グローバルネットワークと日本基準の品質による差別化
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- FY2026前進有価証券報告書
「海外において10か国に15社（うち、１社は非連結子会社）、19拠点を配し、顧客の工場への部材供給（マニュアル・箱・ラベル等の印刷物、緩衝材、パレット等）や販促活動の支援業務（広告媒体、展示会、販売代行業務等）を通じて、海外に販売拠点を持つ顧客の新製品開発・販売を支援しております。」
海外ネットワークの開示値が10か国・15社・18拠点から10か国・15社・19拠点へ更新され、拠点数が増加した。 - FY2025海外ネットワークの開示値更新有価証券報告書
「海外において10か国に15社（うち、１社は非連結子会社）、18拠点を配し、顧客の工場への部材供給（マニュアル・箱・ラベル等の印刷物、緩衝材、パレット等）や販促活動の支援業務（広告媒体、展示会、販売代行業務等）を通じて、海外に販売拠点を持つ顧客の新製品開発・販売を支援しております。」
海外ネットワークを10か国・15社・18拠点として更新した。従前に開示された11か国・16法人・23拠点から開示上の規模が変化しているが、当該縮小理由は本文で説明されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社の強みであるグローバルネットワークを活かしたサービス力やグループの連携力の更なる強化を図るため、業務執行役員で構成する経営会議にて情報共有を図りつつ、次なる事業戦略を推し進めています。」
グローバルネットワークを活用したサービス力とグループ連携を強化する方針を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「インドでは、現地法人を設立して以来、黒字に転じました。」
インド拠点が設立後に黒字へ転じたことを記載しており、グローバルネットワークの収益化が具体的に進展した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「海外において11か国に16法人（うち、１社は非連結子会社）、23拠点を配し、顧客の工場への部材供給（マニュアル・箱・ラベル等の印刷物、緩衝材、パレット等）や販促活動の支援業務（広告媒体、展示会、販売代行業務等）を通じて、海外に販売拠点を持つ顧客の新製品開発・販売を支援しております。」
11か国・16法人・23拠点の海外ネットワークと、国内と同等の品質での顧客支援という特徴を継続して説明している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「まずは昨年設立しましたインド子会社の体制強化を進め、取引の拡大を推進しております。」
既に設立済みのインド子会社について、体制強化から取引拡大を推進する段階へ進んだことを記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「海外において11か国に16法人（うち、１社は非連結子会社）、23拠点を配し、顧客の工場への部材供給（マニュアル・箱・ラベル等の印刷物、緩衝材、パレット等）や販促活動の支援業務（広告媒体、展示会、販売代行業務等）を通じて、海外に販売拠点を持つ顧客の新製品開発・販売を支援しております。」
海外ネットワークが前回の10か国・15法人・20拠点から11か国・16法人・23拠点へ拡大した。国内と同等の品質でサービスを提供する差別化も継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、印刷物及び物流梱包資材の販売を行うCRESTEC DIGITAL SOLUTION INDIA PVT. LTD.を新規設立し、連結子会社としております。」
インドで印刷物・物流梱包資材販売会社を新設し、連結子会社化したことで、グローバルネットワークが南アジアにも具体的に拡大した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、2018年９月27日に設立しましたインド子会社では、現在、事業開始に向け体制構築を進めております。今後、当社グループのグローバルネットワークのひとつとして成長が期待できるインド市場での事業拡大を図ってまいります。」
前四半期に設立したインド子会社について、事業開始に向けた体制構築の段階へ進んだ。インド市場をグローバルネットワークの新たな拠点として位置づけている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、事業強化戦略のテーマでもありますグローバルネットワークの強化においては、アジア地域における新拠点として2018年９月27日にインド子会社を設立いたしました。今後、成長が期待できるインド市場での事業拡大を図ってまいります。」
アジア地域の新拠点としてインド子会社の設立が実現し、グローバルネットワークが具体的に拡大した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在海外において10か国に15法人（うち、１社は非連結子会社）、20拠点を配し、顧客の工場への部材供給（マニュアル・箱・ラベル等の印刷物、CD-ROM、パレット等）や販促活動の支援業務（広告媒体、展示会、販売代行業務等）を通じて、海外に販売拠点を持つ顧客の新製品開発・販売を支援しております。」
海外ネットワークが10か国・15法人・20拠点となり、前回記載の13法人・18拠点から拡大した。国内と同等の品質での支援という差別化も継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本報告書提出日現在海外において10か国に13法人、18拠点を配し、顧客の工場への部材供給（マニュアル・箱・ラベル等の印刷物、CD-ROM、パレット等）や販促活動の支援業務（広告媒体、展示会、販売代行業務等）を通じて、海外に販売拠点を持つ顧客の新製品開発・販売を支援しております。」
10か国・13法人・18拠点の海外ネットワークと、国内と同等の品質での支援を自社の特徴として引き続き説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「本報告書提出日現在海外において10か国に13法人、18拠点を配し、顧客の工場への部材供給（マニュアル・箱・ラベル等の印刷物、CD-ROM、パレット等）や販促活動の支援業務（広告媒体、展示会、販売代行業務等）を通じて、海外に販売拠点を持つ顧客の新製品開発・販売を支援しております。」
海外拠点網を活用し、国内と同等の品質で顧客を支援することを自社の特徴としている。