Innovation』を事業キーワードとして、売上の伸張、収益性の向上、および事業領域の拡大に取り組んでおります。」
素材・技術、事業、成長手段、地域、パートナーの5つの組み合わせを具体的な戦略要素として列挙している。