ROA・ROEの向上を重視する経営指標
FY2017に初出。9回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。44社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。
- FY2026ROE上昇・ROA低下有価証券報告書
「当連結会計年度における総資産利益率(ROA)は6.6%となり、前連結会計年度(8.2%)に比べ1.6ポイント低下いたしました。一方で、自己資本利益率(ROE)は12.6%となり、前連結会計年度(11.1%)に比べ1.5ポイント上昇いたしました。」
資本コストを上回るROEを目指す方針の下、ROEは12.6%へ上昇した一方、ROAは6.6%へ低下した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の実績については、前連結会計年度と比して回復しているものの、ROA、ROEともに低調な結果となりました。両指標に共通する売上収益率、総資産回転率の向上を図り、ROEに関しては、一定水準以下の財務レバレッジ(一定水準以上の自己資本比率)の中で最適値を検討し、中長期的に資本コストを上回るROEを目指してまいります。」
ROAは前期の△3.1%から0.4%へ、ROEは△7.5%から△0.5%へ改善した。なお、資本コストを上回るROEを中長期的に目指す方針は維持されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の実績については、前述した吸収分割に伴う一時費用の発生などもあり、ROA、ROEともに低調な結果となりました。両指標に共通する売上収益率、総資産回転率の向上を図り、ROEに関しては、一定水準以下の財務レバレッジ(一定水準以上の自己資本比率)の中で最適値を検討し、中長期的に資本コストを上回るROEを目指してまいります。」
ROAは前期1.0%から△3.1%、ROEは3.6%から△7.5%へ低下した。売上収益率・総資産回転率の向上と、資本コストを上回るROEを目指す方針は維持されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、デジタルサイネージ関連事業は、売上高338,757千円(前年同期比54.3%増)、セグメント利益36,207千円(同233.3%増)となりました。」
デジタルサイネージ関連事業の売上高が前年同期比54.3%増、セグメント利益が同233.3%増となり、ROA・ROE改善につながる事業収益の前進が示されている。ただし、本 filing ではROA・ROE自体の数値は記載されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の実績については、デジタルサイネージ関連事業でのスポーツマーケットにおける大型案件の受注などもあり、ROA、ROEともに前年同期比で大幅に改善することができました。今後も両指標に共通する売上収益率、総資産回転率の向上を図り、ROEに関しては、一定水準以下の財務レバレッジ(一定水準以上の自己資本比率)の中で最適値を検討し、中長期的に資本コストを上回るROEを目指してまいります。」
ROAは△9.6%から1.0%、ROEは△43.4%から3.6%へ改善した。売上収益率・総資産回転率の向上と資本コストを上回るROEの目標は維持されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の実績については、デジタルサイネージ関連事業は新型コロナウイルス感染拡大の影響等、Value creating事業においては、初期投資・環境整備を行ったことなどにより、ROA、ROEともに低調な結果となりました。両指標に共通する売上収益率、総資産回転率の改善を図り、ROEに関しては、一定水準以下の財務レバレッジ(一定水準以上の自己資本比率)の中で最適値を検討し、中長期的に資本コストを上回るROEを目指してまいります。」
ROAは前年0.4%から△9.6%、ROEは1.9%から△43.4%へ低下した一方、売上収益率・総資産回転率の改善と資本コストを上回るROEの目標は維持されている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「また、中期計画は公表しておりませんが、資本コストを上回るROEをめざしてまいります。両指標に共通する売上収益率、総資産回転率の改善を図り、ROEに関しては、一定水準以下の財務レバレッジ(一定水準以上の自己資本比率)の中で最適値を検討し、中長期的に資本コストを上回るROEを目指してまいります。」
従来のROA・ROE向上方針に加え、資本コストを上回るROEという目標を明示した。なお、当連結会計年度のROAは0.4%、ROEは1.9%で、前年同期比ではそれぞれ0.4ポイント、0.9ポイント低下している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「投資資本に対する利益率を高める必要から総資本経常利益率(ROA)、資本の効率性を高める必要から株主資本利益率(ROE)を、重要な経営指標として認識し、向上に努めてまいります。」
ROA・ROEを重要な経営指標として向上させる方針が、Value creating事業を含む事業構成の説明とともに再掲されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、情報機器事業により販売されたハードウエアの上に形成されるソフト・サービス部門である運営事業、当社の製品を活用してサービスを提供する機器リース事業を主軸において強化していくことで、持続的な経営の安定と成長を維持したいと考えており、投資資本に対する利益率を高める必要から総資本経常利益率(ROA)、資本の効率性を高める必要から株主資本利益率(ROE)を、重要な経営指標として認識し、向上に努めてまいります。」
運営事業と機器リース事業を主軸として強化し、ROAとROEの向上に努める方針を、目標とする経営指標として初めて明示している。