為替変動による原材料費・競争環境・収益への影響
FY2016に初出。26回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
ホクシンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方、長期化するウクライナ及び中東情勢を背景としたエネルギー・原材料価格高騰に伴う物価上昇、為替や株価の変動の影響等により、依然として先行きは不透明な状況が継続しております。」
エネルギー・原材料価格、為替や株価の変動を含む外部環境の不透明感が継続していると記載。 - FY2024悪化有価証券報告書
「不安定な世界経済により原油価格や為替の変動は大きく、原材料費やエネルギー費、物流費も大きく変動すると予測されます。」
円安や海外経済減速、国際情勢に加え、原油価格・為替の大きな変動を通じた原材料費等への影響を見通しとして記載。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方、欧米各国と我が国との金融政策の違いによる急激な円安進行や海外経済の減速懸念、ウクライナや中東の情勢不安、原油生産国の施策によるエネルギー・資材価格の高止まりが依然続いており、先行き不透明な状況であります。」
急激な円安、海外経済の減速懸念、ウクライナ・中東情勢、原油生産国の施策によるエネルギー・資材価格高止まりを併記し、外部環境の不透明要因が拡大した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、世界各国と我が国との金融政策の違いによる円安進行や海外経済の減速懸念、ウクライナ情勢や原油生産国の減産継続を背景としたエネルギー・資材価格の高止まりが依然続いており、先行き不透明な状況であります。」
円安進行、海外経済の減速懸念、ウクライナ情勢、原油生産国の減産を背景とするエネルギー・資材価格の高止まりが続くと記載。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、欧米各国との金融政策の違いに伴う円安進行や海外経済の減速懸念、長期化するウクライナ情勢を背景としたエネルギー・資材価格の高止まりが続き、先行き不透明な状況が継続しております。」
円安進行、海外経済の減速懸念、ウクライナ情勢を背景とするエネルギー・資材価格の高止まりが続くと記載。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の製品は為替レートの変動に少なからず影響を受けます。円高の場合は、主要な原材料である木材チップやエネルギー費が下がり、製造原価の低減に寄与しますが、その反面、海外ＭＤＦメーカーの日本市場参入を容易にし、価格競争が激化するなどの現象も生じ、業績に影響を受ける可能性があります。逆に円安の場合には、木材チップの仕入価格が上昇し、販売価格に転嫁できなければ収益減少要因となり利益が低下するリスクがあります。当社では急激な為替レートの変動によるリスクを低減するため為替予約を行っております。」
円高・円安による原材料費、競争環境、収益への影響と為替予約を再確認。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動による原材料費・競争環境・収益への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症に関する行動制限が段階的に緩和され、社会経済活動の正常化が進んでまいりましたが、新たな変異株の流行による感染再拡大の影響に加え、長期化するロシア・ウクライナ情勢等、国際社会の混乱により原材料費やエネルギー費が高騰し、日米の金利差が拡大したことにより急激に円安が進行しました。」
急激な円安の進行、原材料費・エネルギー費の高騰、感染再拡大および国際情勢の混乱を含む外部環境が続いたと記載。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「日米の金利差が拡大したことによる急激な円安の進行により、物価上昇が想定以上に進み、景気の先行きについては不透明な状況が続いております。」
日米金利差の拡大を背景とする急激な円安の進行が、物価上昇と景気の不透明感として記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は為替レートの変動に少なからず影響を受けます。円高の場合、主要原材料である木材チップは、製造原価の低減に寄与しますが、その反面、海外ＭＤＦメーカーの日本市場参入を容易にし、価格競争が激化するなどの現象も生じ、業績に影響を受ける可能性があります。逆に円安の場合には、チップの仕入価格が上昇し、販売価格に転嫁できなければ収益減少要因となり利益が低下するリスクがあります。急激な為替レートの変動によるリスクを低減するため為替予約を行っております。」
円高・円安による原材料費、競争環境、収益への影響と為替予約による対応を再確認。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動による原材料費・競争環境・収益への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動による原材料費・競争環境・収益への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の製品は為替レートの変動に少なからず影響を受けます。円高の場合、主要原材料である木材チップは、製造原価の低減に寄与しますが、その反面、海外ＭＤＦメーカーの日本市場参入を容易にし、価格競争が激化するなどの現象も生じ、業績に影響を受ける可能性があります。逆に円安の場合には、チップの仕入価格が上昇し、販売価格に転嫁できなければ収益減少要因となり利益が低下するリスクがあります。急激な為替レートの変動によるリスクを低減するため為替予約を行なっております。」
円高・円安による原材料費、競争環境、収益への影響と為替予約による対応を再確認。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動による原材料費・競争環境・収益への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動による原材料費・競争環境・収益への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動による原材料費・競争環境・収益への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の製品は為替レートの変動に少なからず影響を受けます。円高の場合、主要原材料である木材チップは、製造原価の低減に寄与しますが、その反面、海外ＭＤＦメーカーの日本市場参入を容易にし、価格競争が激化するなどの現象も生じ、業績に影響を受ける可能性があります。逆に円安の場合には、チップの仕入価格が上昇し、販売価格に転嫁できなければ収益減少要因となり利益が低下するリスクがあります。急激な為替レートの変動によるリスクを低減するため為替予約を行なっております。」
円高・円安による原材料費、競争環境、収益への影響と、為替予約による対応を再確認。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動による原材料費・競争環境・収益への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動に関する既存の事業等のリスクについて重要な変更がないと記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動に関する既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替予約による輸入原材料費の抑制」
為替予約により輸入原材料費を抑制したと記載し、為替変動への対応効果を再確認。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替予約による輸入原材料費の抑制」
為替予約により輸入原材料費を抑制したと記載し、為替変動への対応効果を示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の製品は為替レートの変動に少なからず影響を受けます。円高の場合、主要原材料である木材チップは、製造原価の低減に寄与しますが、その反面、海外ＭＤＦメーカーの日本市場参入を容易にし、価格競争が激化するなどの現象も生じ、業績に影響を受ける可能性があります。逆に円安の場合には、チップの仕入価格が上昇し、販売価格に転嫁できなければ収益減少要因となり利益が低下するリスクがあります。急激な為替レートの変動によるリスクを低減するため為替予約を行なっております。」
円高・円安それぞれによる原材料費、競争環境、収益への影響と為替予約を再確認。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動に関する既存の事業等のリスクについて重要な変更がないと記載。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における我が国経済は、根強い円高圧力及び軟調な株式相場により企業収益の成長が鈍化したものの、政府の経済政策への期待感が下支えとなり、設備投資は、小幅回復傾向にあり、個人消費においても、底堅い雇用所得環境を背景にやや改善がみられ、国内景気は一部持ち直しの状況で推移しました。」
円高圧力が引き続き存在する一方、国内景気は一部持ち直しと記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「輸入商品につきましては円安傾向による仕入価格の上昇を販売価格に転嫁する状況の中で、販売量が減少いたしました。急激な為替レートの変動によるリスクを低減するため為替予約を行なっております。」
当期に円安による仕入価格上昇と輸入商品の販売量減少を記載し、為替予約も実施。