緊急事態宣言による店舗休業・時短営業と集客影響
FY2021-Q3に初出。9回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024対処有価証券報告書
「リテール部門につきましては、テレビCM効果やクリスマスなどのギフト需要への施策、インバウンドの増加、さらにパリオリンピックでの当社契約選手の活躍等により、来店客数が増加するとともに販売単価も上昇し、好調に推移いたしました。また、2024年５月には「THE OUTLETS HIROSHIMA」（広島県広島市）に新規出店いたしました結果、売上高は592,913千円（前期比33.6％増）となりました。」
行動制限の影響が記載されなくなり、テレビCM、ギフト需要、インバウンド及びパリオリンピックでの選手活躍により、リテール売上高は592,913千円、前期比33.6％増となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「リテール部門につきましては、テレビCM効果、クリスマスなどのギフト需要への施策やインバウンドの増加等により、来店客数が増加し堅調に推移いたしました。その結果、売上高は145,909千円（前年同期比33.1％増）となりました。」
テレビCM、ギフト需要への施策、インバウンド増加により来店客数が増加し、リテール部門売上高は145,909千円、前年同期比33.1％増となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「リテール部門につきましては、行動制限が解除されたこと及びテレビCM効果やインバウンドの増加等により、来店客数が増加し堅調に推移いたしました。」
行動制限の解除、テレビCM効果及びインバウンド増加により、店舗集客への影響が緩和された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「リテール部門につきましては、行動制限が緩和されたこと及びマーケティング活動の強化やインバウンドの増加等により、来店客数が増加し堅調に推移いたしました。」
行動制限の緩和、マーケティング活動の強化、インバウンド増加により来店客数が増加し、店舗集客への影響が緩和された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後も緊急事態宣言の発出に伴う店舗の休業や営業時間の短縮等が発生する可能性があるほか、取引先や直営店舗等の有店舗業態への来店客数の減少や取引先の在庫調整、インバウンド需要の減少、海外での感染拡大、仕入先・外注先からの調達や物流にも影響が生じる等、事業環境が悪化した場合、当社の財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗集客は回復した実績があるものの、将来の休業・時短、来店客数減少、インバウンド減少等の影響可能性を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「リテール部門につきましては、緊急事態宣言が解除されたこと及びテレビCMや北京オリンピックでの当社契約選手の活躍等もあり来店客数が増加し堅調に推移いたしました結果、売上高は269,698千円（前年同期比29.7％増）となりました。」
緊急事態宣言解除後、マーケティング要因もあり来店客数が増加し、店舗集客への影響が緩和された状態を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「リテール部門につきましては、緊急事態宣言が解除されたこと及びテレビCMや北京オリンピックでの当社契約選手の活躍等もあり来店客数が増加し堅調に推移いたしました結果、売上高は177,538千円（前年同期比23.2％増）となりました。」
緊急事態宣言解除後、テレビCMや契約選手の活躍もあり来店客数が増加し、店舗集客への影響が緩和された状態を再確認している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「リテール部門につきましては、緊急事態宣言が解除されたこと及びマーケティング活動の強化により、来店客数が増加し堅調に推移いたしました結果、売上高は92,337千円となりました。」
緊急事態宣言の解除とマーケティング活動により、従来の店舗休業・時短営業による集客影響が緩和された。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「リテール部門につきましては、緊急事態宣言により一部の店舗が休業又は時短営業となり集客が厳しい状況でありましたが、緊急事態宣言の解除後はテレビCM効果と父の日需要の時期とも重なって客数は急速に回復し、売上高は207,980千円となりました。」
店舗の休業・時短営業と集客悪化が発生した一方、宣言解除後の客数回復も記載している。