新商品の繁忙期対応に向けた設備投資と生産要員の増員
FY2018-Q1に初出。12回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2027-H1。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「生産面では、受注環境に対応するため、生産体制の見直しや設備投資等を通じた生産能力の向上を図るとともに、作業効率の改善による時間当たり労働生産性の向上に取り組んでまいりました。」
受注環境への対応として、生産体制の見直し、設備投資、生産能力向上および作業効率改善を継続している。 - 2026-04-24前進経営計画
「2026 年１月期は機械装置を中心に設備投資を実施してまいりました。その結果、時間当たり労働生産性の向上につながり、2026 年１月期の増収の要因の一つとなったと考えております。」
機械装置を中心とする設備投資と、時間当たり労働生産性向上との関係を具体的な実績として記載している。 - FY2026設備投資額が13百万円から94百万円へ増加有価証券報告書
「当事業年度の設備投資は、本社工場の製造設備等を中心として、総額94百万円となりました。なお、当事業年度において、重要な設備の除却、売却等はありません。」
本社工場の製造設備等への設備投資を継続し、投資額は前事業年度の13百万円から94百万円へ増加した。 - FY2024後退有価証券報告書
「当事業年度の設備投資は、本社工場の製造設備等を中心として、総額13百万円となりました。なお、当事業年度において、重要な設備の除却、売却等はありません。」
本社工場の製造設備等への設備投資は継続しているが、投資額は前事業年度の81百万円から13百万円へ減少した。 - FY2023後退有価証券報告書
「当事業年度の設備投資は、本社工場の製造設備等を中心として、総額81百万円となりました。なお、当事業年度において、重要な設備の除却、売却等はありません。」
本社工場の製造設備等への設備投資は継続しているが、投資額は前事業年度の91百万円から81百万円へ減少した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当事業年度の設備投資は、本社工場の製造設備等を中心として、総額91百万円となりました。なお、当事業年度において、重要な設備の除却、売却等はありません。」
新商品の繁忙期対応という従来の目的付けから、本社工場の製造設備等を中心とする年次設備投資へ記載が変わり、投資額は前事業年度の18百万円から91百万円へ増加した。 - FY2021後退有価証券報告書
「当事業年度の設備投資は、本社工場の製造設備等を中心として、総額18百万円となりました。なお、当事業年度において、重要な設備の除却、売却等はありません。」
設備投資を継続しているが、投資額は前事業年度の86百万円から18百万円へ減少した。新商品の繁忙期対応という従来の目的付けは記載されていない。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「たな卸資産の削減や設備投資抑制による資産の圧縮」
従来の設備投資による生産能力対応から、新型コロナウイルス下で設備投資を抑制し、資産を圧縮する対応へ記載内容が変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当事業年度の設備投資は、本社工場の製造設備等を中心として、総額86百万円となりました。なお、当事業年度において、重要な設備の除却、売却等はありません。」
従来の新商品の繁忙期対応という目的付けから、本社工場の製造設備等を中心とする年次設備投資へ記載が変わり、投資額は86百万円となっている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当事業年度の設備投資は、本社工場の製造設備等を中心として、総額55百万円となりました。なお、当事業年度において、重要な設備の除却、売却等はありません。」
新商品の繁忙期対応という従来の目的付けから、本社工場の製造設備等への年次設備投資を総額55百万円とする記載に変わっている。 - FY2018削除有価証券報告書
「当事業年度の設備投資は、本社・双葉工場の製造設備を中心として、総額61百万円となりました。」
当該年度では設備投資総額は記載されているが、前期にあった新商品の繁忙期対応という明示的な結び付けは記載されていない。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「また堅調に受注顧客数を増やしている新商品の繁忙期対応に向けて、設備投資と生産要員の増員も積極的に進めております。」
受注顧客数を増やしている新商品への対応として、繁忙期に向けた設備投資と生産要員の増員を進めている。