現金増加と自己資本比率70.8％の財務基盤
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-06-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-06-08前進決算
「この結果、自己資本比率は73.7％となりました。」
自己資本比率は前年度末の72.3％から73.7％へ上昇し、純資産も増加している。 - FY2025現金微増・自己資本比率上昇有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ１百万円増加し、48億61百万円となりました。」
現金及び現金同等物はほぼ横ばいとなった一方、自己資本比率は68.1％から72.3％へ上昇し、純資産は309億65百万円となった。 - FY2025-H1現金減少・自己資本比率上昇有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は前連結会計年度末に比べ、５億19百万円減少し43億40百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前年度末から5億19百万円減少した一方、自己資本比率は68.1％から70.7％へ上昇した。 - FY2024現金減少・自己資本比率上昇有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ５億37百万円減少し、48億59百万円となりました。」
現金及び現金同等物は53億97百万円から48億59百万円へ減少した一方、自己資本比率は65.8％から68.1％へ上昇した。 - FY2024-Q2現金増加・自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ１億39百万円増加し55億37百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前年度末比1億39百万円増加して55億37百万円となり、自己資本比率も65.6％から67.0％へ上昇した。 - FY2024-Q1現金減少・自己資本比率低下継続有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が減少したこと等によります。これらの結果、自己資本比率は65.5％となりました。」
現金及び預金は前年度末の61億38百万円から52億28百万円へ減少し、自己資本比率も65.6％から65.5％へ低下した。 - FY2023現金増加・自己資本比率低下継続有価証券報告書
「現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ７億24百万円増加し、53億97百万円となりました。」
現金及び現金同等物は増加した一方、総資産の拡大と借入金増加により自己資本比率は67.4％から65.6％へ低下した。 - FY2023-Q3現金増加・自己資本比率低下継続有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が８億59百万円、棚卸資産（商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品）が４億91百万円増加した一方、受取手形及び売掛金が８億48百万円減少したこと等によります。これらの結果、自己資本比率は67.2％となりました。」
現金及び預金は前年度末から増加した一方、総資産の拡大と長期借入金の増加もあり、自己資本比率は67.2％となった。 - FY2023-Q2現金増加・自己資本比率低下有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間末の財政状態は、総資産は413億63百万円となり、前連結会計年度末に比べ29億15百万円の増加となりました。これは主に現金及び預金が９億39百万円、受取手形及び売掛金が４億14百万円それぞれ増加したこと等によります。」
現金及び預金は前年度末比で増加した一方、建設仮勘定等の増加もあり総資産が拡大し、自己資本比率は前年度末の67.4％から66.9％へ低下した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が増加したこと等によります。これらの結果、自己資本比率は69.8％となりました。」
前年度末の現金及び現金同等物46億73百万円から当四半期末は66億18百万円へ増加し、自己資本比率も67.4％から69.8％へ上昇した。固定資産は減少している。 - FY2022現金減少・固定資産増加・自己資本比率低下有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ20億23百万円減少し、46億73百万円となりました。」
笠岡工場建設等の設備投資により現金及び現金同等物は46億73百万円へ減少し、固定資産は増加、自己資本比率は67.4％となった。 - FY2022-Q3現金・自己資本比率低下、棚卸資産・建設仮勘定増加有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が20億65百万円減少した一方、棚卸資産（商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品）が22億62百万円増加したこと等によります。固定資産は151億円となり、前連結会計年度末に比べ20億73百万円の増加となりました。これは主に建設仮勘定が12億40百万円増加したこと等によります。」
現金及び預金が減少し、棚卸資産と建設仮勘定を含む固定資産が増加した。自己資本比率は前年度末の72.5％から68.1％へ低下している。 - FY2022-Q2現金・流動資産減少、固定資産増加有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が16億62百万円減少した一方、棚卸資産（商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品）が11億69百万円増加したこと等によります。固定資産は148億40百万円となり、前連結会計年度末に比べ18億14百万円の増加となりました。」
現金及び預金と流動資産が減少する一方、棚卸資産および固定資産が増加した。自己資本比率は72.2％を維持している。 - FY2022-Q1現金減少・純資産および自己資本比率上昇有価証券報告書
「純資産の部は253億85百万円となり、前連結会計年度末に比べ１億42百万円の増加となりました。これは主に為替換算調整勘定が増加したこと等によります。この結果、自己資本比率は72.7％となりました。」
現金及び預金は減少した一方、純資産は増加し、自己資本比率は前年度末の72.5％から72.7％へ上昇した。 - FY2021現金減少・純資産および自己資本比率上昇有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ２億44百万円減少し、66億96百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前期末比で減少した一方、純資産は252億42百万円、自己資本比率は72.5％へ上昇した。 - FY2021-Q3総資産・純資産および自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の財政状態は、総資産342億51百万円となり、前連結会計年度末に比べ14億50百万円の増加となりました。資産の部では、流動資産は216億94百万円となり、前連結会計年度末に比べ11億86百万円の増加となりました。これは主に受取手形及び売掛金が12億３百万円増加したこと等によります。」
総資産、流動資産、受取手形及び売掛金が前年度末から増加した。純資産も増加し、自己資本比率は71.7％から72.1％へ上昇した一方、現金及び預金は減少している。 - FY2021-Q2現金増加・自己資本比率上昇有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が４億87百万円増加、棚卸資産（商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品）が２億62百万円増加したこと等によります。」
現金及び預金は前年度末比4億87百万円増加し、現金及び現金同等物も4億79百万円増加した。自己資本比率は前年度末の71.7％から72.2％へ上昇している。 - FY2021-Q1現金減少・自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の財政状態は、総資産は324億67百万円となり、前連結会計年度末に比べ３億33百万円の減少となりました。これは主に現金及び預金が減少したこと等によります。」
現金及び預金は前年度末の7,674,456千円から7,121,369千円へ減少した一方、自己資本比率は前年度末の71.7％から73.2％へ上昇した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ13億83百万円増加し、69億40百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前期末比13億83百万円増加し、自己資本比率も71.7％となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が７億32百万円増加したこと等によります。純資産の部は前連結会計年度末に比べ９億99百万円の増加となりました。この結果、自己資本比率は71.9％となりました。」
現金及び預金が前連結会計年度末比で7億32百万円増加し、自己資本比率は前四半期の70.8％から71.9％へ上昇した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が10億26百万円増加した一方、受取手形及び売掛金が２億54百万円減少したこと等によります。これらの結果、自己資本比率は70.8％となりました。」
現金及び預金が前連結会計年度末比で10億26百万円増加し、自己資本比率は70.8％となった。 - FY2020-Q1自己資本比率70.0％・現金微減有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は70.0％となりました。」
自己資本比率は前年度末の68.6％から70.0％へ上昇した。一方、現金及び預金は前年度末から1,128万円減少し、62億7,776万円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ13億88百万円増加し、55億56百万円となりました。」
年度末の現金及び現金同等物が前期末比13億88百万円増加した。自己資本比率も前期の66.4％から68.6％へ上昇している。 - FY2019-Q3総資産増加・現金減少・自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の財政状態は、総資産は321億11百万円となり、前連結会計年度末に比べ３億21百万円の増加となりました。これは主に現金及び預金が６億３百万円減少したこと等によります。これらの結果、自己資本比率は67.5％となりました。」
総資産は321億11百万円へ増加した一方、現金及び預金は6億3百万円減少した。自己資本比率は前回の67.1％から67.5％へ上昇している。 - FY2019-Q2総資産増加・現金減少・自己資本比率67.1％有価証券報告書
「総資産は322億22百万円となり、前連結会計年度末に比べ４億33百万円の増加となりました。これは主に受取手形及び売掛金が５億60百万円増加した一方、現金及び預金が10億88百万円減少したこと等によります。これらの結果、自己資本比率は67.1％となりました。」
総資産は増加した一方、現金及び預金は10億88百万円減少し、自己資本比率は67.1％となった。 - FY2019-Q1総資産・現金減少、自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の財政状態は、総資産は311億42百万円となり、前連結会計年度末に比べ６億46百万円の減少となりました。これは主に現金及び預金が減少したこと等によります。これらの結果、自己資本比率は68.0％となりました。」
総資産と現金及び預金が前連結会計年度末から減少した一方、自己資本比率は68.0％となった。 - FY2018-Q3買収に伴う資産・負債増加と自己資本比率低下有価証券報告書
「総資産は311億41百万円となり、前連結会計年度末に比べ40億26百万円の増加となりました。これは主に連結子会社の増加に伴い受取手形及び売掛金が増加したこと等によります。」
EPC社および東洋平成ポリマーの連結に伴い総資産・負債が増加し、自己資本比率は前年度末の73.2％から66.0％へ低下した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が15億32百万円減少した一方、受取手形及び売掛金が９億75百万円及びたな卸資産が６億65百万円増加したこと等によります。この結果、自己資本比率は72.5％となりました。」
現金及び預金は前連結会計年度末から減少した一方、自己資本比率は72.5％と高水準を維持している。 - FY2018-Q1現金減少・自己資本比率上昇有価証券報告書
「これは主にたな卸資産が増加した一方、現金及び預金が減少したこと等によります。これらの結果、自己資本比率は74.1％となりました。」
現金及び預金は前連結会計年度末から減少した一方、自己資本比率は73.2％から74.1％へ上昇した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ13億93百万円増加し、63億17百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前期末比13億93百万円増加し、自己資本比率も73.2％となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が２億83百万円及び受取手形及び売掛金が４億53百万円それぞれ増加したこと等によります。これらの結果、自己資本比率は73.4％となりました。」
現金及び預金は前連結会計年度末比で2億83百万円増加し、自己資本比率は73.4％となった。高水準の自己資本比率が前四半期の71.8％から上昇している。 - FY2017-Q2現金増加・自己資本比率高水準有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が４億18百万円増加したこと及び受取手形及び売掛金が７億11百万円増加したこと等によります。この結果、自己資本比率は71.8％となりました。」
現金及び預金は前連結会計年度末比で4億18百万円増加し、自己資本比率は71.8％となった。高水準の自己資本比率を維持する一方、売上債権も増加している。 - FY2017-Q1現金減少・自己資本比率高水準有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は72.1％となりました。」
自己資本比率は72.1％と高水準を維持した。一方、現金及び預金は前連結会計年度末の62億35百万円から61億75百万円へ減少しており、従来の現金増加から変化している。 - FY2016前進有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ17億88百万増加し、49億23百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前期末比で17億88百万円増加した。連結自己資本比率も72.2％となり、前回開示の70.5％から上昇している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の財政状態は、総資産は251億26百万円となり、前連結会計年度末に比べ３億94百万円の増加となりました。これは主に受取手形及び売掛金の減少及び利益剰余金の増加により、現金及び預金が16億32百万円増加したこと等によります。この結果、自己資本比率は70.5％となりました。」
現金及び預金の増加と高い自己資本比率という財務基盤を再掲している。自己資本比率は70.5％となっている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の財政状態は、総資産は250億26百万円となり、前連結会計年度末に比べ２億95百万円の増加となりました。これは主に現金及び預金が12億60百万円増加したこと及び受取手形及び売掛金が６億25百万円減少したこと等によります。」
総資産は250億26百万円、現金及び預金は12億60百万円増加し、自己資本比率は70.8％となった。