自社企画製品と付加価値ビジネスの創造
FY2016に初出。33回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は125百万円であります。自動車用品関連においては、安全性および機能性を重視したフロアマットの製品開発、サステナブル対応製品やその他アイテム用品の開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は82百万円であります。産業資材関連においては、お客様のニーズが多様化・高度化しつつ、社会がスピーディーに変化しているなか、今後も成長が期待される産業分野に注力し、当社グループのノウハウを活かした製品開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は42百万円であります。」
研究開発費は前年度の110百万円から125百万円へ増加した。自動車用品ではサステナブル対応製品、産業資材では成長分野向け製品の開発を継続している。 - 2026-05-13初出経営計画
「デジタル化社会の新技術・DX関連分野への取組を加速させ」
既存の自社企画・付加価値化のテーマに加え、デジタル化社会の新技術・DX関連分野への取り組みを計画上の重点として明示した。 - FY2026-H1研究開発費増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は61百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の54百万円から61百万円へ増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は110百万円であります。自動車用品関連においては、安全性および機能性を重視したフロアマットの製品開発、サステナブル対応製品やその他アイテム用品の開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は73百万円であります。産業資材関連においては、お客様のニーズが多様化・高度化しつつ、社会がスピーディーに変化しているなか、今後も成長が期待される産業分野に注力し、当社グループのノウハウを活かした製品開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は37百万円であります。」
研究開発費は前年度の82,572千円から110,306千円へ増加した。自動車用品では安全性・機能性に加えサステナブル対応製品、産業資材では成長分野向け製品の開発を継続している。 - FY2025-H1研究開発費増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は54百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の42百万円から54百万円へ増加している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は65百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を65百万円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額40百万円を記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費総額24百万円を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は66百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費66百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は42百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費42百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は56百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を56百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は34百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を34百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費総額を21百万円と記載している。 - FY2021研究開発費減少有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は63百万円であります。自動車用品関連においては、安全性および機能性を重視したフロアーマットの製品開発、その他アイテム用品の開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は40百万円であります。産業資材関連においては、お客様のニーズが多様化・高度化しつつ、社会がスピーディーに変化しているなか、今後も成長が期待される産業分野に注力し、当社グループのノウハウを活かした製品開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は23百万円であります。」
自動車用品・産業資材の製品開発を継続しているが、研究開発費は前年度の70百万円から63百万円へ減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は51百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を51百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は33百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を33百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額を20百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は70百万円であります。自動車用品関連においては、安全性および機能性を重視したフロアーマットの製品開発、その他アイテム用品の開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は47百万円であります。産業資材関連においては、お客様のニーズが多様化・高度化しつつ、社会がスピーディーに変化しているなか、今後も成長が期待される産業分野に注力し、当社グループのノウハウを活かした製品開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は23百万円であります。」
研究開発費は前年度の59百万円から70百万円へ増加した。自動車用品では安全性・機能性重視の製品開発、産業資材では成長分野向けの製品開発を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は53百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を53百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は34百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を34百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額を21百万円と記載している。 - FY2019研究開発費減少有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は59百万円であります。自動車用品関連においては、安全性および機能性を重視したフロアーマットの製品開発、その他アイテム用品の開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は46百万円であります。産業資材関連においては、お客様のニーズが多様化・高度化しつつ、社会がスピーディーに変化しているなか、今後も成長が期待される産業分野に注力し、当社グループのノウハウを活かした製品開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は12百万円であります。」
自動車用品・産業資材の製品開発を継続しているが、研究開発費は前年度の66百万円から59百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は48百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を48百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は30百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を30百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額を19百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は66百万円であります。自動車用品関連においては、安全性および機能性を重視したフロアーマットの製品開発、その他アイテム用品の開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は52百万円であります。産業資材関連においては、お客様のニーズが多様化・高度化しつつ、社会がスピーディーに変化しているなか、今後も成長が期待される産業分野に注力し、当社グループのノウハウを活かした製品開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は14百万円であります。」
研究開発費は前連結会計年度の52百万円から66百万円へ増加した。自動車用品では安全性・機能性重視の製品開発、産業資材では成長分野向けの製品開発を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は55百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を55百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は33百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を33百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第１四半期の研究開発費総額を21百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は52百万円であります。自動車用品関連においては、安全性および機能性を重視したフロアーマットの製品開発、その他アイテム用品の開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は39百万円であります。産業資材関連においては、お客様のニーズが多様化・高度化しつつ、社会がスピーディーに変化しているなか、今後も成長が期待される産業分野に注力し、当社グループのノウハウを活かした製品開発に取り組んでおり、研究開発費の総額は13百万円であります。」
研究開発費が前連結会計年度の35百万円から52百万円へ増加し、自動車用品では安全性・機能性重視の製品開発、産業資材では成長が期待される分野の製品開発を具体的に記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「商品開発力を強化することにより、付加価値の高い魅力的な商品開発を行い、シェアの拡大および収益拡大を図ります。」
付加価値の高い商品開発を通じたシェア・収益拡大の方針を再掲している。研究開発活動の状況にも重要な変更はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「商品開発力を強化することにより、付加価値の高い魅力的な商品開発を行い、シェアの拡大および収益拡大を図ります。」
付加価値の高い商品開発を通じたシェア・収益拡大の方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、設立以来の企画提案型の企業姿勢を基礎とし、新素材の開発から製品の開発、さらには、生産技術の開発に至るまで積極的な研究開発活動を行っており、自社企画製品の拡大と付加価値の高いビジネスを創造しております。」
新素材、製品、生産技術を対象とする研究開発を継続し、当期の研究開発費は35百万円である。