北米での値引き率抑制による粗利率改善
FY2018-Q2に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2025前進有価証券報告書
「利益については、人件費等の販管費は増加したものの、増収及びセールスミックスの変化に伴う売上総利益率の改善による売上総利益の増加が上回り増益となりました。この結果、売上高は6,354百万円（前期比15.3％増）、営業利益は560百万円（前期比123.0％増）となりました。」
北米販売子会社で、セールスミックスによる粗利率改善と増収により営業利益が前年比123.0％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益については、人件費等の販管費は増加したものの、セールスミックスの変化による売上総利益率の改善や増収に伴う売上総利益の増加が上回り増益となりました。この結果、売上高は3,109百万円（前年同期比1.6％増）、営業利益は329百万円（前年同期比13.2％増）となりました。」
北米販売子会社ではセールスミックスによる粗利率改善が増収効果とともに増益へつながり、営業利益は前年同期比13.2％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「それに加えて当社における動画やSNSを使ったマーケティング施策、新製品ラケットの好評、大坂なおみ選手の全米オープン優勝等の活躍の話題などがかみ合う形で大きく成長しました。そして2020年３月期から取り組んでいた北米販売子会社での営業体制の再構築や価格体系の整備も売上増、及び収益性改善に寄与しました。」
北米販売子会社で2020年3月期から進めた営業体制の再構築・価格体系整備が、売上増と収益性改善に寄与した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益については、売上総利益率の改善により増益となりました。」
北米販売子会社では、売上総利益率の改善による増益を引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「利益については、取引価格の見直しによる売上総利益率の改善もあり増益となりました。」
北米販売子会社で取引価格を見直し、粗利率改善と増益につなげる施策を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「北米販売子会社では、テニスにおいて地元若手契約選手の活躍によるヨネックスブランドへの注目度の高まりや新製品発売効果により、テニス用品の売上が伸張したことに加え、バドミントン用品の売上が堅調に推移したことで前年同四半期比増収となりました。利益については、取引価格の見直しによる売上総利益率の改善もあり増益となりました。」
北米では取引価格の見直しによる売上総利益率改善と、契約選手・新製品による販売拡大を引き続き記載している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「利益については、値引き率抑制等による売上総利益率の改善もあり増益となりました。」
北米販売子会社で値引き率を抑制し、売上総利益率の改善と増益につなげる施策が初めて記載されている。