原材料価格の変動・高騰
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「原材料価格は市場の影響を受けやすく、急激な価格高騰が発生した場合、他のコスト削減で吸収できない、または販売価格に転嫁できない場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。また、国際紛争や政治的摩擦を原因として原材料の供給に影響が生じた場合、資材の仕入れ等の面で調整が必要となる可能性があり、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の価格高騰リスクに加え、国際紛争・政治的摩擦による原材料供給への影響を明示し、価格と供給の両面にリスク範囲を広げている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「火葬件数の増加を受けて燃料費、水道光熱費が増加した他、繁忙期における時間外労働の増加や賃上げにより人件費が増加いたしました。」
原材料・燃料価格だけでなく、光熱費と人件費も実際に上昇している。一方、火葬料の値上げにより価格転嫁を行っている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「国内物価については引き続き材料費や燃料費、人件費の上昇が継続しております。」
材料費、燃料費、人件費の上昇が引き続き継続していると記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「国内物価もインフレ傾向にあり、材料費や燃料費、人件費が上昇いたしました。」
原材料価格変動リスクについて、材料費・燃料費に加えて人件費も上昇するコスト環境を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻の長期化による資源価格の高騰や、日米金融政策の相違を背景とした円安が続いており、依然として予断を許さない状況が続いております。」
資源価格高騰と円安が継続する外部環境を、引き続き事業上の懸念として記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻の長期化による資源価格の高騰や、日米金融政策の相違を背景とした円安が続いており、依然として予断を許さない状況が続いております。」
資源価格高騰と円安が引き続き外部環境上の懸念として記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「光熱費や原材料価格は一層の高まりを見せています」
原材料価格の上昇が一段と進行していると記載しており、原材料価格変動リスクの外部環境が悪化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナへの侵攻や米国経済におけるインフレ加速等の影響により円安及び原油高が急速に進行し、光熱費や原材料価格の高騰といった新たな懸念が顕在化いたしました。」
原油高・円安を背景とする光熱費・原材料価格の高騰が、新たな懸念として顕在化したと記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「子会社の威海廣済堂京友包装有限公司で原材料の高騰等により損失幅が拡大したこと等によりセグメント損失の計上となりました」
原材料価格の高騰が子会社の損失幅拡大と情報セグメントの損失計上につながったと記載しており、原材料価格変動リスクが実際の業績影響として現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「それら原材料の価格が高騰し、原材料以外のコスト削減でカバーできない場合や、販売価格に転嫁できない場合、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の高騰をコスト削減または販売価格への転嫁で吸収できない場合の影響を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「それら原材料の価格が高騰し、原材料以外のコスト削減でカバーできない場合や、販売価格に転嫁できない場合、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の上昇を、コスト削減または販売価格への転嫁で吸収できない場合のリスクとしている。