ヨネックス（7906）・事実前進
収益認識会計基準等の適用
FY2022-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2022-Q3。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による販売取引・ポイント・返品の収益認識変更69社が書いているテーマ・逆風20社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている69社のうち14社を表示しています。上の文は69社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、従来の方法に比べて、当第３四半期連結累計期間の売上高が309百万円、売上原価が110百万円、販売費及び一般管理費が104百万円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が94百万円それぞれ減少しております。」
収益認識会計基準の適用影響が、第3四半期累計で売上高309百万円、営業利益等94百万円の減少として具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、第１四半期連結会計期間の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の期首残高が418百万円減少しております。また、従来の方法に比べて、当第２四半期連結累計期間の売上高が273百万円、売上原価が114百万円、販売費及び一般管理費が68百万円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が90百万円それぞれ減少しております。」
収益認識会計基準の適用影響が、利益剰余金の期首残高418百万円減少、当第2四半期累計期間の売上高273百万円減少、営業利益等90百万円減少として具体化した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準等を2021年4月1日から適用し、返品・値引き、販売時付与ポイント、顧客に支払われる対価の会計処理を変更した。適用により利益剰余金の期首残高は417百万円減少し、当四半期の売上高は255百万円、営業利益等は93百万円減少した。