成長製品・研究開発と省力化への設備投資
FY2016に初出。32回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-05-22。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに35社。
- 2026-05-22前進決算説明資料
「分業の推進により、実験件数が2025年3月期比で1.2倍に増加」
研究開発について、分業、実験装置の自動化、MI導入およびデータ解析・AI活用により、実験件数を増加させる進展を示している。 - FY2026研究員数・研究開発費の減少有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発体制は、日本の開発部門において総員33名が従事しており、研究開発費として554百万円(日本において544百万円、米国において10百万円(67千米ドル))を投入いたしました。」
研究開発費は前年度の584百万円から554百万円、研究開発従事者数は前年度の53名から33名となった。研究開発活動の方針は継続しているが、投入規模が縮小している。 - 2026-04-24前進決算説明資料
「MIツール（Materials Informatics）の導入やロボティクスの検討など、開発基盤の高度化・効率化を進めています。」
研究開発・省力化に関する施策として、MIツール導入とロボティクス検討を具体的に記載している。 - FY2026-H1中間研究開発費の減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は 281百万円 であります。」
中間連結会計期間の研究開発費は281百万円となり、前年同期の293百万円から減少している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1中間研究開発費の増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は 293百万円 であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間連結会計期間の研究開発費は293百万円となり、前年同期の286百万円から増加した。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024研究員数・設備投資額の減少と研究開発費の微増有価証券報告書
「当連結会計年度では当社の技術開発センター(埼玉県さいたま市所在)で、研究員として総員53名が研究開発に携わっており、研究開発費として589百万円(日本において580百万円、米国において9百万円(62千米ドル))を投入いたしました。」
研究開発費は前年度588百万円から589百万円へ微増した一方、研究員数は58名から53名となった。また、設備投資額は450百万円と開示されている。 - FY2024-Q3第3四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 431百万円 であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は431百万円となり、前年同期の443百万円から減少している。 - FY2024-Q2第2四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 286百万円 であります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の298百万円から286百万円へ減少している。 - FY2024-Q1第1四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は143百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の145百万円から143百万円へ減少している。 - FY2023研究開発費・設備投資額の増加有価証券報告書
「当連結会計年度では当社の技術開発センター(埼玉県さいたま市所在)で、研究員として総員58名が研究開発に携わっており、研究開発費として588百万円(日本において578百万円、米国において9百万円(71千米ドル))を投入いたしました。第63期からは、アウトプットの飛躍的向上を目的とし、製品開発のワークフロー改革に着手しました。」
研究開発費は前年度559百万円から588百万円へ増加し、58名が研究開発に従事している。製品開発ワークフロー改革にも着手している。 - FY2023-Q3第3四半期研究開発費の増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 443百万円 であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の421百万円から443百万円へ増加している。 - FY2023-Q2第2四半期研究開発費の増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は298百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の286百万円から298百万円へ増加している。 - FY2023-Q1第1四半期研究開発費の増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は145百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の142百万円から145百万円へ増加している。 - FY2022-Q3第3四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は421百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の464百万円から421百万円へ減少している。 - FY2022-Q2第2四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は286百万円であります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の318百万円から286百万円へ減少している。 - FY2022-Q1第1四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は142百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の160百万円から142百万円へ減少している。 - FY2021研究開発費・設備投資額の減少有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、長期的に成長が期待できる製品分野及び研究開発分野に重点を置き、合わせて省力化、合理化及び信頼性向上のための投資を行っております。 当連結会計年度の設備投資額は合計で 192 百万円となりました。」
成長製品・研究開発、省力化・合理化・信頼性向上への投資方針は維持されているが、設備投資額は前年度の563百万円から192百万円へ減少した。研究開発費も前年度808百万円から611百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は464百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を464百万円と記載している。 - FY2021-Q2第2四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は318百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同四半期累計期間の423百万円から318百万円となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は160百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を160百万円と記載している。 - FY2020設備投資額の減少有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は合計で563百万円となりました。」
設備投資額は前年度の859百万円から563百万円に減少した。成長製品・研究開発、省力化・合理化・信頼性向上への投資方針自体は継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は215百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を215百万円と記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度では当社の技術開発センター(埼玉県さいたま市所在)で、研究員として総員68名が、さらに米国の連結子会社KIMOTO TECH,INC.内に所在するTECH CENTERで総員7名の計75名が研究開発に携わっており、研究開発費として809百万円(日本において680百万円、米国において129百万円(1,167千米ドル))を投入いたしました。」
日本・米国の計75名が研究開発に従事し、研究開発費809百万円を投入している。成長製品・研究開発への投資方針に実質的な変更はない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は610百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を610百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は403百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を403百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は206百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を206百万円と記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は合計で859百万円となりました。」
成長製品・研究開発、省力化・合理化・信頼性向上を目的とする投資を継続し、当年度の設備投資額を859百万円と記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「フィルム事業は、急速な市場拡大が見込まれるIoT市場を中心に海外での飛躍的成長を目指すとともに、その成長を確実にするための基盤固めとして、より一層のグローバル化と人材育成を図り、高付加価値品に注力した収益性の高いビジネスの創出を図ってまいります。」
新設のコンパクトな製造ラインを活用した事業拡大を含む設備・成長投資を継続している。研究開発費は当第3四半期連結累計期間で615百万円。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「北米工場製造品は、IoT関連製品を中心に堅調に推移しました。新設したコンパクトな製造ラインを活かし、事業の更なる拡大を図ります。」
北米工場にコンパクトな製造ラインを新設し、それを活用して事業拡大を図るという具体的な設備面の進展を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は219百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を219百万円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は685百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を685百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、長期的に成長が期待できる製品分野及び研究開発分野に重点を置き、合わせて省力化、合理化及び信頼性向上のための投資を行っております。」
成長製品分野・研究開発分野に加え、省力化、合理化、信頼性向上にも投資の重点を置いている。