事業成長を支える人材育成
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-06-29。
- 2026-06-29再掲ガバナンス
「当社グループ全体で「2030年までに女性従業員比率35％以上、女性管理職比率15％以上」そして「2030年までに障がい者雇用率3％以上、育児休業取得率を男性50％以上（女性は100％維持）」を目指してまいります。」
女性、障がい者、育児休業取得に関する2030年目標を再掲した。 - FY2026前進有価証券報告書
「・ダイバーシティの目標（対象：連結会社） 項目 2025年度実績 2030年度 目標 総従業員に占める女性比率（非正規雇用を含む） 36.3 ％ 35 ％以上 管理的地位にある労働者に占める女性比率 8.6 ％ 15 ％以上 障がい者雇用率 3.0 ％ 3.0 ％以上 育児休業取得率（女性） 100.0 ％ 100 ％維持 育児休業取得率（男性） 50.0 ％ 50 ％以上」
2025年度実績を更新し、管理的地位の女性比率8.6％、男性育児休業取得率50.0％などを開示した。人的資本に関して男女間賃金差異も示し、2030年度目標として全労働者72.0％、正社員82.0％、パート・有期社員82.0％を設定した。 - FY2025前進有価証券報告書
「・ダイバーシティの目標（対象：連結会社） 項目 2024年度実績 2030年度 目標 総従業員に占める女性比率（非正規雇用を含む） 36.0 ％ 35 ％以上 管理職に占める女性比率 5.9 ％ 15 ％以上 障がい者雇用率 3.1 ％ 3.0 ％以上 育児休業取得率（女性） 100.0 ％ 100 ％維持 育児休業取得率（男性） 27.5 ％ 50 ％以上」
人的資本経営について、キャリアパス、社内教育、メンタリング、フィードバック、ワークライフバランスの施策を継続し、2024年度実績と2030年度目標を更新した。男性育児休業取得率は27.5％、管理職女性比率は5.9％で、2030年度目標をそれぞれ50％以上、15％以上としている。 - FY2024前進有価証券報告書
「企業を支えるのは人財であるという大前提に基づき、多様性を尊重し、なかでも当社グループの成長に不可欠となる女性の採用と継続的育成・活躍、障がい者の積極雇用と継続的なフォロー・育成に加え、外国人労働者の雇用創造、高齢労働者への能力開発とスキルアップの場を計画的に提供することで、社会の要請に応えられる社員の育成を図ってまいります。」
人材育成方針を、キャリアパス、社内教育、メンタリング、フィードバック、ワークライフバランスの各施策へ具体化した。連結会社の2023年度実績として女性比率34.3％、管理職女性比率4.8％、障がい者雇用率2.6％、男性育児休業取得率21.6％等を示し、2030年度目標を設定している。 - FY2023前進有価証券報告書
「企業を支えるのは人財であるという大前提に基づき、多様性を尊重し、なかでも当社グループの成長に不可欠となる女性の採用と継続的育成・活躍、障がい者の積極雇用と継続的なフォロー・育成に加え、外国人労働者の雇用創造、高齢労働者への能力開発とスキルアップの場を計画的に提供することで、社会の要請に応えられる社員の育成を図ってまいります。」
人材育成をダイバーシティの具体的な実行方針へ展開し、女性比率35％以上、管理職女性比率15％以上、障がい者雇用率3.0％以上、男性育児休業取得率50％以上などの2030年度目標を設定した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「５つのテーマ（より安心で安全な高付加価値製品の提供、資源のリユース・リサイクルの追求、ＣＯ２排出削減とエネルギー転換、人材の育成、ダイバーシティおよびワークライフバランスの推進）と「事業を支える基盤」（ガバナンス・コンプライアンス・健全な財務）を特定致しました。今後、具体的な目標及び重要業績評価指標（KPI）の設定を行う」
人材育成が、従来の事業成長のための施策から、ダイバーシティやワークライフバランスとともに重要課題マテリアリティの一つとして位置付けられた。 - FY2020前進有価証券報告書
「採用体制の強化と教育研修を充実させることによって、事業の成長のために必要な人材の安定的な確保と育成を行うとともに、ダイバーシティ経営実現に向けて女性社員活躍推進を進めるほか、継続雇用社員の活用や地域限定勤務制度などの「多様な働き方」の実現に向けた改革を進めてまいります。」
従来の人材育成方針に加え、採用体制、教育研修、女性社員活躍、継続雇用、地域限定勤務制度などの具体策を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらには、事業成長のための人材育成や、持続的な成長を可能にするためのコーポレートガバナンスの強化にも取り組んでおります。」
人材育成を事業成長のための取り組みとして明記しているが、具体的な施策や数値は示されていない。