新型コロナウイルス感染症によるスポーツ活動・販売・サプライチェーンの停止

「当社の事業はスポーツ用品の中でも競技に特化した製品が中心となっており、スポーツ活動自体が消費と密接に結びついているため、感染症によるパンデミック、地震や洪水等の大規模自然災害、事故、紛争やテロ等が発生し人々の活動が停止した場合には、当社の販売市場の需要動向に大きな影響を受ける可能性があります。」

「中国販売子会社では、第１四半期前半は前年第４四半期からの感染症拡大の影響が残ったものの、その後早期にスポーツ活動が回復しました。」

「国際大会を含む各種大会の開催が戻り、当社が企画するイベントや草の根販促活動、大会での当社契約選手の活躍も市場を活性化し、世界各地域でスポーツ需要が堅調に推移した」

「中国販売子会社では、前期末（2022年12月）からの新型コロナ感染拡大による影響が当第１四半期前半まで継続したものの、その後早期に大会やイベントを再開させたこともあってバドミントン需要が回復し、四半期としては前年同期比で増収となりました。」

「当第３四半期連結累計期間においては、これまでの当社グループの事業活動に対する影響は限定的であり、スポーツ大会やイベントの再開による市場の回復基調が継続するものと仮定をおいております。」

「当第２四半期連結累計期間においては、これまでの当社グループの事業活動に対する影響は限定的であり、スポーツ大会やイベントの再開による市場の回復基調が継続するものと仮定をおいております。」

「各地域で本格的に需要が回復したことですべてのセグメントで増収増益となり、売上高、利益ともに第１四半期として過去最高値を計上しました。」

「当第３四半期連結会計年度における当社グループの業績は、新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた前年に比べ、すべてのセグメントで増収増益となりました。」

「ドイツ販売子会社では、バドミントン用品はワクチン接種が進み、屋内競技施設の規制が徐々に緩和されたことにより回復基調となり、テニス用品は引き続きラケットを中心に好調を維持し、累計で増収となりました。イギリス販売子会社では、テニス用品は規制が緩和し需要が回復するも、屋内スポーツであるバドミントン用品は新型コロナウイルス感染症の影響で規制が継続しており、減収となりました。」

「北米販売子会社では、新型コロナウイルス感染症の影響による屋内競技施設の閉鎖や規制が継続し、バドミントン用品が大幅な減収の一方で、テニスへの注目の高まりが継続していることに加え、２月の全豪オープンでの大坂なおみ選手の優勝の話題や、試打機会の創出による販促活動が奏功しテニスラケットをはじめとするテニス用品が好調を維持しました。」

「新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大し、感染状況が改善していない地域でのロックダウンや外出規制、各種大会等の中止、販売店の閉鎖などにより、事業活動への影響を受けております。」

「最初に新型コロナウイルス感染症が広がった中国は前年並みの水準まで回復し、続いて日本国内、北米も回復基調となりました。第２四半期と比較して減収幅は小幅となりましたが、第１四半期の減収の影響や、感染状況が改善していない東南アジア、インド、イギリス等の地域では主力のバドミントンにおける屋内競技施設の閉鎖や利用制限等が影響し、連結売上高は35,715百万円（前年同四半期比23.3％減）となりました。」

「最初に新型コロナウイルス感染症が広がった中国では比較的早く需要が回復し、その後日本国内も徐々に回復基調となっていますが第１四半期の減収の影響が大きいことに加え、東南アジア、インド、ヨーロッパ等の地域では感染状況が改善せず、厳しい状況が続いていることから、連結売上高の大半を占める日本とアジアセグメントをはじめ、全てのセグメントにおいて減収となりました。」

「以上のことから連結売上高は8,199百万円（前年同四半期比44.2％減）となりました。各競技の国内外の大会中止等に伴う広告宣伝費の減少に加え、販管費の削減に取り組みましたが、減収に伴う売上総利益減少の影響が大きく営業損失は1,402百万円（前年同四半期は152百万円の営業利益）」

「2019年12月以降、新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大し、日本国内における全国一斉休校措置や緊急事態宣言の発令、海外各国での外出制限により、多くの販売店が休業し競技施設も閉鎖されたことで人々のスポーツ活動が一時的にほぼ停止した状態となり、当社の事業活動への影響は避けられない状況となっております。」