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ヨネックス(7906)・事実前進直近の決算説明資料(2026-08-10)では「実績引用」

第1四半期の増収増益

FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-10。

34記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018-Q1 – FY2023-Q1前進FY2025-H1 – 2026-08-102016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 220242025: 220252026: 32026
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第1四半期累計期間の過去最高益9社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「しかし、売上総利益の増加が大きく、過去最高益を計上しました。以上のことから連結売上高は163,643百万円(前期比18.3%増)、営業利益は16,546百万円(前期比16.7%増)となりました。」

    売上高163,643百万円、営業利益16,546百万円となり、連結売上高・営業利益とも過去最高を更新した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「海外子会社では為替が円高に推移したことによる下押し影響があったものの、連結売上高は中間連結会計期間として過去最高値を計上しました。利益面においては、販管費はグローバルでのさらなる市場活性化とブランド認知拡大に向けたマーケティング投資強化に伴う広告宣伝費や人件費を中心に増加したものの、増収による売上総利益の増加が上回り、中間連結会計期間として過去最高益を計上しました。」

    中間連結会計期間として売上高・利益が過去最高となり、マーケティング投資や人件費の増加を上回る増収効果が表れた。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「しかし、売上総利益の増加が大きく、過去最高益を計上しました。以上のことから連結売上高は138,276百万円(前期比18.8%増)、営業利益は14,176百万円(前期比22.1%増)となりました。」

    連結売上高138,276百万円、営業利益14,176百万円となり、売上高・利益の過去最高を更新した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「一方で販管費はグローバルでのIT強化に伴うシステム関連費用、減価償却費、人件費の増加に加え、国際大会開催に伴うマーケティング強化により広告宣伝費が増加したものの、売上総利益の増加が大きく、中間連結会計期間として過去最高益を計上しました。以上のことから連結売上高は66,942百万円(前年同期比16.0%増)、営業利益は7,691百万円(前年同期比37.1%増)となりました。」

    連結売上高66,942百万円、営業利益7,691百万円となり、中間連結会計期間として売上高・利益の過去最高を更新した。
  5. FY2024-Q3過去最高売上・減益幅縮小有価証券報告書

    「以上のことから連結売上高は85,172百万円(前年同四半期比7.0%増)、営業利益は8,204百万円(前年同四半期比11.9%減)となりました。為替差益の発生により経常利益は8,583百万円(前年同四半期比6.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,279百万円(前年同四半期比6.3%減)となりました。」

    第3四半期累計の連結売上高は過去最高値となった一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。営業利益の減少幅は第2四半期累計の21.1%減から11.9%減へ縮小した。
  6. FY2024-Q2過去最高売上も減益継続有価証券報告書

    「以上のことから連結売上高は57,725百万円(前年同四半期比15.2%増)、営業利益は5,612百万円(前年同四半期比21.1%減)となりました。為替差益の発生により経常利益は6,220百万円(前年同四半期比20.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,396百万円(前年同四半期比21.4%減)となりました。」

    連結売上高は57,725百万円で過去最高値となった一方、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益は前年同期を下回り、過去最高売上と減益が併存した。
  7. FY2024-Q1過去最高売上も減益有価証券報告書

    「以上のことから連結売上高は27,992百万円(前年同四半期比18.1%増)、営業利益は2,774百万円(前年同四半期比18.9%減)となりました。」

    第1四半期の連結売上高は27,992百万円で過去最高値となった一方、広告宣伝費・人件費等の増加により営業利益は前年同期比18.9%減となった。
  8. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループの業績は、各地域で需要が活性化し、売上高、利益ともに第3四半期累計として過去最高値を計上しました。連結売上高は79,632百万円(前年同四半期比47.5%増)となりました。営業利益は9,317百万円(前年同四半期比55.9%増)と大幅な増益となりました。」

    各地域の需要活性化を背景に、第3四半期累計として売上高・利益が過去最高となり、売上高79,632百万円、営業利益9,317百万円となった。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの業績は、各地域で継続的な需要の回復が見られ、売上高、利益ともに第2四半期累計として過去最高値を計上しました。」

    各地域の需要回復を背景に、第2四半期累計として売上高・利益が過去最高となった。連結売上高は50,092百万円、営業利益は7,116百万円である。
  10. FY2023-Q1第1四半期として過去最高の増収増益有価証券報告書

    「各地域で本格的に需要が回復したことですべてのセグメントで増収増益となり、売上高、利益ともに第1四半期として過去最高値を計上しました。」

    第1四半期として売上高・利益が過去最高となり、全セグメントの増収増益へ業績局面が進展した。
  11. FY2022-Q3第3四半期に過去最高の増収増益有価証券報告書

    「主にバドミントン用品の販売が好調に推移している中国販売子会社の業績が大きく伸長したことにより、売上高、利益ともに第3四半期としては過去最高値を計上しました。」

    中国販売子会社のバドミントン用品販売の伸長により、第3四半期として売上高・利益が過去最高となった。
  12. FY2022-Q2第2四半期に過去最高の増収増益有価証券報告書

    「主に中国販売子会社における主力のバドミントン用品の販売が大きく伸長したことにより、売上高、利益ともに第2四半期としては過去最高値を計上しました。以上のことから連結売上高は34,788百万円(前年同四半期比57.5%増)となりました。」

    中国販売子会社の主力バドミントン用品の伸長により、第2四半期累計で売上高34,788百万円、前年同期比57.5%増となり、売上高・利益が第2四半期として過去最高となった。
  13. FY2022-Q1第1四半期に増収増益へ転換有価証券報告書

    「以上のことから連結売上高は16,178百万円(前年同四半期比97.3%増)となりました。増収に伴う売上総利益の増加が、販管費の増加を上回り、営業利益は1,314百万円(前年同四半期は1,402百万円の営業損失)、為替差益の発生等により、経常利益は1,357百万円(前年同四半期は1,408百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は947百万円(前年同四半期は1,278百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    前年同期の大幅減収・営業損失から、売上高97.3%増、営業利益・経常利益・純利益の黒字化へ転換した。
  14. FY2021通期大幅減収減益も経常利益の減少幅は縮小有価証券報告書

    「連結売上高は51,554百万円(前期比16.8%減)、営業利益は1,032百万円(前期比57.4%減)、助成金収入等により経常利益は1,823百万円(前期比19.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,102百万円(前期比33.3%減)となりました。」

    感染症の影響により通期は減収減益となったが、助成金収入等により経常利益の減少幅は営業利益より小さかった。
  15. FY2021-Q3累計減収減益も営業黒字転換有価証券報告書

    「第2四半期と比較して減収幅は小幅となりましたが、第1四半期の減収の影響や、感染状況が改善していない東南アジア、インド、イギリス等の地域では主力のバドミントンにおける屋内競技施設の閉鎖や利用制限等が影響し、連結売上高は35,715百万円(前年同四半期比23.3%減)となりました。利益については、減収に伴う売上総利益の減少影響が大きい一方で、各競技の大会中止に伴い広告宣伝費が減少したことや全社で経費の削減に努めたことにより例年に比べて販管費が大幅に減少し、第2四半期の損失から転じて営業利益は125百万円(前年同四半期比92.2%減)となりました。」

    第2四半期から減収幅が縮小し、累計では大幅減収・減益ながら営業損失から営業利益へ転じた。
  16. FY2021-Q2減収幅縮小も営業損失継続有価証券報告書

    「連結売上高は22,093百万円(前年同四半期比30.6%減)となりました。利益面については、各競技の国内外の大会中止等に伴う広告宣伝費の減少に加え、販管費の削減に取り組みましたが、減収に伴う売上総利益減少の影響が大きく、営業損失は215百万円(前年同四半期は1,711百万円の営業利益)」

    第1四半期から減収幅は縮小したものの、累計売上高は前年同期比30.6%減、営業損失215百万円となり、減収・赤字が続いた。
  17. FY2021-Q1感染症で大幅減収減益・営業赤字有価証券報告書

    「以上のことから連結売上高は8,199百万円(前年同四半期比44.2%減)となりました。各競技の国内外の大会中止等に伴う広告宣伝費の減少に加え、販管費の削減に取り組みましたが、減収に伴う売上総利益減少の影響が大きく営業損失は1,402百万円(前年同四半期は152百万円の営業利益)、経常損失は1,408百万円(前年同四半期は89百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,278百万円(前年同四半期は47百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」

    前年同期の増収局面から、新型コロナウイルス感染症の影響による大幅減収・営業赤字・経常赤字・親会社株主帰属四半期純損失へ転じた。
  18. FY2020通期増収減益有価証券報告書

    「連結売上高は61,967百万円(前期比1.4%増)となりました。増収に伴い売上総利益も増加となりましたが、将来の成長を見据えた先行投資としての広告宣伝費、人件費等の販管費が増加となり、営業利益は2,421百万円(前期比2.5%減)となりました。」

    通期では売上高が増加した一方、広告宣伝費・人件費等の先行投資により営業利益は減少し、増収減益となった。
  19. FY2020-Q3増収増益へ転換(親会社株主に帰属する純利益は減少)有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループの業績は、国内は前年並みで推移し、海外代理店向けの売上はバドミントン用品が好調で増収となりました。中国については在庫調整が一定程度進捗し、バドミントン用品全体の売上は引き続き回復基調であり、連結売上高は46,589百万円(前年同四半期比4.1%増)となりました。増収に伴う売上総利益の増加が、将来の成長を見据えた先行投資としての広告宣伝費、人件費等の販管費の増加を上回り、営業利益は1,599百万円(前年同四半期比12.6%増)、経常利益は1,456百万円(前年同四半期比1.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,061百万円(前年同四半期比5.6%減)となりました。」

    前年同期までの増収減益傾向から、売上高・営業利益・経常利益は増加に転じた一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。
  20. FY2020-Q2増収減益継続・営業利益微減有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループの業績は、国内向けのウェア、シャトルコック、バドミントンとソフトテニスのラケット等の売上が伸長したことに加え海外代理店向けの売上も増加しました。中国については新製品効果や在庫調整が一定程度進捗したことによって売上が回復基調となり、連結売上高は31,820百万円(前年同四半期比4.0%増)となりました。増収に伴い売上総利益も増加しましたが、将来の成長を見据えた先行投資としての広告宣伝費、人件費の増加等により販管費が増加となり、営業利益は1,711百万円(前年同四半期比1.0%減)、為替差損の発生により経常利益は1,564百万円(前年同四半期比16.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,169百万円(前年同四半期比18.0%減)となりました。」

    連結売上高は前年同四半期比4.0%増となった一方、広告宣伝費・人件費などの先行投資と為替差損により営業利益は1.0%減、経常利益は16.2%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は18.0%減となった。
  21. FY2020-Q1増収減益・利益急減有価証券報告書

    「当社グループの業績は、国内向けのテニスラケット、ウェア等の売上が伸長したことに加え海外代理店向けの売上も増加しました。一方、中国については在庫調整が一定程度進捗し売上が回復基調となったものの為替換算の影響で前年同四半期比微減となり、連結売上高は14,690百万円(前年同四半期比1.6%増)となりました。セールスミックスに変化が生じ、売上総利益率が低下したことから売上総利益が減少したことと、将来の成長を見据えた先行投資としての広告宣伝費や人件費の増加等により販管費が増加となり、営業利益は152百万円(前年同四半期比73.6%減)、経常利益は89百万円(前年同四半期比87.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は47百万円(前年同四半期比92.1%減)となりました。」

    国内テニス用品・海外代理店向け売上などにより連結売上高は前年同期比1.6%増となった一方、セールスミックスによる粗利率低下、広告宣伝費・人件費の増加により営業利益は73.6%減、経常利益は87.1%減となった。
  22. FY2019通期減収減益有価証券報告書

    「売上高は61,097百万円(前期比1.8%減)と減少しました。生産性改善による製造コストの低減等により売上総利益率は前期比で回復しているものの、減収により売上総利益が減少しました。広告宣伝費は前期比で減少した一方、人件費等の増加により販管費増となり、営業利益は2,482百万円(前期比15.1%減)、経常利益は2,469百万円(前期比13.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,722百万円(前期比7.5%減)となりました。」

    前期の増収減益から、当期は売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも減少した。
  23. FY2019-Q3減収減益継続・純利益増有価証券報告書

    「中国の在庫調整の影響等による海外売上の減少に加え、国内についてもシューズ等の売上が減少し、連結売上高は447億53百万円(前年同四半期比3.1%減)と減少しました。製造コストの低減等により売上総利益率は前年同四半期比で回復傾向にあるものの、減収により売上総利益が減少した結果、営業利益は14億20百万円(前年同四半期比2.7%減)、経常利益は14億29百万円(前年同四半期比9.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、第1四半期連結会計期間に発生した北米販売子会社の社屋売却益の計上により11億24百万円(前年同四半期比6.9%増)となりました。」

    売上高・営業利益・経常利益は減少した一方、粗利率は回復傾向にあり、北米販売子会社の社屋売却益により親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「製造コストの低減等により売上総利益率は回復傾向にあるものの、減収により売上総利益が減少した結果、営業利益は17億28百万円(前年同四半期比7.6%減)、経常利益は18億65百万円(前年同四半期比2.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、第1四半期連結会計期間に発生した北米販売子会社の社屋売却益の計上により14億26百万円(前年同四半期比8.8%増)となりました。」

    売上高・営業利益・経常利益は減少した一方、北米販売子会社の社屋売却益により親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比8.8%増となった。
  25. FY2019-Q1減収減益(純利益は増加)有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における連結売上高は144億57百万円(前年同四半期比9.2%減)と減少しました。製造コストの低減や円高等の影響で売上総利益率は回復傾向にあるものの、売上減少により売上総利益が減少した結果、営業利益は5億79百万円(前年同四半期比28.4%減)、経常利益は6億97百万円(前年同四半期比12.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は北米販売子会社の社屋売却益の発生により6億7百万円(前年同四半期比10.5%増)となりました。」

    前年までの増収減益から、当四半期は売上高・営業利益・経常利益が減少した一方、北米販売子会社の社屋売却益により親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。
  26. FY2018通期も増収減益有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度における連結売上高は621億88百万円(前期比1.9%増)と増加しました。利益については、品目別販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は29億25百万円(前期比29.5%減)、経常利益は28億58百万円(前期比25.5%減)、米国税制改正に伴う繰延税金資産の取崩しの影響もあり、親会社株主に帰属する当期純利益は18億62百万円(前期比38.7%減)となりました。」

    通期も売上高は増加した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は減少し、増収減益となった。
  27. FY2018-Q3増収減益継続・減益幅拡大有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は462億1百万円(前年同四半期比2.1%増)と増加しました。利益については、品目別販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前年同四半期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は14億59百万円(前年同四半期比47.1%減)、経常利益は15億70百万円(前年同四半期比38.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億51百万円(前年同四半期比39.0%減)となりました。」

    増収減益が続き、営業利益の減少率は前年同四半期比47.1%減となった。販売構成、国内新工場、円安による調達コスト増が減益要因として示されている。
  28. FY2018-Q2増収減益継続有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間における連結売上高は322億32百万円(前年同四半期比2.9%増)と増加しました。利益については、相対的に利益率の低い商品の売上増に伴う販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前年同四半期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は18億71百万円(前年同四半期比30.6%減)、経常利益は19億11百万円(前年同四半期比10.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億10百万円(前年同四半期比9.7%減)となりました。」

    前年同期に続き増収減益となり、利益率の低い商品の販売構成、国内新工場、円安による調達コスト増が減益要因として示されている。
  29. FY2018-Q1増収減益へ転換有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間における連結売上高は159億15百万円(前年同四半期比4.0%増)と増加しました。戦略的かつ積極的に広告宣伝費他の販売経費を投じた結果、営業利益は8億9百万円(前年同四半期比34.4%減)、経常利益は7億93百万円(前年同四半期比11.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億49百万円(前年同四半期比7.9%減)となりました。」

    前年同期の増収増益から、当四半期は増収減益となった。広告宣伝費等を戦略的かつ積極的に投じたことが減益要因として説明されている。
  30. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は452億39百万円(前年同四半期比17.7%増)と増加しました。営業利益は27億62百万円(前年同四半期比21.7%増)、営業外損益においては為替の影響が弱まり、経常利益は25億37百万円(前年同四半期比14.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は17億24百万円(前年同四半期比4.4%増)となりました。」

    第3四半期累計期間は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を上回った。
  31. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間における連結売上高は313億30百万円(前年同四半期比24.2%増)と増加しました。営業利益は26億97百万円(前年同四半期比79.9%増)、営業外損益においては主に円高による為替差損が発生し、経常利益は21億34百万円(前年同四半期比43.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は14億50百万円(前年同四半期比33.6%増)となりました。」

    第2四半期累計期間は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。
  32. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間における連結売上高は152億97百万円(前年同四半期比31.0%増)と増加しました。営業利益は12億33百万円(前年同四半期比123.3%増)、営業外損益においては主に円高による為替差損が発生し、経常利益は8億97百万円(前年同四半期比52.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億97百万円(前年同四半期比69.1%増)となりました。」

    第1四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同四半期を上回った。
一緒に動いた変遷

「中国直接販売を起点とするアジア事業の拡大」は、この変遷が動いた34回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

866665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中国直接販売を起点とするアジア事業の拡大8回
  3. 2世界市場でのグローバルブランド力向上6回
  4. 3変化を超える顧客の創造6回
  5. 4中国販売子会社による直接販売への移行6回
  6. 5主要市場の景気後退による需要縮小6回
  7. 6世界全域を意識したグローバルマーケティング5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヨネックスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-10の決算説明資料で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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