フランチャイズ店舗の積極展開
FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち10回が「後退」で、最初の「後退」はFY2021。直近の記載は2026-10-09。
ヴィア・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。18社中3社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに3社。
- 2026-10-09後退月次
「ＦＣ店舗 25 25 25 24 23 22 22」
ＦＣ店舗数は2026年4月の25店舗から9月末の22店舗へ減少し、積極展開よりも店舗数の縮小が続いている。 - FY2026後退有価証券報告書
「店舗数については、開店が２店舗、閉店が20店舗（うち、ＦＣ４店舗）となり、当連結会計年度末の店舗数は、287店舗（うち、ＦＣ25店舗）となりました。」
FC店舗は前期末の29店舗から25店舗へ減少し、FC積極展開よりも店舗整理が続いている。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「店舗数については、閉店が７店舗（うち、ＦＣ１店舗）となり、当中間連結会計期間末の店舗数は、298店舗（うち、ＦＣ28店舗）となりました。」
FC店舗は前期末の29店舗から28店舗へ減少し、積極展開よりも店舗整理が続いている。 - FY2025後退有価証券報告書
「店舗数については、開店が４店舗（うちＦＣ１店舗）、閉店が11店舗（うちＦＣ１店舗）となり、当連結会計年度末の店舗数は、305店舗（うちＦＣ29店舗）となりました。」
当期はFC店舗を1店舗開店する一方で1店舗閉店し、期末FC店舗数は29店舗となった。積極展開の目標に対して、FC店舗数は前中間期末の30店舗から減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「店舗数については、開店が３店舗（うち、ＦＣ１店舗）、閉店が４店舗となり、当中間連結会計期間末の店舗数は、311店舗（うち、ＦＣ30店舗）となりました。」
当中間連結会計期間にFC店舗1店舗を含む3店舗を開店し、期末のFC店舗数は30店舗となった。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「店舗数については、開店が２店舗、閉店が14店舗（うち、ＦＣ２店舗）となり、当第３四半期末の店舗数は、312店舗（うち、ＦＣ29店舗）となりました。」
FCの積極展開に関する記載ではなく、FC2店舗を含む14店舗の閉店と、期末FC店舗数29店舗への減少を開示している。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「店舗数については、開店が２店舗、閉店が11店舗（うち、ＦＣ１店舗）となり、当第２四半期末の店舗数は、315店舗（うち、ＦＣ30店舗）となりました。」
ＦＣ１店舗を含む11店舗を閉店し、ＦＣ店舗数は前期末の31店舗から30店舗へ減少した。積極展開よりも店舗整理が続いている。 - FY2023後退有価証券報告書
「店舗数については、開店が１店舗（うちＦＣ１店舗）、閉店が29店舗（うちＦＣ７店舗）うち当期末の店舗数は、324店舗（うちＦＣ31店舗）となりました。」
FCの積極展開よりも店舗整理が続き、当期はFC1店舗を開店する一方で7店舗を閉店し、期末FC店舗数は31店舗となった。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「店舗数については、開店が１店舗（うち、ＦＣ１店舗）、閉店が27店舗（うち、ＦＣ５店舗）となり、当第３四半期末の店舗数は、326店舗（うち、ＦＣ33店舗）となりました。」
フランチャイズ店舗の積極展開ではなく、当四半期にＦＣ1店舗を開店する一方で5店舗を閉店し、ＦＣ店舗数は34店舗から33店舗へ減少した。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「店舗数については、閉店が17店舗（うち、ＦＣ３店舗）となり、当第１四半期末の店舗数は、335店舗（うち、ＦＣ34店舗）となりました。」
フランチャイズ店舗の積極展開ではなく、ＦＣ３店舗を含む17店舗の閉店とＦＣ店舗数34店舗への縮小を記載している。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社グループ傘下の事業会社において、「備長扇屋」「やきとりの扇屋」「魚や一丁」「日本橋紅とん」について、フランチャイズ加盟契約者との間で「フランチャイズ加盟契約」を締結し、フランチャイズ展開を行っております。」
フランチャイズ店舗の積極展開という計画上の重点政策ではなく、既存のFC契約・運営の説明として記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「フランチャイズ業態の積極開発と加盟店展開」」
フランチャイズ業態の開発と加盟店展開を戦略方針として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「フランチャイズ業態の積極開発と加盟店展開」」
フランチャイズ業態の開発と加盟店展開を戦略方針として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「フランチャイズ業態の積極開発と加盟店展開」」
フランチャイズ業態の開発と加盟店展開という方針を継続している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「「フランチャイズ業態の積極開発と加盟店展開」」
フランチャイズ業態の開発と加盟店展開という表現を引き続き用いている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「「フランチャイズ業態の積極開発と加盟店展開」」
フランチャイズ業態の開発と加盟店展開という表現を引き続き用いている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「「フランチャイズ業態の積極開発と加盟店展開」」
従来の「フランチャイズ店舗の積極展開」から変更された「フランチャイズ業態の積極開発と加盟店展開」という表現を、新3ヵ年計画でも継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「フランチャイズ業態の積極開発と加盟店展開」
従来の「フランチャイズ店舗の積極展開」から、フランチャイズ業態の開発と加盟店展開を組み合わせた表現に変更された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「フランチャイズ店舗の積極展開」」
フランチャイズ店舗の積極展開を重点政策として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「フランチャイズ店舗の積極展開」」
フランチャイズ店舗の積極展開を重点政策として再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「フランチャイズ店舗の積極展開」」
中期経営計画の重点政策として、フランチャイズ店舗の拡大を掲げている。