生産力強化とコストダウン
FY2016に初出。33回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-11-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに62社。
- 2026-11-09前進決算
「連結子会社のＥＮボード株式会社における生産性の改善に加え、2026年３月期に計上した減損損失に伴う減価償却費の減少等により赤字幅が縮小したため、当中間連結会計期間は営業利益979百万円(前年同期は営業損失118百万円)となりました。」
生産性改善等を背景に、連結営業損益が前年同期の赤字から979百万円の黒字へ転じた。 - FY2026前進有価証券報告書
「特に、販売価格の適正化とシェアアップによる売上拡大を図るとともに、諸資材の高騰等による損益への影響を抑制するため、生産性の向上や経費削減に製販一体となって取り組み、厳しい市場環境下においても収益力の確保と事業基盤の強化を図っております。」
販売価格の適正化、シェアアップ、生産性向上、経費削減を進め、営業利益719百万円を計上し、前年の営業損失293百万円から黒字化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「特に、諸資材の高騰等による損益への影響を抑制するため、全社を挙げて生産性の向上や経費削減に取り組むとともに、お客様に対して適正な販売価格への改定をお願いするなど、製販一体となって取り組んでおります。」
生産性向上、経費削減および販売価格の適正化によるコスト対応を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、新設住宅着工戸数が低迷している影響を受けたことにより、60,865百万円（前年同期比3.7％減）となりましたが、セグメント利益は、売上減による影響を利益率の改善効果が上回ったため、3,919百万円（同10.7％増）となりました。」
住宅資材事業では売上高が減少した一方、利益率の改善効果によりセグメント利益が前年同期比10.7％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、新設住宅着工戸数の減少の影響を受けて販売量が伸び悩んだことから29,217百万円（前年同中間期比6.3％減）となりましたが、セグメント利益は、売上減による影響を利益率の改善効果が上回ったため、1,518百万円（同14.9％増）となりました。」
住宅資材事業では販売量が減少したものの、利益率の改善効果が売上減の影響を上回り、セグメント利益は前年同中間期比14.9％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの結果、電力費や燃料費をはじめとする様々なコストの上昇や高止まりが続きましたが、高付加価値製品の販売拡大に取り組むとともに、適正な販売価格への改定が徐々に市場に浸透した効果もあり、売上高は63,201百万円（前年同期比2.3％増）、セグメント利益は3,539百万円（同153.6％増）となりました。」
住宅資材事業で高付加価値製品の販売拡大と販売価格改定の浸透が進み、売上高は前年同期比2.3％増、セグメント利益は153.6％増となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「電力費や燃料費をはじめとする様々なコストの上昇や高止まりによる損益への影響を抑制するため、全社を挙げて生産性の向上や経費削減の取組を継続してまいりました。」
電力費・燃料費等のコスト上昇に対し、生産性向上と経費削減を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「電力費や燃料費をはじめとする様々なコストの上昇や高止まりによる損益への影響を抑制するため、全社を挙げて生産性の向上や経費削減の取組を継続してまいりました。」
電力費・燃料費等のコスト上昇に対し、生産性向上と経費削減を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、電力費や燃料費をはじめとする様々なコストの上昇や高止まりによる損益への影響を抑制するため、全社を挙げて生産性の向上や経費削減の取組を継続してまいりました。」
コスト上昇への対応として、生産性向上と経費削減を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰が続いていることを踏まえ、更なる生産性の向上や経費削減を図るとともに、資材の安定調達と製品の安定生産、安定供給に努めつつ、販売価格の適正化を推し進めました。」
生産性向上、経費削減、販売価格の適正化を通じたコスト対応と安定生産を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰が長期化しつつあることを踏まえ、更なる生産性の向上や経費削減を図るとともに、資材の安定調達と製品の安定生産、安定供給に努めつつ、販売価格の適正化を推し進めました。」
原材料高騰下で生産性向上、経費削減、安定生産・供給および販売価格の適正化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資額（ソフトウェアに係るものを含む）は10,145百万円となり、セグメントごとの内訳は、住宅資材事業1,328百万円、木質ボード事業8,622百万円、その他事業5百万円及び共通部門189百万円であります。」
生産拠点の整備・製造ライン更新等を含む設備投資を実施し、当年度の設備投資額は10,145百万円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「永大小名浜株式会社 福島県いわき市 木質ボード事業 パーティクルボード生産設備 230 140 自己資金 2021年 ５月 2022年 １月」
永大小名浜のパーティクルボード生産設備および山口・平生事業所の新規ボイラーについて、合計680百万円の新設計画を確定し、2022年1月または6月の完了予定を示した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一方、国内における木材価格の高騰が影響する中、徹底したコスト低減や高付加価値製品の販売拡大を図るなど粗利率の向上に取り組み、セグメント利益は694百万円（同179.4％増）となりました。」
木材価格高騰下でコスト低減と高付加価値製品の販売拡大を進め、住宅資材事業のセグメント利益が前年同期比179.4％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「一方、国内における木材価格の高騰が影響し始める中、徹底したコスト低減や高付加価値製品の販売拡大を図るなど粗利率の向上に取り組み、セグメント利益は292百万円（同37.1％増）となりました。」
木材価格高騰の影響下でコスト低減、高付加価値製品の販売拡大、粗利率向上に取り組み、住宅資材事業のセグメント利益が前年同期比37.1％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「損益面では、全社一丸となって粗利率の向上、販売費及び一般管理費の圧縮に取り組んだ結果、営業損失550百万円（前年同四半期は営業損失694百万円）、経常損失456百万円（前年同四半期は経常損失592百万円）となりました。」
粗利率向上と販売費・一般管理費の圧縮に取り組み、営業損失は前年同期の694百万円から550百万円、経常損失は592百万円から456百万円へ縮小した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「損益面では、全社一丸となって粗利率の向上、販売費及び一般管理費の圧縮に取り組んだ結果、営業損失630百万円（前年同四半期は営業損失805百万円）、経常損失542百万円（前年同四半期は経常損失777百万円）となりました。」
粗利率向上と販売費・一般管理費の圧縮に取り組み、営業損失および経常損失が前年同四半期より縮小した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資額（ソフトウェアに係るものを含む）は8,465百万円となり、セグメントごとの内訳は、住宅資材事業1,377百万円、木質ボード事業6,540百万円及び共通部門548百万円であります。」
生産拠点の整備・製造ライン更新等を含む設備投資を実施し、FY2020の設備投資額8,465百万円を計上した。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画していた当社大阪事業所の内装システム製品生産設備２件の新設（投資予定金額200百万円）については、計画の見直しにより中止することといたしました。」
大阪事業所で計画していた2件、投資予定額200百万円の生産設備新設を中止した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、連結子会社の永大小名浜株式会社において、造作材や収納製品の生産品目を拡充するとともに、システムキッチンの生産体制を構築するなど、事業継続マネジメントを踏まえた生産拠点の複数化を図りました。」
永大小名浜株式会社で造作材・収納製品の生産品目を拡充し、システムキッチンの生産体制を構築することで、生産拠点の複数化を具体的に進めた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「内装システム分野では、主力製品である室内ドア、造作材、クロゼット、シューズボックスの拡販に努めるとともに、事業継続マネジメントの一環として、連結子会社である永大小名浜株式会社において生産品目を拡充するなど、生産拠点の複数化を推進しました。」
永大小名浜株式会社での生産品目拡充と生産拠点の複数化を、事業継続マネジメントの具体策として推進した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方、接着剤など諸資材の高騰に対応するため、適正な販売価格への引き上げを推進するとともに、生産性の向上や固定費の圧縮を図りました。」
生産性向上と固定費圧縮を継続したが、住宅資材事業では台風被災や原材料価格高騰等によりセグメント利益が前年同期比88.9％減となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「各分野とも主力製品を中心に販売拡大を図るとともに、固定費の圧縮を図りましたが、フローリングの基材となる合板など原材料価格の高騰や企業間の販売競争が一層激化した影響、さらには台風21号による被災もあり、当第２四半期連結累計期間の売上高は27,228百万円（前年同四半期比7.1％減）、セグメント利益は693百万円（同59.9％減）となりました。」
固定費の圧縮を進めたが、原材料価格高騰、販売競争および台風被災の影響により住宅資材事業は減収減益となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、接着剤など諸資材の高騰に対応するため、適正な販売価格への引き上げを推進するとともに、固定費の圧縮を図りました。」
諸資材価格の高騰に対し、販売価格の引き上げと固定費圧縮を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資額（ソフトウェアに係るものを含む）は1,894百万円となり、セグメントごとの内訳は、住宅資材事業1,027百万円、木質ボード事業519百万円及び共通部門347百万円であります。」
生産拠点の整備・製造ライン更新等を含む設備投資を実施し、年間設備投資額1,894百万円を計上した。中期計画では製造・販売の自動化・IT化、プレカット製品拡充、物流機能向上も明示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、平成29年11月には好調な受注を背景に窓枠正寸プレカットの生産ラインを大阪事業所に増設し、生産体制の強化を図りました。」
平成29年11月に大阪事業所の窓枠正寸プレカット生産ラインを増設し、生産体制を具体的に強化した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、生産拠点におきましては、多品種少量生産をさらに効率的なものにするため、生産体制の見直しを図りました。」
多品種少量生産の効率化に向けた生産体制の見直しを実施したと記載しているが、新たな数値成果は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「木質ボード事業では、引き続き、文教施設や医療施設を始めとする非住宅市場に対して、空気環境に配慮した素材パーティクルボードや化粧パーティクルボードの提案を強化するとともに、各生産拠点におきましては、更なる生産性向上やコストの低減に注力しました。」
各生産拠点での生産性向上・コスト低減を継続しているが、新たな達成マイルストーンは明示されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループでは、生産能力の維持向上を図るため、生産拠点の整備や製造ラインの更新を中心とした設備投資を行いました。当連結会計年度における設備投資額は2,278百万円となりました。」
生産拠点整備・製造ライン更新を実施し、当連結会計年度の設備投資額2,278百万円を計上した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、生産性の向上と増産のための設備投資を積極的に行い、高品質の製品を短納期で生産、出荷できる体制を拡充し、市場シェアの拡大と利益の最大化を目指します。」
設備投資、生産性向上、増産、短納期対応およびコスト削減による生産力強化の方針を再確認している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「一方、室内階段においては、熟練大工の減少や環境配慮への取組が重要視される中、施工時間の短縮、仕上がりの均一化、現場の廃材削減を特徴とする正寸プレカットの対応範囲を拡大することにより、階段の採用件数も増加しました。」
正寸プレカットの対応範囲を拡大し、階段の採用件数が増加したと記載。加えて、当四半期累計期間の有形固定資産取得による支出は937百万円だった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「一方、生産性の向上と増産のための設備投資を積極的に行い、高品質の製品を短納期で生産、出荷できる体制を拡充し、市場シェアの拡大と利益の最大化を目指します。」
設備投資、生産性向上、短納期化、コストダウンによる生産力強化を再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産性の向上と増産のための設備投資を積極的に行い、高品質の製品を短納期で生産、出荷できる体制を拡充し、市場シェアの拡大と利益の最大化を目指します。」
設備投資、生産能力・短納期対応の拡充、徹底したコストダウンと諸経費削減を利益改善の手段としている。