新設住宅着工戸数への業績依存
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
南海プライウッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。25社中17社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社の主力である持家および戸建分譲住宅の新設着工戸数は、2025年４月～2026年３月において前年同期比で12.6％減少となるなど、依然として非常に厳しい水準で推移しており」
住宅向け収納建材の需要が新設住宅着工戸数に影響される構造のもと、主力に関係する持家・戸建分譲住宅の着工戸数が前年同期比12.6％減少した。 - 2026-05-15実績引用業績予想の修正
「当社の主力である持家および戸建分譲住宅の新設着工戸数は、2025年４月～2026年３月において前年同期比で12.6％減少となるなど、依然として非常に厳しい水準で推移しており、今後の経営を取り巻く環境は益々厳しさを増しております。」
住宅向け収納建材の需要が主力住宅の着工戸数に影響される構造について、通期の着工戸数減少実績を示した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における持家の新設住宅着工戸数は前年同期比で16％減少し、市場環境は厳しい状況で推移しました。」
住宅向け収納建材の需要が新設住宅着工戸数に影響される事業構造のもと、主力に関係する持家の着工戸数が前年同期比16％減少した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの営業収入における重要な部分を占める住宅向け収納建材の需要は、新設住宅着工戸数の影響を受けます。」
住宅向け収納建材の需要と営業収入が新設住宅着工戸数に影響される事業構造を継続して説明している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「住宅関連業界におきましては、2023年１月～2023年12月における新設住宅着工戸数が、819,623戸と前年同期比で4.6％減少し、そのうち当社の主力である持家の着工戸数は224,352戸と前年同期比で11.4％の減少となりました。」
住宅向け収納建材の需要が新設住宅着工戸数に影響される構造のもと、全体および持家の着工戸数が減少した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの営業収入における重要な部分を占める住宅向け収納建材の需要は、新設住宅着工戸数の影響を受けます。従いまして、景気後退による経済状況の悪化等から、大幅な新設住宅着工戸数の減少がある場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
住宅向け収納建材の需要と営業収入が新設住宅着工戸数に影響される事業構造を継続して説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの営業収入における重要な部分を占める住宅向け収納建材の需要は、新設住宅着工戸数の影響を受けます。従いまして、景気後退による経済状況の悪化等から、大幅な新設住宅着工戸数の減少がある場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
住宅向け収納建材の需要と営業収入が新設住宅着工戸数に影響される事業構造を継続して説明している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの営業収入における重要な部分を占める住宅向け収納建材の需要は、新設住宅着工戸数の影響を受けます。従いまして、景気後退による経済状況の悪化等から、大幅な新設住宅着工戸数の減少がある場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
住宅向け収納建材の需要が着工戸数に依存する構造を継続して説明し、当期は着工戸数が前年比8.1％減となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの営業収入における重要な部分を占める住宅向け収納建材の需要は、新設住宅着工戸数の影響を受けます。」
住宅向け収納建材の需要と営業収入が新設住宅着工戸数に影響される事業構造を継続して説明している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響による雇用・所得環境に対する先行き不透明感の高まり等から新設住宅着工戸数は、前年比較において大幅なマイナスが続く等、依然として厳しい状況が続きました。」
住宅向け収納建材の需要が新設住宅着工戸数に影響される構造のもと、感染症の影響で着工戸数の大幅なマイナスが続いている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社製品の販売に大きく影響を及ぼす新設住宅着工戸数は、今後の少子高齢化・人口減少社会において大きく減少することが予想されています。」
新設住宅着工戸数が販売に大きく影響する構造を再確認し、少子高齢化・人口減少社会での大幅減少見通しを示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社製品の販売に大きく影響をおよぼす新設住宅着工戸数は、将来において大きく増加することは期待できません。」
新設住宅着工戸数への業績依存と、将来の大幅増加を期待できない構造を継続して説明している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社製品の販売に大きく影響をおよぼす新設住宅着工戸数は、将来において大きく増加することは期待できません。」
新設住宅着工戸数への業績依存という構造を再確認し、将来の大幅な増加を期待できないとの見通しを明示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「木質建築内装材の製造、販売を中心に事業を行っているため、新設住宅着工戸数が当社グループの売上高に重要な影響を与えます。」
新設住宅着工戸数が売上高に重要な影響を与える事業構造を継続して説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「木質建築内装材の製造、販売を中心に事業を行っているため、新設住宅着工戸数が当社グループの売上高に重要な影響を与えます。」
事業構造上、住宅着工戸数が売上高に重要な影響を与えると説明している。